下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社３社により構成されており、通販事業、卸売事業、リテール事業、コンサルティング事業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年12月提出）
2025年度の売上収益は24億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3325番目、小売業315社のうち308番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.4%です。平均年間給与は356.8万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち307番目。平均年齢は45.1歳、平均勤続年数は7.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
フォーシーズＨＤと同業2社を、ダッシュボードで並べる海帆・光フードサービスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 海帆・光フードサービスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社３社により構成されており、通販事業、卸売事業、リテール事業、コンサルティング事業を営んでおります。
当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
「通販事業」
当社において化粧品及び健康食品、株式会社ｉｉｙにおいてフェムケア商品の通信販売を主な事業としております。
「卸売事業」
当社において化粧品及び健康食品、アロマ関連商品等の卸販売を主な事業としております。
「リテール事業」
当社においてアロマ及び雑貨の小売を主な事業としております。
「コンサルティング事業」
当社とファンタスティックフォー第１号合同会社において太陽光発電設備及び系統用蓄電池設備における権利等の販売（設備設置等に係るコンサルティングを含む）及び株式会社ＨＡＣＣＰジャパンにおいて衛生関連商品の販売等を主な事業としております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年12月提出・S100XCAO）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社ｉｉｙ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 12億円・利益 2億円・従業員 30人
売上 6億円・利益 2億円・従業員 11人
売上 5億円・利益 -0億円・従業員 20人
売上 1億円・利益 -0億円・従業員 2人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、安定的な配当の維持継続を念頭に置きながら、業績を勘案して、適切な額を還元することを配当政策として定め、経営の最重要課題の一つと認識しております。
当社は中間配当と期末配当のほか基準日を定めて剰余金の配当を行うことができるとしており、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議により剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。
当期におきましては、連結実績243,929千円の親会社株主に帰属する当期純損失を計上したことから、中間配当及び期末配当ともに誠に遺憾ながら、前期に引き続き無配とさせていただきます。
次期の剰余金の配当につきましては、未定とさせていただきますが、財務基盤の強化及び今後の持続的成長のための内部留保の充実を図りつつ、経営成績及び財政状態を勘案し、適切な利益還元策を検討し実施する必要があると考えております。なお、内部留保資金の使途につきましては、今後の積極的な事業展開とリスクへの備えとして活用してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2025年12月提出）
〔対象株主〕
９月30日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し当社基準により、株主優待品を進呈いたします。
〔贈呈時期〕
自社商品優待は、毎年12月中に開催の当社定時株主総会終了後に発送いたします。
500株以上保有の株主様対象となる「フォーシーズＨＤプレミアム優待倶楽部」優待ポイントは、12月～３月末までの期間での商品交換が可能となります。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 井 康彦 | 11.95 |
| 2 | SCBHK AC-CHINA GALAXY INTERNATIONAL SECURITIES（HONG KONG）CO.,LIMITED CLIENT ACCOUNT | 9.47 |
| 3 | ネットプライス有限責任事業組合 | 9.18 |
| 4 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC | 2.08 |
| 5 | 株式会社ネクスタ（匿名組合口） | 1.78 |
| 6 | ワイズコレクション株式会社 | 1.64 |
| 7 | 楽天証券株式会社 | 1.58 |
| 8 | DENBA JAPAN株式会社 | 1.45 |
| 9 | 株式会社ジェリービーンズグループ | 1.41 |
| 10 | 株式会社ＳＢＩ証券 | 1.25 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.83%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 7 | 18 | 13 | 24 | 43 | 27 | 22 | 20 | 20 | 25 | 23 | 21 | 23 | 24 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | 3 | 1 | 0 | -2 | -4 | -1 | -1 | -2 | -1 | -2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.7 | 6.4 | 4.2 | 1.7 | -11.8 | -20.2 | -6.0 | -5.1 | -10.0 | -5.6 | -6.8 |
| 当期利益億円 | -1 | -4 | 3 | 0 | 1 | 2 | -0 | -4 | -5 | -2 | -2 | -3 | -3 | -2 |
| EPS円 | -18.0 | -72.1 | 49.5 | 4.8 | 17.8 | 29.2 | -6.7 | -54.1 | -68.0 | -24.9 | -21.8 | -35.3 | -31.3 | -23.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年12月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2025年12月提出・S100XCAO）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。