2014・2015・2016・2022年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び当社の連結子会社４社（株式会社ジャパンギャルズ、ＬＯＯＫＳ株式会社、ＪＡＰＡＮＧＡＬＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ ＬＩＭＩＴＥＤ、布魯諾国際貿易(深セン)有限公司）の計５社で構成されております。当社グループは、デザイン性の高いインテリア雑貨、トラベルグッズ、化粧品等、住関連ライフスタイル商品(*1)に関するオリジナル商品の企画・開発及び販売、セレクトブランド商品の販売を主たる事業としておりますが、その他にデザイン事業の手数料収入があります。オリジナルブランド商品につきましては社内外デザイナーと共同で商品を企画・開発しており、セレクトブランド商品につきましては国内外ブランドホルダーからの商品仕入を行っております。販売チャネルは、主にインテリアショップ等の専門店に対する卸売、セールスプロモーションを行う法人等に対する販売、代理店を通じての販売、直営店による小売、自社ＥＣサイト等によるインターネット販売があり、これらの販売チャネルを用いて一般消費者へ商品供給を行っております。直営店はインテリア商品ブランド「ブルーノ」を品揃えの中心としたショップ「ブルーノ」及びトラベルグッズセレクトショップ「トラベルショップミレスト」の２業態を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は129億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2397番目、卸売業288社のうち252番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−5.2%です。平均年間給与は423.3万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち281番目。平均年齢は38.5歳、平均勤続年数は9.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＢＲＵＮＯと同業2社を、ダッシュボードで並べるハイパー・ｃｏｔｔａと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ハイパー・ｃｏｔｔａと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び当社の連結子会社４社（株式会社ジャパンギャルズ、ＬＯＯＫＳ株式会社、ＪＡＰＡＮＧＡＬＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ ＬＩＭＩＴＥＤ、布魯諾国際貿易(深セン)有限公司）の計５社で構成されております。当社グループは、デザイン性の高いインテリア雑貨、トラベルグッズ、化粧品等、住関連ライフスタイル商品(*1)に関するオリジナル商品の企画・開発及び販売、セレクトブランド商品の販売を主たる事業としておりますが、その他にデザイン事業の手数料収入があります。オリジナルブランド商品につきましては社内外デザイナーと共同で商品を企画・開発しており、セレクトブランド商品につきましては国内外ブランドホルダーからの商品仕入を行っております。販売チャネルは、主にインテリアショップ等の専門店に対する卸売、セールスプロモーションを行う法人等に対する販売、代理店を通じての販売、直営店による小売、自社ＥＣサイト等によるインターネット販売があり、これらの販売チャネルを用いて一般消費者へ商品供給を行っております。直営店はインテリア商品ブランド「ブルーノ」を品揃えの中心としたショップ「ブルーノ」及びトラベルグッズセレクトショップ「トラベルショップミレスト」の２業態を展開しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z4IM）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
売上 68億円・利益 12億円・従業員 71人
売上 59億円・利益 6億円・従業員 30人
売上 2億円・利益 2億円
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を重要な経営課題の一つとして認識し、配当原資確保のための収益力を強化し、継続的かつ安定的な配当を行なうことを基本方針としております。配当につきましては、財務基盤の健全性を維持し、事業環境の変化や将来の事業展開に応じた内部留保の充実と長期的な安定配当を考慮した配当政策を実施してまいります。
配当の回数につきましては、当社定款においては中間配当が可能な定めをおいておりますが、年１回の期末配当を実施することを基本方針とし、中間配当については取締役会、期末配当については、株主総会を配当の決定機関としております。
この基本方針に基づき、当期の期末配当金につきましては、１株につき11円50銭とさせていただきます。
(注)基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下の通りであります。期末配当に関する配当金の総額164百万円及び１株当たり配当額11.50円については、2026年９月29日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 4 | 13.6 |
| 2021 | 4 | 11.9 |
| 2022 | 4 | 9.0 |
| 2023 | 4 | — |
| 2024 | 4 | 31.8 |
| 2025 | 11.50 | 19.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年６月30日の株主名簿に記載または記録された株主様に、優待商品を記載したカタログを送付いたします。
（贈呈基準）
①100株以上200株未満所有の株主様
9,000円相当の当社商品から、ご希望の優待商品をお選び頂き、贈呈いたします。
②200株以上400株未満所有の株主様
18,000円相当の当社商品から、ご希望の優待商品をお選び頂き、贈呈いたします。
③400株以上600株未満所有の株主様
24,000円相当の当社商品から、ご希望の優待商品をお選び頂き、贈呈いたします。
④600株以上1,000株未満所有の株主様
30,000円相当の当社商品から、ご希望の優待商品をお選び頂き、贈呈いたします。
⑤1,000株以上所有の株主様
36,000円相当の当社商品から、ご希望の優待商品をお選び頂き、贈呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ＲＩＺＡＰグループ株式会社 | 52.51 |
| 2 | 松原 元成 | 0.32 |
| 3 | 山岡 勲 | 0.06 |
| 4 | 野村証券株式会社 | 0.05 |
| 5 | 星野 智則 | 0.05 |
| 6 | 篠原 信一郎 | 0.04 |
| 7 | 河原 智栄子 | 0.03 |
| 8 | 西田 絵里子 | 0.03 |
| 9 | 大木 貴之 | 0.02 |
| 10 | 三津 寛子 | 0.02 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.18%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 50 | 50 | 60 | 62 | 72 | 90 | 152 | 153 | 168 | 173 | 113 | 129 | 145 | 129 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 4 | 4 | 6 | 7 | 12 | 11 | 4 | 1 | 4 | 6 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.0 | 5.6 | 4.6 | 4.2 | 4.9 | 7.2 | 6.3 | 3.2 | 1.1 | 3.0 | 4.4 |
| 当期利益億円 | -6 | -1 | 1 | 2 | 3 | 3 | 2 | 2 | 5 | 5 | 6 | -3 | 2 | 8 |
| EPS円 | -852.0 | -38.0 | 17.8 | 18.9 | 24.8 | 21.0 | 11.8 | 13.2 | 33.6 | 34.1 | 44.1 | -23.4 | 13.4 | 57.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z4IM）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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