ダイショー

2816 / 日本基準 / 3月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダード食料品一次資料ベース
収録 42 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は、創業時より、たれやスープ等の液体調味料、味塩こしょう等を主力とする食品事業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす調味料の順位を再生

数字で見るダイショー

2025年度の売上収益は275億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1858番目、食料品119社のうち96番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.7%です。平均年間給与は518.0万円(2025年度・提出会社単体)で、食料品117社のうち99番目。平均年齢は38.8歳、平均勤続年数は13.6年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益275億円全体で上位52%(3,585社中)食料品では96番目(119社中)2020→2025年度で年+4.7%(計算値)2025年度
当期利益5億円全体で上位69%(3,684社中)食料品では97番目(119社中)2025年度
営業利益率逆算2.5%食料品の中央値 4.4%(118社)2025年度
ROE4.6%食料品の中央値 7.2%(119社)2025年度
自己資本比率49.4%食料品の中央値 57.4%(119社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与518.0万円全体で上位86%(3,658社中)食料品では99番目(117社中)2020→2025年度で+6.2%(計算値)2025年度
平均年齢38.8歳食料品の中央値 41.2歳(117社)2025年度
平均勤続年数13.6年食料品の中央値 15.2年(117社)2025年度
従業員数(連結)691人食料品の中央値 887人(119社)2020→2025年度で−2.0%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ダイショーと同業2社を、ダッシュボードで並べるmeito・第一屋製パンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 調味料業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ meito・第一屋製パンと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ダイショー 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

ダイショーの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は、創業時より、たれやスープ等の液体調味料、味塩こしょう等を主力とする食品事業を営んでおります。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YGNU)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ダイショーの配当政策

当社は、業績の見通し、配当性向などを総合的に判断しつつ、長期安定的な配当の継続を基本方針とし、株主の皆様のご期待に応えてまいりたいと考えております。

また、内部留保資金につきましては、経営基盤の強化を図る貴重な資金として捉え、今後の事業展開等に柔軟かつ効果的に活用させていただく予定であります。

当社の剰余金の配当は、従来通りの第2四半期末日、期末日を基準とした年2回の配当を継続し、変更しない予定であります。これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会であり、当社は毎年9月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。

当事業年度の剰余金の配当につきましては、利益配分に関する基本方針を基準に2026年6月24日開催予定の第60期定時株主総会において、1株につき12円(創業60周年記念配当3円含む)の配当を決議する予定であります。中間配当(1株当たり9円)と合わせて、当事業年度の1株当たり配当金は21円とすることを予定しております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

ダイショーの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20201832.6
20211830.9
20221855.9
20231829.0
20241837.9
20252144.5

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ダイショーの株主優待

2026年6月提出の有報

毎年3月31日現在及び9月30日現在の株主に対し、自社製品を年2回、次の基準により贈呈いたします。

(1)100株以上500株未満保有株主 1,000円相当の自社製品

(2)500株以上1,000株未満保有株主 2,000円相当の自社製品

(3)1,000株以上5,000株未満保有株主 3,000円相当の自社製品

(4)5,000株以上保有株主 6,000円相当の自社製品

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ダイショーの大株主(上位10名)

2026年3月末
ダイショーの大株主
順位株主持株比率(%)
1有限会社山田興産25.30
2一般財団法人金澤記念育英財団15.41
3松 本 賢 子8.84
4ダイショー従業員持株会2.63
5松 本 洋 助2.13
6株式会社西日本シティ銀行1.86
7松 本 俊 一0.99
8株式会社福岡銀行0.92
9松 本 ひ か る0.77
10松 本 寿 子0.66

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は59.56%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

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選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円172185187189197205206211218227234254262275
営業利益億円———45656895977
営業利益率%———2.22.33.02.52.63.73.82.13.52.52.5
当期利益億円74323434563655
EPS円69.938.428.321.430.741.033.841.955.358.232.262.147.547.2

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高39.8百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.0百万円2025年度・逆算
平均年齢38.8歳2025年度
平均勤続年数13.6年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ダイショーの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率5.2%2025年度業種の中央値 10.8%(食料品105社)2023:4.9 2024:4.4 2025:5.2
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異61.4%2025年度業種の中央値 68.8%(食料品100社)2023:60.0 2024:58.8 2025:61.4
女性役員比率0.0%2025年度業種の中央値 17.2%(食料品108社)2022:0.0 2023:0.0 2024:0.0 2025:0.0役員10名のうち女性0名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 松本俊一
本店の所在地
東京都墨田区亀沢一丁目17番3号
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 食料品
役員
10名(うち女性0名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

ダイショーの沿革

  1. 1966年12月焼肉栄養調味料並びに食品の製造及び販売を目的として大昌食品株式会社を設立
  2. 1966年12月福岡県福岡市箱崎前川町に本社工場を設置、“焼肉のたれ”の製造販売を開始(ブランド名「焼肉一番」)
  3. 1968年5月「味・塩こしょう」の製造販売開始
  4. 1970年4月福岡県福岡市に福岡営業所(現福岡支店)を設置
  5. 1970年4月名古屋市西区に名古屋営業所(現名古屋支店)を設置し、東海地区での営業活動を開始
  6. 1970年11月神奈川県相模原市に横浜営業所を設置し、関東地区での営業活動を開始
  7. 1973年4月大阪府門真市に大阪営業所(現関西営業部)を設置し、関西地区での営業活動を開始
  8. 1974年4月福岡市東区社領に本社工場を新築移転
  9. 1974年6月福岡市東区社領に本社を移転
  10. 1974年9月宮城県泉市(現仙台市)に仙台営業所(現仙台支店)を設置し、東北地区での営業活動を開始
  11. 1977年10月石川県金沢市に金沢営業所を設置し、北陸地区での営業活動を開始
  12. 1978年9月広島県広島市に広島営業所(現広島支店)を設置し、中国地区での営業活動を開始
  13. 1982年4月愛媛県松山市に松山営業所を設置し、四国地区での営業活動を開始
  14. 1982年5月「焼肉一番」商標登録
沿革の続き(あと29件・2022年まで)
  1. 1985年4月札幌市白石区に札幌営業所(現札幌支店)を設置し、北海道地区での営業活動を開始
  2. 1987年5月福岡市東区松田に本社・本社工場を移転
  3. 1989年9月茨城県東茨城郡(現小美玉市)に関東第一工場を新築設置
  4. 1991年12月「もつ鍋スープ」製造販売開始
  5. 1993年6月茨城県西茨城郡に関東第二工場を新築設置
  6. 1993年8月「味・塩こしょう」商標登録
  7. 1994年1月子会社ロックフーズ株式会社を合併
  8. 1994年4月商号を株式会社ダイショーに変更
  9. 1995年10月東京都墨田区に東日本地域の拠点となる自社ビルを竣工
  10. 1996年1月東京本社を新設し福岡との二本社体制を発足させるとともに本社工場を福岡工場に名称変更
  11. 1996年2月東京都墨田区に本店を移転
  12. 1997年4月日本証券業協会に店頭登録
  13. 2000年5月福岡工場レトルト部門においてHACCP(危害分析重点管理方式)承認取得
  14. 2000年11月東京証券取引所市場第二部に上場
  15. 2001年4月関東第一工場(現関東工場)を増設し、関東第二工場を統合
  16. 2002年4月支店制度を導入
  17. 2004年2月韓国(ソウル)に駐在事務所を設置
  18. 2004年4月福岡工場の近隣に福岡第二工場を新設
  19. 2004年11月現地法人㈱韓国ダイショーを設立
  20. 2005年4月通信販売部を新設
  21. 2006年9月子会社㈱韓国ダイショーを清算
  22. 2008年2月子会社㈱ダイショーフードシステムズを設立
  23. 2010年7月福岡工場、福岡第二工場、関東工場において食品安全マネジメントシステム(ISO22000)を取得
  24. 2012年4月子会社㈱ダイショーフードシステムズを清算
  25. 2012年10月福岡県糟屋郡に九州工場を新築設置
  26. 2013年7月九州工場において食品安全認証規格(FSSC22000)を取得
  27. 2014年6月関東工場において食品安全認証規格(FSSC22000)を取得
  28. 2016年7月福岡工場、福岡第二工場において食品安全認証規格(FSSC22000)を取得
  29. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場へ移行

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YGNU)。会社が書いたとおりに載せています。

食料品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。

食料品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AM2O、S100DHXN、S100G97J、S100IW6H、S100LTGJ、S100OIKW、S100R5KB、S100TTLY、S100W5WN、S100YGNU一次資料

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