2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の事業は、料理、飲食物の調理・販売を主とし、和食を中心としたレストラン業を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は96億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2608番目、小売業315社のうち259番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+0.8%です。平均年間給与は557.1万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち140番目。平均年齢は45.2歳、平均勤続年数は21.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ライフフーズと同業2社を、ダッシュボードで並べるユニフォームネクスト・オートウェーブと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ユニフォームネクスト・オートウェーブと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ライフフーズ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社の事業は、料理、飲食物の調理・販売を主とし、和食を中心としたレストラン業を主たる事業としております。
カフェテリア方式の「ザめしや」「めしや食堂」、ファーストフード方式の「街かど屋」(ザめしや24)、カフェテリア方式の讃岐製法うどん店「讃岐製麺」などをチェーン展開し、関西地区(大阪府、兵庫県、京都府、奈良県)中部地区(愛知県、三重県、岐阜県)中国地区(岡山県)の２府６県に及んでおります。主な業態の内容は、次のとおりであります。
「ザめしや」 ／ 「家庭料理」を中心とした約120種類ほどの豊富なメニューを用意し、洋食・中華も交えてお客様がご自由に料理の組み合わせを作りあげる事ができる和食を中心としたカフェテリア方式の業態であります。待ち時間が少なく客席回転率の高いファーストフード方式とくつろぎのある雰囲気のレストランタイプの両面の要素を併せ持ち、多彩なサービスと満足度を提供しております。
「街かど屋」 (ザめしや24) ／ 「丼・定食」にメニューを絞り込んだ、ファーストフードタイプツーオーダー方式の「和風定食屋」の業態であります。当初の「ザめしや24」からフライ物を提供できる店舗「街かど屋」への転換を積極的に行い、メニューの充実を図ってまいりました。また、「安心感のある低価格」と「明るい店づくり」により、家族連れ・会社員・学生等、幅広い顧客層を対象にしております。
「めしや食堂」 ／ 「ザめしや」のノウハウを生かしながら、小型化により、初期投資額を少なくするとともに、少ないスタッフによる効率的な運営を目指しております。「ヘルシー和食をさらに気軽に」というコンセプトで、出店立地の多様化という面で今後の拡大の可能性をもっております。
「讃岐製麺」 ／ 厳選した小麦と塩を使用し、店内製麺所で讃岐製法により毎日製麺した、程よいコシとネバリを兼ね備えたうどんを提供する本物志向の業態であります。自家製麺にこだわり、おむすび、天ぷら、おでんをラインナップした専門店としての存在価値を意識した業態となっております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y57D）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益配分につきましては将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定した配当を継続して実施していくことを基本方針としております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。中間配当は８月31日、期末配当は２月末日の株主名簿に記載又は記録された株主若しくは登録株式質権者に対し支払うことを基本的な方針とし、配当の決定機関は取締役会であります。
当事業年度においては、原材料価格（特に米価）の高騰、人手不足等による人件費の上昇、不安定な国際情勢等先行きは不透明な状況ですが、雇用・所得環境の改善などにより景気は緩やかな回復基調が続いております。
このような環境の下、当社は、今後の経営見通しを総合的に勘案して、取締役会において2026年２月期に当社普通株式１株につき５円を配当することを決議いたしました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2016 | 2.50 | 18.7 |
| 2017 | 10 | 34.5 |
| 2018 | 10 | 42.8 |
| 2019 | 10 | 390.6 |
| 2024 | 5 | 3.8 |
| 2025 | 5 | 43.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年２月末日及び８月末日現在の株主名簿に記載又は記録された所有株数に応じて下記基準にて当社が運営する店舗にてご利用いただける株主優待券を贈呈いたします。なお、株主様の希望によりジェフグルメカードに替えることもできます。
贈呈時期は毎年５月下旬及び11月下旬を予定しております。
100株以上200株未満 ①当社でご利用いただける飲食優待券 1,000円分
②ジェフグルメカード 500円分 ※いずれか一つを選択 200株以上500株未満 ①当社でご利用いただける飲食優待券 3,000円分
②ジェフグルメカード 1,500円分 ※いずれか一つを選択 500株以上 ①当社でご利用いただける飲食優待券 6,000円分
②ジェフグルメカード 3,000円分 ※いずれか一つを選択
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 公益財団法人ライフスポーツ財団 | 18.41 |
| 2 | 清久商事株式会社 | 16.10 |
| 3 | 清水 三夫 | 12.55 |
| 4 | ライフフーズ従業員持株会 | 6.69 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 5.05 |
| 6 | 麒麟麦酒株式会社 | 3.07 |
| 7 | ケイ低温フーズ株式会社 | 1.84 |
| 8 | 株式会社昭和 | 1.84 |
| 9 | 株式会社神明ホールディングス | 1.23 |
| 10 | 清水 京子 | 1.23 |
| 11 | 清水 周一 | 1.23 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位11名の合計は69.23%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 121 | 124 | 126 | 130 | 130 | 129 | 132 | 132 | 92 | 87 | 99 | 104 | 98 | 96 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 4 | 2 | 2 | 1 | -12 | -13 | -6 | -0 | 3 | 1 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.2 | 3.0 | 1.6 | 1.2 | 0.7 | -13.2 | -14.9 | -6.0 | -0.2 | 3.5 | 0.9 |
| 当期利益億円 | 1 | 1 | 2 | 2 | 2 | 1 | 1 | 0 | -17 | 1 | -4 | -7 | 4 | 0 |
| EPS円 | 7.5 | 5.6 | 10.6 | 16.3 | 67.0 | 29.0 | 23.4 | 2.6 | -553.1 | 19.8 | -146.2 | -239.8 | 130.7 | 11.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y57D）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。