表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2019年度は日本基準、2020年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社及び当社の関係会社308社(子会社269社・関連会社等39社)において営まれている主な事業の内容は、下記製品の製造、加工及び販売です。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は25,851億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち66番目、繊維製品46社のうち1番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.5%です。平均年間給与は838.4万円（2025年度・提出会社単体）で、繊維製品46社のうち3番目。平均年齢は40.8歳、平均勤続年数は17.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東レと同業2社を、ダッシュボードで並べる帝人・オンワードホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 帝人・オンワードホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び当社の関係会社308社(子会社269社・関連会社等39社)において営まれている主な事業の内容は、下記製品の製造、加工及び販売です。なお、以下の事業区分は、セグメント情報における事業区分と同一です。
事業区分 ／ 主要製品
繊維事業 ／ ナイロン・ポリエステル・アクリル等の糸・綿・紡績糸及び織編物、不織布、人工皮革、アパレル製品
機能化成品事業 ／ ナイロン・ABS・PBT・PPS等の樹脂及び樹脂成形品、ポリオレフィンフォーム、ポリエステル・ポリエチレン・ポリプロピレン等のフィルム及びフィルム加工品、合成繊維・プラスチック原料、ファインケミカル、電子情報材料、印写材料
炭素繊維複合材料事業 ／ 炭素繊維・同複合材料及び同成形品
環境・エンジニアリング事業 ／ 水処理用機能膜及び同機器、総合エンジニアリング、マンション、産業機械類、住宅・建築・土木材料
ライフサイエンス事業 ／ 医薬品、医療機器
その他 ／ 分析・調査・研究等のサービス関連事業
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFG9）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
蝶理子会社・卸売業議決権 52.4%
三洋化成工業持分法適用関連会社・化学議決権 17.3%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は東レの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
東レインターナショナル㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 10,511億円・利益 680億円・従業員 19,781人
売上 8,944億円・利益 563億円・従業員 11,478人
売上 3,001億円・利益 176億円・従業員 6,231人
売上 2,669億円・利益 288億円・従業員 4,586人
売上 524億円・利益 -1億円・従業員 1,329人
売上 202億円・利益 25億円・従業員 2,110人
連結子会社 269社（有報に社名が載る主な会社は28社）。持分法適用関連会社など 39社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(“IGNITION2028”の財務目標)2025年度実績2028年度目標(注)１ROIC4.7％約７％ROE(注)２4.5％約８％(上記前提)売上収益25,851億円30,000億円事業利益1,419億円2,300億円事業利益率5.5％８％D/Eレシオ0.500.7以下(ガイドライン)(注)１．為替レートの前提は150円／米ドル、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する適切な利益配分を経営の重要課題の一つと位置付けており、業績動向、財務体質及び将来の成長に必要な内部留保の確保等を総合的に勘案し、安定的かつ継続的な配当を行うことを基本方針としております。
当期の配当につきましては、当該基本方針に基づき慎重に検討した結果、１株当たり年間20円(中間配当10円00銭、期末配当10円00銭)を予定しております。この結果、当期の連結配当性向は37.8％となる見込みです。
当社は、中間配当及び期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会です。
当社は、取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 9 | 38.9 |
| 2021 | 16 | 38.1 |
| 2022 | 18 | 40.5 |
| 2023 | 18 | 63.6 |
| 2024 | 18 | 19.9 |
| 2025 | 20 | 25.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 14.77 |
| 2 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 7.33 |
| 3 | 日本生命保険(相) | 4.89 |
| 4 | 大樹生命保険㈱ | 2.47 |
| 5 | 全国共済農業協同組合連合会 | 1.83 |
| 6 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001 | 1.74 |
| 7 | ㈱三井住友銀行 | 1.65 |
| 8 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505025 | 1.58 |
| 9 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505301 | 1.53 |
| 10 | ジェーピー モルガン チェース バンク 385781 | 1.42 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は39.20%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 15,923 | 18,378 | 20,107 | 21,044 | 20,265 | 22,049 | 23,888 | 20,912 | 18,836 | 22,285 | 24,893 | 24,646 | 25,633 | 25,851 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1,545 | 1,469 | 1,565 | 1,415 | 1,147 | 559 | 1,006 | 1,090 | 577 | 1,275 | 972 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.3 | 7.2 | 7.1 | 5.9 | 5.5 | 3.0 | 4.5 | 4.4 | 2.3 | 5.0 | 3.8 |
| 当期利益億円 | 485 | 596 | 710 | 901 | 994 | 959 | 794 | 842 | 458 | 842 | 728 | 219 | 779 | 795 |
| EPS円 | 29.8 | 36.6 | 44.3 | 56.4 | 62.2 | 60.0 | 49.6 | 52.7 | 28.6 | 52.6 | 45.5 | 13.7 | 48.9 | 53.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFG9）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。繊維製品の46社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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