下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び子会社３社（2026年３月31日現在）により構成）においては、ＩＴを用いて顧客のビジネスモデルの変革を促し、経営環境の急速な変化への対応を支援するシステムソリューション・サービスを事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は185億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2133番目、情報・通信業591社のうち167番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.6%です。平均年間給与は545.9万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち486番目。平均年齢は34.0歳、平均勤続年数は8.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
キューブシステムと同業2社を、ダッシュボードで並べるサイオス・セーフィーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ サイオス・セーフィーと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
キューブシステム 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社及び子会社３社（2026年３月31日現在）により構成）においては、ＩＴを用いて顧客のビジネスモデルの変革を促し、経営環境の急速な変化への対応を支援するシステムソリューション・サービスを事業としております。
当社グループは、システムソリューション・サービスの単一事業であるため、受託型ビジネスの「Sier向け事業」「プライム向け事業」、企画型ビジネスの「サービス提供事業」という３つの事業スタイルに区分しております。受託型ビジネスとは、お客様に応じたシステムソリューションをオーダーメイドで開発するビジネス、企画型ビジネスとは、当社開発ソフトウェアやIP（ノウハウ・技術を含む）を活用し、販売およびASP/SaaS等を通じて収益を確保するビジネスです。
〔システムソリューション・サービス〕
加えて、当社事業の特徴をより的確に示すため、３つのビジネスモデルについてご説明いたします。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCVG）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「財務目標・株主にとっての企業価値向上の観点から、ROE14％以上・収益性を測る指標として、連結営業利益率10.5％・従業員一人ひとりのパフォーマンスを高めていきたいとの趣旨から、従業員（海外子会社の従業員は除く）一人当たりの連結売上高25百万円非財務目標・社員の健康を最重視したウェルビーイング経営実践の為、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主への利益還元を上場企業の責務であると考え、経営の最重要課題と認識しており、業績向上に邁進し、安定配当・時価総額の増大を図ることで株主資産価値の向上を目指しています。
配当につきましては、持続的な成長のために必要な内部留保を確保しつつ、株主各位への還元として連結配当性向50％を目安に安定した配当を継続して実施していくことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当・期末配当ともに取締役会であります。
当期末の配当金につきましては、上記の方針及び連結業績を鑑み、１株当たり26円とさせていただきます。
これにより昨年12月に実施済みの中間配当20円と合わせ１株当たり46円となります。この結果、当事業年度の連結配当性向は44.5％となりました。
内部留保資金につきましては、従業員の採用・育成や新技術の獲得、ソリューションを開発するための研究開発費用および開発拠点の拡充等に充当し、経営基盤の拡充や経営体質の一層の強化を図り、将来にわたる業績向上に努めてまいります。
なお、当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる」旨及び「剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項について、法令の別段の定めがある場合を除き、取締役会の決議によることができる」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 20 | 34.4 |
| 2021 | 23 | 35.5 |
| 2022 | 50 | 73.8 |
| 2023 | 35 | 50.1 |
| 2024 | 40 | 51.0 |
| 2025 | 46 | 41.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年９月末日現在の株主名簿に記載または記録された株主様に対し、保有株式数に応じてＪＣＢギフトカードを贈呈します。
200株以上400株未満保有の株主様 ＪＣＢギフトカード 1,000円分 400株以上1,000株未満保有の株主様 ＪＣＢギフトカード 2,000円分 1,000株以上保有の株主様 ＪＣＢギフトカード 3,000円分
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社野村総合研究所 | 20.21 |
| 2 | キューブシステム従業員持株会 | 9.50 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 6.84 |
| 4 | 﨑山 富子 | 3.77 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（役員報酬ＢＩＰ信託口・75824口） | 2.56 |
| 6 | 小貫 明美 | 2.55 |
| 7 | 﨑山 美歌 | 2.46 |
| 8 | 田邉 真智子 | 1.95 |
| 9 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.36 |
| 10 | 内田 敏雄 | 1.26 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は52.44%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 92 | 112 | 125 | 126 | 129 | 136 | 143 | 147 | 148 | 161 | 163 | 180 | 184 | 185 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 9 | 8 | 9 | 9 | 10 | 12 | 14 | 15 | 15 | 14 | 16 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.5 | 6.1 | 6.3 | 6.4 | 6.5 | 7.9 | 8.8 | 8.9 | 8.5 | 7.5 | 8.4 |
| 当期利益億円 | 3 | 4 | 6 | 6 | 6 | 6 | 6 | 5 | 8 | 9 | 10 | 11 | 13 | 16 |
| EPS円 | 22.5 | 25.8 | 39.8 | 43.2 | 39.2 | 40.6 | 43.3 | 38.7 | 62.1 | 69.8 | 70.4 | 70.4 | 83.8 | 103.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCVG）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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