2018〜2024年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、直営飲食店及びフランチャイズ・チェーン本部の経営と、不動産の賃貸及び施設運営の受託を主な事業内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は18億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3416番目、小売業315社のうち311番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.0%です。平均年間給与は377.1万円（2024年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち298番目。平均年齢は48.3歳、平均勤続年数は13.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
Ｔｒａｉｌｈｅａｄ Ｇｌｏｂａｌ Ｈｏｌｄｉｎｇｓと同業2社を、ダッシュボードで並べるファンデリー・フォーシーズＨＤと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ファンデリー・フォーシーズＨＤと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社及び当社グループ（当社の関係会社）は、当社（Trailhead Global Holdings株式会社）及び連結子会社であるワイエスフード株式会社、株式会社Yappa、株式会社KINKA FAMILY JAPAN、株式会社バーガーレボリューション、THG Nest株式会社で構成されています（2026年3月31日時点）。なお非連結子会社１社が存在します。
当社は、直営飲食店及びフランチャイズ・チェーン本部の経営と、不動産の賃貸及び施設運営の受託を主な事業内容としております。
当社及び当社グループの事業内容及び当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
（1）飲食事業
ワイエスフード株式会社にて、国内・海外の「筑豊ラーメン山小屋」、「ばさらか」、「一康流」等のブランドでの直営店経営、フランチャイズ・チェーン加盟店の募集及び加盟店の経営指導業務、自社工場における麺、焼豚等の食材の製造販売等を行っております。なお、2026年３月末日現在の店舗数は102店舗（直営店7店舗、FC店73店舗、海外店22店舗）となっております。
株式会社Yappaにて、「焼肉やっぱ。」（東京都内4店舗）、「神戸牛焼肉 當麻」（神奈川県横浜市1店舗）、「ROTISSERIE★BLUE」（東京都渋谷区1店舗）の経営を行っております。
株式会社KINKA FAMILY JAPANにて、「KINKA SUSHI BAR IZAKAYA」（東京都内2店舗）の経営を行っております。
株式会社バーガーレボリューションにて、「BURGER REVOLUTION」（東京都内2店舗、京都府内1店舗）の経営を行っております。
（2）不動産賃貸事業
当社が所有する店舗用地等の有効活用を目的とした賃貸事業を行っております。
（3）運営受託事業
ワイエスフード株式会社にて、福岡県田川郡福智町「ほうじょう温泉ふじ湯の里」の指定管理者となり、同施設の運営を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YLWW）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 17億円・利益 1億円・従業員 218人
売上 1億円・利益 0億円・従業員 16人
売上 0億円・利益 0億円
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営上の最重要課題の一つとして認識しており、厳しい経済状況の中で、収益力の向上、財務体質の改善など経営基盤の強化に努め、安定的な配当を行うことを基本方針といたしております。
当社は、年１回の期末配当を行うことを基本方針とし、この剰余金の配当の決定機関を株主総会としております。
ただし、当社は、会社法第454条第５項の規定により、取締役会の決議によって毎年９月30日を基準日として、中間配当をすることができる旨定款に定めております。
しかしながら、2026年３月期の配当につきましては、利益剰余金がマイナスであることを勘案し、誠に遺憾ではありますが、無配とさせていただきます。今後におきましては、第32回定時株主総会の承認を前提として資本準備金の取り崩しによる欠損填補を実施した上、早期に株主各位へ配当を再開できるよう、経営体質・財務基盤の強化に努めてまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2013 | 3 | 60.6 |
| 2014 | 5 | — |
| 2015 | 5 | — |
| 2016 | 5 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主の皆様の日頃からのご支援に感謝するとともに、当社株式への投資魅力を高めることにより、より多くの方々に当社株式を中長期的に保有していただくことを目的とし、株主優待を実施いたします。(注)
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 青柳 和洋 | 21.96 |
| 2 | 須田 忠雄 | 13.76 |
| 3 | Blue Goats Capital株式会社 | 11.02 |
| 4 | 株式会社テクノバンク・サンケン | 2.39 |
| 5 | 大和証券株式会社 | 2.24 |
| 6 | 岡三証券株式会社 | 1.72 |
| 7 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.65 |
| 8 | 緒方 正憲 | 1.33 |
| 9 | 西本 誠治 | 1.26 |
| 10 | 株式会社老松醤油松岡本家 | 1.25 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は58.58%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 22 | 20 | 19 | 18 | 18 | 17 | 16 | 15 | 13 | 13 | 14 | 14 | 15 | 18 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -0 | -0 | -1 | -1 | -1 | -1 | -0 | -0 | 0 | 0 | -0 |
| 営業利益率% | — | — | — | -0.1 | -2.1 | -6.1 | -4.4 | -7.7 | -7.3 | -3.6 | -2.3 | 2.6 | 1.7 | -0.7 |
| 当期利益億円 | -1 | 0 | -0 | -0 | -1 | -3 | -1 | -4 | 0 | -1 | 0 | 0 | 0 | 1 |
| EPS円 | -23.0 | 3.9 | -9.3 | -1.9 | -27.3 | -68.1 | -19.8 | -92.2 | 0.0 | -2.7 | 1.2 | 1.2 | 0.6 | 1.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YLWW）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。