2012〜2020年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社７社により構成され、衣料品等事業、系統用蓄電池事業及びGPUサーバー等事業の３事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は104億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2548番目、小売業315社のうち254番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+30.7%です。平均年間給与は374.2万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち301番目。平均年齢は49.0歳、平均勤続年数は10.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
スターシーズと同業2社を、ダッシュボードで並べるＳＡＮＫＯ ＭＡＲＫＥＴＩＮＧ ＦＯＯＤＳ・パシフィックネットと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＳＡＮＫＯ ＭＡＲＫＥＴＩＮＧ ＦＯＯＤＳ・パシフィックネットと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社７社により構成され、衣料品等事業、系統用蓄電池事業及びGPUサーバー等事業の３事業を展開しております。
当社は、2025年６月２日付で持株会社体制へ移行しており、グループ会社の経営管理及びこれに付随する業務を行うほか、系統用蓄電池事業を自ら運営しております。
(事業に係る位置づけ)
・衣料品等事業
当社は、2025年６月２日付の新設分割により、衣料品の企画、製造及び販売に係る事業を新設連結子会社「株式会社SPIC」及び「Enshin株式会社」に承継いたしました。
株式会社SPICは、高価格帯のメンズブランド衣料「TORNADO MART」及び「HIGH STREET」等を企画・製造し、ブランドショップを全国展開しております。
Enshin株式会社は、中価格帯のカジュアルウェアブランド「METHOD」、和をテーマとした衣料品・雑貨ブランド「流儀圧搾」のほか、顧客需要の高い和柄ブランド、ミリタリーブランド及びキャラクターブランド等を中心とした衣料品等を企画・販売しております。
株式会社チチカカは、エスニックファッション衣料・雑貨の製造、卸売販売を全国展開しております。
株式会社MF6は、アンティーク雑貨・衣料品等をSNSでのライブコマースにて販売する事業を展開しております。
・系統用蓄電池事業
当社は、系統用蓄電池システムに係る用地調達、建設、販売及び保有を行っております。
・GPUサーバー等事業
スターシーズデジタル株式会社は、GPUサーバー及びAI基盤関連機器の調達及び販売、並びに関連サービスの提供を行っております。
また、MF6株式会社は、2026年３月２日付で株式譲渡を実施し、翌連結会計年度より当社グループから外れております。「第５ 経理の状況 １連結財務諸表 注記事項 (重要な後発事象)」をご参照ください。
(報告セグメントの変更について)
当社グループは、持株会社体制への移行及び事業ポートフォリオの再編に伴い、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を従来の「衣料品雑貨等小売事業」及び「ビルメンテナンス事業」から、「衣料品等事業」、「系統用蓄電池事業」及び「GPUサーバー等事業」の３区分に変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」をご参照ください。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100Y7XS）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持株会社スターシーズは持株会社です（有価証券報告書【事業の内容】の記載）。
スターシーズデジタル株式会社議決権 60.0%
株式会社チチカカ議決権 100.0%
株式会社MF6議決権 60.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 52億円・利益 -1億円・従業員 122人
売上 29億円・利益 1億円・従業員 4人
売上 22億円・利益 5億円・従業員 4人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元は経営の重要課題のひとつと認識しており、中長期的に利益成長を続け、業績に連動した配当を実施することを配当政策といたします。
また、同時に株主にとって魅力ある配当も考慮し、企業成長のステージに応じて目標とする配当性向を見直すことにより、株主への利益還元を実施してまいります。
内部留保につきましては、将来の企業価値を高めるための事業投資に充当いたします。毎事業年度における配当の回数については、定時株主総会にて１回もしくは中間配当を含めた２回を基本的な方針としております。
配当の決定機関は株主総会でありますが、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を取締役会の決議によって行うことができる旨、定款で定めております。
2026年２月期の配当につきましては、７期ぶりに営業利益・経常利益が黒字転換したことを踏まえ、系統用蓄電事業及びGPUサーバー関連商品販売事業の開始を記念するとともに、株主さまへの感謝の意を表するため、期末配当につきまして１株当たり５円の記念配当を実施いたします。これにより2026年２月期の剰余金の期末配当は、１株当たり10円（普通配当５円＋記念配当５円）とさせていただきます。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2012 | 4,000 | 27.5 |
| 2025 | 10 | 55.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | サステナブルエナジー投資事業有限責任組合 | 19.10 |
| 2 | 株式会社Ｂｌｕｅ ｌａｇｏｏｎ | 11.07 |
| 3 | みらい再生支援機構合同会社 | 5.75 |
| 4 | 株式会社光輝ＥＮＥＲＧＹ | 4.77 |
| 5 | 小林 祥浩 | 2.46 |
| 6 | 江川 源 | 2.40 |
| 7 | 辛 源 | 2.39 |
| 8 | 齊藤 和伸 | 2.36 |
| 9 | 楽天証券株式会社 | 2.22 |
| 10 | Ｍａｘｉｍｕｓ合同会社 | 1.91 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は54.43%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 73 | 67 | 68 | 63 | 53 | 42 | 38 | 36 | 27 | 42 | 63 | 55 | 51 | 104 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -1 | -4 | -3 | 0 | -1 | -2 | -2 | -3 | -1 | -3 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | -1.4 | -7.6 | -6.1 | 0.6 | -2.0 | -7.1 | -4.4 | -4.1 | -1.9 | -5.5 | 1.8 |
| 当期利益億円 | 1 | -1 | -1 | -3 | -7 | -8 | -0 | -2 | -3 | 2 | -3 | -3 | -5 | 1 |
| EPS円 | 145.3 | -106.1 | -118.2 | -328.4 | -910.8 | -794.9 | -10.6 | -56.5 | -119.7 | 61.1 | -104.9 | -115.5 | -131.2 | 9.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100Y7XS）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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