下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の企業集団は、当社、連結子会社３社及びその他の関係会社１社で構成されており、パン類を中心とする食品の製造販売を主とした「食品事業」、不動産賃貸を主とした「不動産事業」を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は290億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1827番目、食料品119社のうち93番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.8%です。平均年間給与は481.9万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち110番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は15.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
第一屋製パンと同業2社を、ダッシュボードで並べるオリオンビール・ｍｅｉｔｏと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ オリオンビール・ｍｅｉｔｏと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社、連結子会社３社及びその他の関係会社１社で構成されており、パン類を中心とする食品の製造販売を主とした「食品事業」、不動産賃貸を主とした「不動産事業」を営んでおります。
以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
当グループの事業に関わる位置づけは次のとおりであります。
食品事業
パン部門………… ／ 豊田通商㈱より一部原材料等を購入し、当社が製造し販売を行っております。
和洋菓子部門…… ／ 豊田通商㈱より一部原材料等を購入し、当社が製造し販売を行っております。
その他…………… ／ 豊田通商㈱より一部原材料等を購入し、スリースター製菓㈱にて、クッキー等を製造し販売を行っており、㈱ファースト・ロジスティックスにて、当グループの製品等の配送を行っております。
不動産事業
当社所有の土地を賃貸しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XV32）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 287億円・利益 14億円
売上 3億円・利益 3億円
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を重要な課題と認識し、将来の事業展開と財務体質の強化を考慮したうえで、業績に対応した配当を行うことを基本方針としております。
また、当社の剰余金の配当については、定款において中間配当を行うことができる旨を定め、中間配当及び期末配当の年２回とし、その決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当事業年度につきましては、配当の原資となるその他利益剰余金の水準に鑑み、現状の損益状況下で配当を実施することは、中長期的な財務の健全性を損なう恐れがあると判断いたしました。
当面は、資本の社外流出を抑制し、限られた経営資源を最優先課題である設備投資へ集中させることが、将来の収益力強化及び企業価値向上に直結するものと考え、誠に遺憾ながら無配といたしました。
なお、今後の利益還元につきましては、早期に復配を実現できるよう、全社一丸となって業績の伸長に努め、経営成績を勘案しながら適宜検討していく予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
「株主に対する特典」は「該当事項なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 豊田通商株式会社 | 33.43 |
| 2 | MF資産管理合同会社 | 4.33 |
| 3 | 細貝理栄 | 4.26 |
| 4 | 株式会社みずほ銀行 | 3.44 |
| 5 | 昭和産業株式会社 | 2.10 |
| 6 | 株式会社ニップン | 2.05 |
| 7 | 細貝智博 | 0.93 |
| 8 | 藤内依理子 | 0.84 |
| 9 | 損害保険ジャパン株式会社 | 0.68 |
| 10 | ミヨシ油脂株式会社 | 0.56 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は52.64%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 248 | 247 | 250 | 251 | 267 | 266 | 251 | 248 | 240 | 239 | 246 | 264 | 272 | 290 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 2 | 5 | -0 | -6 | -6 | -5 | -6 | -5 | 6 | 6 | 5 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.6 | 1.7 | -0.2 | -2.3 | -2.3 | -1.9 | -2.7 | -2.2 | 2.3 | 2.2 | 1.6 |
| 当期利益億円 | -2 | 5 | 3 | 2 | 4 | 1 | -5 | -6 | -4 | -7 | -11 | 5 | 21 | 3 |
| EPS円 | -3.3 | 75.1 | 43.8 | 21.7 | 59.3 | 8.3 | -76.8 | -79.6 | -53.2 | -106.8 | -165.5 | 68.5 | 296.8 | 46.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XV32）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。