2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、パソコンや周辺機器及びバイク用品を店舗又は通信販売にて販売する事業並びにその付帯事業である「小売事業」と、不動産の売買及び賃貸等の不動産に関する事業である「不動産事業」を主な事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は95億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2615番目、小売業315社のうち260番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+0.0%です。平均年間給与は511.6万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち198番目。平均年齢は44.0歳、平均勤続年数は14.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＺＯＡと同業2社を、ダッシュボードで並べるオートウェーブ・ライフフーズと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ オートウェーブ・ライフフーズと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ＺＯＡ 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
当社は、パソコンや周辺機器及びバイク用品を店舗又は通信販売にて販売する事業並びにその付帯事業である「小売事業」と、不動産の売買及び賃貸等の不動産に関する事業である「不動産事業」を主な事業としております。
当社は、「ＯＡナガシマ」12店舗、「コンピュータプラザＺＯＡ」４店舗、「パソコンの館」６店舗の合計22店舗と、インターネットを使用した通信販売サイト「ｅ－ｚｏａ．ｃｏｍ」を展開しております。
各事業の内容は以下のとおりであります。
品目 ／ 主な商品及びサービス
パソコン本体系商品 ／ パソコン本体、プリンター、タブレット等
周辺機器 ／ モニター、ハードディスク、ネットワーク機器、外部記憶装置、内部記憶装置等
ＤＯＳ／Ｖパーツ ／ ＣＰＵ、メモリー、マザーボード、グラフィックボード等、組立パソコン用パーツ
ソフト・サプライ ／ ビジネスソフト、ゲームソフト、ＰＣアクセサリー、インク、用紙、メディア等
バイク関連商品 ／ バイク部品、ヘルメット、グローブ、ウェア、カー用品等
サービス＆サポート ／ サポート、修理、ＺＯＡ倶楽部、延長保証等
不動産事業 ／ 土地・建物の売買及び土地の賃貸
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YKCU）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題として認識しております。配当に関しましては、業績に対応して行うことを基本としており、企業体質の強化と積極的な事業展開に備えるための内部留保の充実などを勘案して総合的に決定する方針であります。
内部留保金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応していくため、経営体質の充実強化と将来の事業展開に役立て、さらなる事業拡大に努めていく所存であります。
当社の剰余金の配当は、期末配当の年１回を基本的な方針としております。期末配当の決定機関は、株主総会であります。
当事業年度の配当につきましては、上記の方針に基づき、１株当たり75円の配当を実施することを予定しております。この結果、配当性向は28.8％となる予定であります。
当社は、「会社法第454条第５項の規定に基づき、取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日とする剰余金の配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額94,382千円及び１株当たり配当額75円につきましては、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 45 | 19.9 |
| 2021 | 50 | 21.0 |
| 2022 | 58 | 22.2 |
| 2023 | 58 | 24.8 |
| 2024 | 70 | 29.6 |
| 2025 | 75 | 28.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 伊井 一史 | 17.33 |
| 2 | ダイワボウ情報システム株式会社 | 11.55 |
| 3 | 長嶋 しのぶ | 11.55 |
| 4 | 池田 昌子 | 6.53 |
| 5 | 株式会社アイティーシー | 5.56 |
| 6 | 安井 明宏 | 5.25 |
| 7 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 4.17 |
| 8 | 浜本 憲至 | 3.46 |
| 9 | 内藤 征吾 | 3.42 |
| 10 | 西股 縁 | 3.42 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は72.23%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 121 | 139 | 96 | 84 | 75 | 77 | 81 | 85 | 95 | 96 | 97 | 86 | 93 | 95 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 5 | 5 | 5 | 4 | 4 | 5 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.5 | 2.1 | 2.6 | 2.3 | 2.6 | 5.1 | 5.3 | 5.5 | 4.9 | 4.6 | 5.1 |
| 当期利益億円 | 0 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 3 | 3 | 4 | 3 | 3 | 3 |
| EPS円 | 20.4 | 49.0 | 44.7 | 62.9 | 55.1 | 62.4 | 73.9 | 102.0 | 226.1 | 238.1 | 261.7 | 234.0 | 236.7 | 260.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YKCU）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。