ファンデリー

3137 / 日本基準 / 3月期

2014〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証グロース小売業一次資料ベース
収録 35 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は、MFD事業(健康食宅配事業)、CID事業(旬や国産の食材にこだわった冷凍食宅配事業)及びマーケティング事業(カタログ誌面の広告枠販売、サンプリング等の業務受託、健康食レシピ情報サイトの運営)を展開しております。これらのうち、MFD事業及びマーケティング事業は相互に関連しており、独自のビジネスモデルを構築しております。MFD事業で構築した紹介ネットワークを活用し、マーケティング事業においてサンプリング業務を行うなど、収益源を多様化させております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす

数字で見るファンデリー

2025年度の売上収益は26億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3294番目、小売業315社のうち307番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−3.0%です。平均年間給与は473.7万円(2025年度・提出会社単体)で、小売業309社のうち235番目。平均年齢は30.7歳、平均勤続年数は6.5年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益26億円全体で上位92%(3,585社中)小売業では307番目(315社中)2020→2025年度で年−3.0%(計算値)2025年度
当期利益1億円全体で上位86%(3,684社中)小売業では264番目(315社中)2025年度
営業利益率逆算5.0%小売業の中央値 3.7%(315社)2025年度
ROE28.2%小売業の中央値 8.2%(315社)2025年度
自己資本比率7.4%小売業の中央値 46.6%(315社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与473.7万円全体で上位93%(3,658社中)小売業では235番目(309社中)2020→2025年度で+2.2%(計算値)2025年度
平均年齢30.7歳小売業の中央値 41.8歳(309社)2025年度
平均勤続年数6.5年小売業の中央値 10.9年(309社)2025年度
従業員数(連結)41人小売業の中央値 719人(315社)2020→2025年度で−36.9%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ファンデリーと同業2社を、ダッシュボードで並べる海帆・TORICOと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 海帆・TORICOと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ファンデリー 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

ファンデリーの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は、MFD事業(健康食宅配事業)、CID事業(旬や国産の食材にこだわった冷凍食宅配事業)及びマーケティング事業(カタログ誌面の広告枠販売、サンプリング等の業務受託、健康食レシピ情報サイトの運営)を展開しております。これらのうち、MFD事業及びマーケティング事業は相互に関連しており、独自のビジネスモデルを構築しております。MFD事業で構築した紹介ネットワークを活用し、マーケティング事業においてサンプリング業務を行うなど、収益源を多様化させております。

当社は、下記のビジョン及び経営理念を企業理念として掲げております。

〈ビジョン〉

一人でも多くのお客様に健康で楽しい食生活を提案し、豊かな未来社会に貢献します〈経営理念〉お客様の健康を心から願う企業であり続けます当社は、単に食事を宅配するだけではなく、生活習慣病患者等のターゲット層に対する食事の宅配を入口としたソリューションサービスという特徴を強化することによって、将来的にはヘルスケア総合企業となることを目指しております。

少子高齢化社会、外食機会の増大による生活習慣病患者の急増などから、医療費は増加しております。現状の医療費の自己負担レベルでは社会保険システムの維持は困難であります。

そこで、当社では、こうした社会状況を変革したいという理念のもと、健康増進の推進を図るためには、第一に「食事コントロール」、それでも困難な時に「医療」を行うのが望ましいという考え方を『一食二医』という当社の造語により提唱しております。『一食二医』社会を実現することでお客様の健康に貢献し、活力ある社会を実現すべく事業に取り組んでおります。

当社の事業における当社の位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。

(1) MFD事業

MFDとは、Medical Food Deliveryの略であり、当社の健康食宅配事業部門の社内呼称であります。

当社が提供する健康食『ミールタイム』を召し上がっていただく方への当社栄養士による無料カウンセリングや、定期購入いただくお客様に担当の栄養士がついて定期的にお客様の疾病、制限数値、お好みに合わせてバランス良くメニューを選ぶサービス等、単に食事を宅配するだけではなく、カウンセリングサービスに注力している点で、他の食事宅配事業者との差別化を実現しております。

当社の栄養士が商品企画から販売まで手がける健康食は、冷凍の弁当の形態をとっており、「ヘルシー食」、「ヘルシー食多め」、「低たんぱく食」、「パワーアップ食」、「やわらか食」の分類がございます。まず、それぞれの役割と商品特性について以下のとおりご説明いたします。

① ヘルシー食

エネルギーや塩分を調整したお食事で、全ての商品で塩分を2.0g未満に、エネルギーをおかずのみの商品で300kcal未満、ごはん付きで500kcal未満に調整してあります。糖尿病・脂質異常症・高血圧・痛風・メタボリックの方におすすめしております。

② ヘルシー食多め

「ヘルシー食」と同様、エネルギーや塩分を調整したお食事で、全ての商品で塩分を2.0g未満に調整してあります。ヘルシー食では分量が少ないという方に向けて、内容量をおかずのみの商品で300g以上、ごはん付きで400g以上に調整してあります。エネルギーは、おかずのみの商品で350kcal程度、ごはん付きで600kcal程度に調整してあります。糖尿病・脂質異常症・高血圧・痛風・メタボリックの方で、食事の制限数値が比較的緩やかな方におすすめしております。

③ 低たんぱく食

たんぱく質・カリウム・リン・塩分を抑えたお食事で、全ての商品でたんぱく質を10.0g未満に、塩分を2.0g未満に調整してあります。たんぱく質・カリウム・リン・塩分の摂取を控える必要のある腎臓病・糖尿病性腎症の方におすすめしております。

④ パワーアップ食

たんぱく質及び特定栄養素(葉酸・食物繊維・カルシウム・鉄・マグネシウム)を補給することのできるお食事で、全ての商品でたんぱく質を22.7g以上に調整してあります。また、特定栄養素のうち、いずれか一つの栄養素について1日に必要な摂取量の約半分を摂取できるよう、葉酸補給タイプは葉酸を120µg以上、食物繊維補給タイプは食物繊維を10.0g以上、カルシウム補給タイプはカルシウムを350mg以上、鉄補給タイプは鉄を5.3mg以上、マグネシウム補給タイプはマグネシウムを160mg以上に調整してあります。たんぱく質や特定栄養素の摂取量が不足しがちな方におすすめしております。

⑤ やわらか食

エネルギーや塩分コントロールだけでなく、咀嚼・嚥下が困難な方におすすめしております。「ヘルシー食」と同様、全ての商品で塩分を2.0g未満に、エネルギーをおかずのみの商品で290kcal以上350kcal未満に、ごはん付で500kcal未満に調整してあります。

当社では、「ヘルシー食」、「低たんぱく食」それぞれで豊富なメニューを用意しており、その種類は200種類以上にのぼります。その中から顧客個人の疾病、制限数値、嗜好に合わせて選択できるよう、「選ぶ楽しみ」のある健康食を提供することに努めております。

また、年4回のカタログ発行の都度、旬の食材を使用した商品を提供することで、顧客を飽きさせることなく、「食の楽しみ」を提供することに努めております。

主に医療機関において配布いただいている健康食通販カタログ『ミールタイム』は、3月(春号)・6月(夏号)・9月(秋号)・12月(冬号)の年4回発行しており、毎号80万部で年間320万部を発行しております。

また、調剤薬局において配布いただいている健康食通販カタログ『ミールタイム ファーマ』は、3月(春夏号)・9月(秋冬号)の年2回発行しており、毎号25万部で年間50万部を発行しております。

健康食通販カタログ『ミールタイム』及び『ミールタイム ファーマ』は、全国18,482箇所(2026年3月末現在)の紹介ネットワーク(医療機関(病院、一般診療所)12,886箇所、調剤薬局3,972箇所、保健所・介護施設等1,624箇所)において無料で配布いただいております。これらの紹介ネットワークにおいて、生活習慣病患者が診察・栄養指導等を受ける際に、医師・管理栄養士等から直接『ミールタイム』及び『ミールタイム ファーマ』を配布いただき、ご自宅にて健康食をご注文いただいております。

当社は、この紹介ネットワークを構築している点で、他の食事宅配事業者との差別化を実現しております。また、本ネットワークを活用することでマーケティング事業の展開につなげており、収益源を多様化させております。

当社では、カタログ発行に加えてオンラインショップを開設しており、これらの媒体を通じて、電話・FAX・WEB・郵送・定期にて健康食を販売しております。また、当社の管理栄養士・栄養士が担当としてつき、お客様の疾病、制限数値、嗜好に合わせて食事を選び、定期的に商品をお届けするサービス「栄養士おまかせ定期便」を展開しており、継続することが大切な食事療法において、血液検査数値の改善へ向けたお客様のサポートに努めております。

受注時の顧客への血液検査数値や制限数値のヒアリング及びアンケートの実施により情報を収集し、それらの情報を社内に蓄積することで、当社の商品開発に活用しております。また、一部の商品については、当社の紹介ネットワークを活用して、医療機関で活躍されている管理栄養士に考案いただいたレシピを商品化しており、食事療法をとられている生活習慣病患者が安心してお召し上がりいただけるメニューを提供しております。

このような取り組みにより、健康食宅配サービス『ミールタイム』における受注件数は、2026年3月期に282千件となっております。

この他、医療機関との関係構築を目的として支社を開設しております。支社では、医療機関で働く管理栄養士を直接訪問することで、紹介ネットワークである医療機関との良好な関係の構築に努め、より多くの方々にカタログを配布いただけるよう働きかけを行っております。その中でも特に積極的にカタログを配布いただいている医療機関の管理栄養士については、当社ウェブサイトにて医療機関栄養士のリコメンドとして紹介しております。

(2) CID事業

CIDとは、Cooking Immediately Deliveryの略であり、旬や国産の食材にこだわった冷凍食宅配事業部門の社内呼称であります。

旬の国産食材を仕入れてすぐにメニューを開発し、自社工場で製造し、当社ECサイト及び小売店にて顧客に販売することをコンセプトにしていることから、『旬をすぐに』と名付けた冷凍食宅配サービスを展開しております。これまで当社がMFD事業において対象としてきた顧客とは異なり、若年層で健康な方、仕事や家事で多忙にしており家で料理をする時間のない方などを顧客ターゲットとして、電子レンジで温めるだけで召し上がることのできる冷凍食を販売しております。

当社独自の食材調達ネットワーク、食材の細胞膜や組織を壊さないように食材ごとに異なる最適な加熱温度での処理、冷凍工学に基づいた冷凍技術、健康被害の恐れのある特定の食品添加物の不使用、AIが顧客の嗜好を学習して最適なメニューを提案する定期購入サービス「AI旬すぐ」の提供などの点で、他の冷凍食や食事宅配事業者との差別化を実現しております。

当社が製品の企画から原材料調達、製造、販売までを一貫して手がける、旬や国産の食材にこだわった冷凍食『旬をすぐに』には、「旬すぐ」、「旬すぐBOX」、「旬すぐご飯」の分類がございます。それぞれの特徴について以下のとおりご説明いたします。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YEF7)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ファンデリーの配当政策

当社は、利益配分につきましては、企業体質の強化及び将来の事業展開のために必要な内部留保を確保しつつ、安定した配当を継続して実施していくことを基本方針としております。

当社の剰余金の配当は、年1回の期末配当を基本方針としており、期末配当の決定機関は株主総会となっております。2026年3月期の期末配当につきましては、CID事業の損益分岐点未達が主な要因となり2023年3月期に当期純損失を計上して以降、配当原資となる利益剰余金がマイナスの状態が続いていることから、誠に遺憾ながら2026年3月期の期末配当を無配といたします。

また、翌事業年度の剰余金の配当につきましては、経営成績・財政状態の改善に向けた取り組みを推進しておりますが、翌事業年度の見通しを勘案し、配当原資となる利益剰余金の確保への先行きが不透明であることを踏まえて、現時点においては無配を予定しております。

当社は会社法第454条第5項に規定する中間配当制度を採用しており、中間配当を取締役会の決議によって行うことができる旨を定款に定めております。内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、企業体質の強化及び将来の事業展開のための財源として利用していく予定であります。

なお、期末配当の基準日は毎年3月31日、中間配当の基準日は毎年9月30日としております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

ファンデリーの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
201935.6
20203—

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ファンデリーの株主優待

2026年6月提出の有報

毎年3月31日を基準日として、その時点における株主名簿に記載または記録された株主様に対して、当社サービスである国産ハイブランド冷食『旬をすぐに』にてご利用いただけるお食事クーポンを贈呈しております。

※2026年3月31日を基準日とする株主に対する特典は(注)2のとおりです(2025年8月15日開示)。また、2027年3月31日を基準日とする株主に対する特典は(注)3のとおりです(2026年4月30日開示)。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ファンデリーの大株主(上位10名)

2026年3月末
ファンデリーの大株主
順位株主持株比率(%)
1阿部 公祐59.96
2阿部 ふよう1.97
3利川 美緒1.24
4相田 泰道0.79
5阿部 美子0.66
6宮入 知喜0.55
7宇田 幹夫0.37
8森田 健司0.36
9楽天証券株式会社共有口0.33
10入澤 宏0.33

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は66.56%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円2125273032333433313128262526
営業利益億円———56675-6-2-31-11
営業利益率%———16.618.819.621.016.1-18.1-5.7-10.12.2-5.45.0
当期利益億円22334443-4-19-31-21
EPS円47.847.043.150.062.066.069.253.8-58.8-153.3-22.45.2-14.55.8

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高64.0百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益3.2百万円2025年度・逆算
平均年齢30.7歳2025年度
平均勤続年数6.5年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ファンデリーの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異記載なし有報のXBRLに記載が無い
女性役員比率16.7%2025年度業種の中央値 16.7%(小売業276社)2022:12.5 2023:14.3 2024:16.7 2025:16.7役員6名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役 阿部 公祐
本店の所在地
東京都北区赤羽二丁目51番3号
決算期
3月
市場・業種
東証グロース / 小売業
役員
6名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

ファンデリーの沿革

  1. 2000年9月東京都北区赤羽西に「一人でも多くのお客様に健康で楽しい食生活を提案し、豊かな未来社会に貢献 すること」を目的として、株式会社ファンデリーを設立
  2. 2001年4月栄養士による宅配サービス『カウンセリングデリバリー』を開始
  3. 2001年7月食材の宅配サービス「こだわり便」を開始
  4. 2004年3月東京都北区赤羽一丁目に本社を移転
  5. 2004年4月健康食通販カタログ『ミールタイム』を創刊
  6. 2004年4月プライベートブランド商品の販売を開始
  7. 2005年3月東京都北区赤羽二丁目に本社を移転
  8. 2005年4月『ミールタイム』の発行を年2回に変更
  9. 2005年9月健康食通販サイト『ミールタイム』開設
  10. 2007年4月自動発送サービス「ミールタイム定期コース」を開始
  11. 2008年10月管理栄養士・栄養士コミュニティサイト『Foodish(フーディッシュ)』開設
  12. 2009年8月大阪府大阪市東淀川区に大阪支社を開設
  13. 2009年10月薬局向け健康食通販カタログ『ミールタイム ファーマ』を創刊
  14. 2009年10月介護食系健康食通販カタログ『ミールタイム ケア』を創刊
沿革の続き(あと23件・2026年まで)
  1. 2009年11月栄養士の交流会「輝く栄養士の会」をスタート
  2. 2009年12月栄養相談サポート付おせち『私のおせち』の販売を開始
  3. 2011年4月カウンセリングデリバリー事業の展開を目的に、当社の100%子会社として埼玉県川口市に株式会社 カウンセリングデリバリーを設立
  4. 2011年10月『ミールタイム ケア』を『ミールタイム』に統合し、発行を年4回に変更
  5. 2011年10月「ミールタイム定期コース」を「栄養士おまかせ定期便」に名称変更
  6. 2012年7月神奈川県川崎市川崎区に神奈川支社を開設
  7. 2013年3月東京都北区赤羽二丁目に株式会社カウンセリングデリバリーを移転
  8. 2014年1月株式会社カウンセリングデリバリーを吸収合併
  9. 2014年6月神奈川支社を閉鎖
  10. 2015年3月大阪府大阪市淀川区に大阪支社を移転
  11. 2015年6月東京証券取引所マザーズ市場に当社株式を上場
  12. 2015年11月管理栄養士考案のレシピサイト『はちまるレシピ』開設
  13. 2016年9月身近な疾病に着目、予防が期待できる食材を使用した新ブランド「medical+mealtime」の販売を開始
  14. 2016年10月食や健康に関する情報配信サービスAIoTメディア『ポイント家電』開始
  15. 2017年11月WEB版家庭の医学書「メディカルネットブック」開設
  16. 2019年3月健康食通販カタログ『ミールタイム』各号の発行部数を75万部から80万部へ増刷
  17. 2020年1月埼玉県本庄市児玉町に埼玉工場を竣工
  18. 2020年7月国産食材を100%使用し、旬の美味しさを提供する食事サービス『旬をすぐに』の販売を開始
  19. 2021年12月AIが食事の嗜好を学習し、最適なメニューを提案する定期購入サービス「AI旬すぐ」を開始
  20. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズ市場からグロース市場に移行
  21. 2022年5月神奈川県小田原市に神奈川支社を開設
  22. 2023年10月『ポイント家電』事業を終了
  23. 2026年4月当社株式の上場市場区分を東京証券取引所スタンダード市場に変更

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YEF7)。会社が書いたとおりに載せています。

小売業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。

小売業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100APR5、S100DEZD、S100G98M、S100IXFZ、S100LNFC、S100OC32、S100R09Y、S100TTEN、S100W4Y8、S100YEF7一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。

本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。