デルソーレ

2876 / 日本基準 / 3月期

2015〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダード食料品一次資料ベース
収録 40 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

同業2社と並べて動かす製パンの順位を再生

数字で見るデルソーレ

2025年度の売上収益は146億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2306番目、食料品119社のうち110番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.5%です。平均年間給与は544.9万円(2025年度・提出会社単体)で、食料品117社のうち87番目。平均年齢は44.0歳、平均勤続年数は14.0年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益146億円全体で上位64%(3,585社中)食料品では110番目(119社中)2020→2025年度で年−2.5%(計算値)2025年度
当期利益2億円全体で上位79%(3,684社中)食料品では105番目(119社中)2025年度
営業利益率逆算2.9%食料品の中央値 4.4%(118社)2025年度
ROE3.4%食料品の中央値 7.2%(119社)2025年度
自己資本比率60.8%食料品の中央値 57.4%(119社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与544.9万円全体で上位80%(3,658社中)食料品では87番目(117社中)2020→2025年度で+16.4%(計算値)2025年度
平均年齢44.0歳食料品の中央値 41.2歳(117社)2025年度
平均勤続年数14.0年食料品の中央値 15.2年(117社)2025年度
従業員数(連結)241人食料品の中央値 887人(119社)2020→2025年度で−22.3%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

デルソーレと同業2社を、ダッシュボードで並べる和弘食品・大森屋と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 製パン業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 和弘食品・大森屋と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

デルソーレ 最新期の売上構成比

有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。

デルソーレの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は、食品事業及び外食事業を行っております。各事業の内容及びセグメントとの関連は以下のとおりであります。

(食品事業)

当セグメントにおいては、ピザおよびエスニックブレッド製品等の製造、販売を行っております。なお、関連当事者である株式会社ヒガ・インダストリーズから商品及び原材料の仕入を行っております。

(外食事業)

当セグメントにおいては、高級串焼・鶏惣菜および昇運・昇福鯛焼きのテイクアウト業態(直営・フランチャイズ)、外食店舗を展開しております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YC0N)。事業系統図は省いています。

03

デルソーレのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

持分法適用関連会社など 1社。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

デルソーレの配当政策

当社は、株主の皆様に対する利益配分を経営の最重要課題の一つであると認識しております。配当金につきましては、業績及び今後の事業計画、財務状況を総合的に勘案したうえで、安定した配当を継続してまいります。また、将来の事業展開と経営体質強化のため必要な内部留保を確保しつつ、成長投資と株主還元の両立に努めます。

このような方針に基づき、当事業年度の配当につきましては、1株当たり12円とすることを予定しております。

内部留保金につきましては、新製商品の開発ならびに設備投資のために充当し、持続的な成長と中長期的な企業価値向上の実現を図ります。

また、当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であります。

なお、基準日が当事業年度に属する剰余金の配当は、以下のとおりであります。期末配当金に関する配当金総額106,859千円および1株当たり配当額12円につきましては、2026年6月23日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

デルソーレの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20201036.2
20211217.0
20221029.6
20231217.8
202415—
20251250.4

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

デルソーレの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

デルソーレの大株主(上位10名)

2026年3月末
デルソーレの大株主
順位株主持株比率(%)
1大河原 愛子25.40
2大河原 毅17.23
3PT INDOFOOD CBP SUKSES MAKMUR TBK10.11
4株式会社ミツウロコグループホールディングス3.37
5株式会社ニチレイフーズ2.86
6株式会社三菱UFJ銀行2.41
7マリンフード株式会社2.31
8株式会社商工組合中央金庫2.25
9日清製粉株式会社2.02
10和田 隆介1.75

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は69.71%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円163170170167164169176178166155169178154146
営業利益億円———8107895541264
営業利益率%———4.55.83.94.45.23.03.52.56.93.62.9
当期利益億円242343553636-42
EPS円22.448.623.332.540.827.954.956.327.670.533.767.3-47.523.8

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高60.7百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.8百万円2025年度・逆算
平均年齢44.0歳2025年度
平均勤続年数14.0年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

デルソーレの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率83.3%2025年度業種の中央値 90.9%(食料品92社)2023:12.5 2024:33.3 2025:83.3
男女の賃金の差異69.5%2025年度業種の中央値 68.8%(食料品100社)2023:67.2 2024:66.5 2025:69.5
女性役員比率0.0%2025年度業種の中央値 17.2%(食料品108社)2022:0.0 2023:0.0 2024:0.0 2025:0.0役員11名のうち女性0名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 武長 栄治
本店の所在地
東京都江東区有明三丁目4番10号
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 食料品
役員
11名(うち女性0名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

デルソーレの沿革

  1. 1964年11月株式会社ジェー アンド シーカンパニーを設立、米国より冷凍ピザを輸入し、販売を開始
  2. 1965年5月東京都目黒区に工場を建設、ピザの自社製造を開始(1981年11月に閉鎖)
  3. 1969年7月福岡県粕屋郡古賀町に量産工場(現九州工場)を建設、ピザの全国販売を開始
  4. 1977年5月大阪府大阪市西区に大阪営業所(現大阪支店)を開設
  5. 1981年11月商号を「株式会社ジェーシー・フーズ」に変更
  6. 1982年4月千葉県成田市に東京工場(成田工場)を建設、最新の自動機械の導入により、ピザの量産体制を確立
  7. 1985年9月ピザの大手宅配チェーンに食材供給を開始
  8. 1985年9月神奈川県川崎市高津区にチーズの加工製造を目的とした三菱商事株式会社との合弁会社、株式会社ジェー・シー・シーを設立
  9. 1988年9月北海道二海郡八雲町に「ハーベスター八雲」開場
  10. 1989年8月千葉県香取郡大栄町に千葉工場を建設、操業開始
  11. 1993年2月日本証券業協会に店頭登録銘柄として登録
  12. 1996年2月デルソーレブランドの販売を開始
  13. 1997年6月東京都稲城市に多摩工場を建設、ピザ・エスニックブレッドの大量生産が可能なライン体制を確立
  14. 2000年9月商号を「株式会社ジェーシー・フーズネット」に変更
沿革の続き(あと10件・2023年まで)
  1. 2003年10月株式会社ジェーシー・フーズネットと株式会社コムサネットが合併し、「株式会社ジェーシー・コムサ」設立、本社を東京都渋谷区恵比寿に移転
  2. 2004年12月ジャスダック証券取引所に上場
  3. 2005年3月北海道「ハーベスター八雲」を本格石窯焼きピザ&ハーブ鶏のレストランにリニューアル
  4. 2008年3月農林水産省主催の「第16回優良フードサービス事業者等・国産食材安定調達部門」の農林水産大臣賞を受賞
  5. 2014年3月インドネシア・ジャカルタにPT Indofood Comsa Sukses Makmurを設立
  6. 2015年3月第三者割当により資本金を9億2,293万円に増資
  7. 2020年7月ブランド名と社名を統一して商号を「株式会社デルソーレ」に変更するとともに、本社を東京都江東区有明(現住所)に移転
  8. 2021年9月アンテナショップ「デルソーレSHOP」オープン(「グリルハーベスター大崎」併設)
  9. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のJASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場に移行
  10. 2023年7月北海道「ハーベスター八雲」隣接地に「八雲ピザ工房」新設 創立60年を記念して、デルソーレ史上最高級の冷凍ピザ「HOKKAIDO PIZZA」4種を発売

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YC0N)。会社が書いたとおりに載せています。

食料品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。

食料品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100APFH、S100DIM2、S100G74C、S100IXPH、S100LL68、S100ODOC、S100R5DC、S100TNUE、S100W3FA、S100YC0N一次資料

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