下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社２社及びその他の関係会社１社で構成されており、各種ドレッシング・ソース等の食品の製造販売、パスタ料理をメインとしたレストランの経営を主要な事業としています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は121億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2432番目、食料品119社のうち111番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.3%です。平均年間給与は532.0万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち94番目。平均年齢は37.0歳、平均勤続年数は9.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ピエトロと同業2社を、ダッシュボードで並べる大森屋・ユニカフェと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 大森屋・ユニカフェと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社２社及びその他の関係会社１社で構成されており、各種ドレッシング・ソース等の食品の製造販売、パスタ料理をメインとしたレストランの経営を主要な事業としています。
当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりです。
なお、その他の関係会社とは、下記のセグメントのうち、商品事業との間で原材料の購入、製品の販売を行うとともに、その他の事業において建物の賃貸を行っています。
(1) 商品事業
当社、PIETRO NORTH AMERICA，INC.（連結子会社：米国フロリダ州）は、商品事業としてドレッシング・ソース類の製造販売を行っています。
当社の主力製品であるピエトロドレッシング和風しょうゆは、生の素材を生かす製法による非加熱処理の生タイプドレッシングで、独特のまろやかな醤油味の和風風味と手作りの高級感を特徴としています。また、顧客の食生活の多様化や健康志向に対応するため、カロリー、油分カットのグリーンの他、季節限定フレーバー等の各種ドレッシングやパスタソース、スープ等の各種レトルト商品、冷凍食品等を製造販売しています。
ピエトロドレッシングをはじめ当社製品は、厳選した新鮮な原料を使用し、創業当初から変わらない小ロット仕込で美味しさを維持し、また、鮮度保持のため原材料の仕込から出荷までの時間を短くしており、常に「美味しいものづくり」へのこだわりを継続しています。
販売先といたしましては、問屋（帳合先）を経由して全国の量販店、スーパーマーケットへの供給が全体の大部分を占めており、他に百貨店、高級食料品店等でも販売しています。
(2) 店舗事業
当社は、店舗事業としてパスタ専門店を経営しており、直営店、ＦＣ店を国内に展開しています。
また、PIETRO A DAYブランド等、様々な商品を取り扱う直販店を国内に展開しています。
当社のレストランは、料理のアツアツ感でお客様に美味しいパスタ料理を提供しています。日本人の食の原点はご飯と味噌汁という視点からパスタのコンビネーションを考えて、高菜、納豆、たらこ等の和風素材を取り入れた創業以来のメニューを基に、常に新しいオリジナリティを持たせたメニューの開発を継続しています。
また、テイクアウトを主体とするファストフードタイプの業態及びお持ち帰り用パスタ等バラエティ豊かなメニューを提供するMIOMIO（ミオミオ）を展開しています。
〈店舗数の増減〉 ／ 単位：店舗
前期末 ／ 増加 ／ 減少 ／ 当期末
直営店 ／ 31 ／ 2 ／ 2 ／ 31
ＦＣ店 ／ 12 ／ - ／ - ／ 12
直販店 ／ 3 ／ - ／ 2 ／ 1
合計 ／ 46 ／ 2 ／ 4 ／ 44
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFQA）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 71億円・利益 15億円・従業員 153人
売上 49億円・利益 1億円・従業員 90人
売上 2億円・利益 1億円
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益配分を経営上の重要な課題の１つと考えています。中長期的な視野のもと企業体質の強化と事業の拡充を図りながら、安定配当を行うことを基本方針とし、さらに業績に対応する株主還元を目指しています。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針とし、更に、業績に対応する株主還元を目指してまいります。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会です。
2026年３月期の利益配当につきましては、安定配当を念頭に、期初計画どおり期末の１株当たりの普通配当金を24円とする予定です。
内部留保資金につきましては、今後の事業展開のための資金として有効投資してまいりたいと考えています。
当社は、中間配当につき「取締役会の決議によって、毎年９月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主又は登録株式質権者に対し、会社法第454条第５項に定める剰余金の配当をすることができる。」旨を定款に定めています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 23 | 37.6 |
| 2021 | 24 | 77.0 |
| 2022 | 24 | — |
| 2023 | 24 | 64.7 |
| 2024 | 24 | 157.8 |
| 2025 | 24 | 188.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１．当社製品の贈呈
対象株主：毎年３月31日現在の株主名簿に記載された１単元（100株）以上保有の株主優待内容： 100株以上 300株未満 1,200円相当の当社製品 300株以上 5,000円相当の当社製品
２．通信販売での優待
対象株主：毎年３月31日現在及び９月30日現在の株主名簿に記載された１単元（100株）以上保有の株主優待内容：当社製品を株主優待価格（約10％割引）で、ご購入いただけます。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社Ｍ・ＬＹＮＸ | 21.29 |
| 2 | 日清オイリオグループ株式会社 | 15.30 |
| 3 | 西川 啓子 | 3.73 |
| 4 | ピエトロ従業員持株会 | 1.44 |
| 5 | ピエトロ取引先持株会 | 1.40 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.22 |
| 7 | 株式会社西日本シティ銀行 | 0.90 |
| 8 | 高橋 泰行 | 0.61 |
| 9 | 宮川 慎一 | 0.58 |
| 10 | ＴＯＰＰＡＮ株式会社 | 0.51 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.01%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 97 | 96 | 96 | 97 | 98 | 96 | 97 | 95 | 86 | 85 | 91 | 101 | 111 | 121 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5 | 5 | 5 | 5 | 5 | 6 | 4 | -1 | 2 | 2 | 2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.4 | 5.1 | 5.4 | 5.6 | 5.1 | 6.8 | 4.1 | -0.8 | 2.2 | 1.6 | 1.6 |
| 当期利益億円 | 2 | 2 | 3 | 3 | 5 | 3 | 3 | 2 | 3 | 2 | -4 | 1 | 1 | -0 |
| EPS円 | 39.3 | 42.8 | 53.1 | 56.3 | 76.4 | 45.9 | 47.5 | 36.4 | 52.4 | 27.1 | -66.0 | 17.4 | 8.4 | -4.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFQA）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。