2018〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社が業務用食材類、市販用食品類及び調理缶詰類を製造販売するほか、レストランの経営を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は374億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1612番目、食料品119社のうち82番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.9%です。平均年間給与は607.4万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち71番目。平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は19.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
中村屋と同業2社を、ダッシュボードで並べるかどや製油・ＳＴＩフードホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ かどや製油・ＳＴＩフードホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社が営んでいる主な事業内容は、次のとおりであります。なお、区分方法についてはセグメント情報における事業区分と同一であります。
(1) 菓子事業
当社が和菓子類、洋菓子類及び中華まん類を製造販売しております。
(2) 食品事業
当社が業務用食材類、市販用食品類及び調理缶詰類を製造販売するほか、レストランの経営を行っております。
(3) 不動産賃貸事業
当社が商業ビル及び土地の賃貸事業を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF3Z）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 305億円・利益 22億円
売上 93億円・利益 4億円
売上 10億円・利益 1億円
売上 6億円・利益 2億円
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2017年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「経営指標目標●売上高377億円●営業利益14億円●営業利益率3.7％(3)中長期的な会社の経営戦略①基本方針当社は直近の業績動向や外部環境の変化を踏まえ、2022年度を初年度とする３ヵ年計画「2022年-2024年中期経営計画」の見直しを図り、新たに、事業戦略の実行、それを支えるインフラ整備、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
事業活動で得られました利益の配分につきましては、株主の皆様への長期にわたり安定的かつ継続的な配当を重視するとともに、今後の事業展開を勘案した株主資本の充実により企業体質の強化を図ることを基本方針としております。
当社の剰余金の配当は、年１回の期末配当を基本的な方針としており、配当の決定機関は株主総会であります。
当事業年度の期末配当金につきましては、企業体質の強化並びに今後の事業展開などを勘案するとともに株主の皆様への安定的かつ継続的な配当を考慮の上、普通配当として１株に当たり75円00銭（通期）を、2026年６月26日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。
内部留保につきましては、財務体質の充実強化を図りながら長期安定的な経営基盤の確立に向けた今後の研究開発、環境保全、品質保証をはじめ、市場ニーズに応えられる生産設備の増強、商品力・サービスの向上、情報・物流システムへの投資、新規市場開拓、新規事業分野への展開など将来にわたっての企業価値向上につなげられるよう活用してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | — |
| 2021 | 50 | 128.1 |
| 2022 | 50 | — |
| 2023 | 60 | 87.9 |
| 2024 | 70 | 45.9 |
| 2025 | 75 | 47.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
３月31日の最終の株主名簿に記載された100株以上の株主に対し、次のとおり株主優待品を、６月中旬から下旬にかけて送付しております。
それぞれ①～③より選択
・100株以上300株未満所有の株主
①2,000円相当の自社商品
②株主優待券１冊(※１)＋通信販売での優待割引(※２)
③社会貢献活動団体への寄付(※３)2,000円
・300株以上500株未満所有の株主
①3,000円相当の自社商品
②株主優待券２冊＋通信販売での優待割引
③社会貢献活動団体への寄付3,000円
・500株以上所有の株主
①5,000円相当の自社商品
②株主優待券２冊＋通信販売での優待割引＋3,000円相当の自社商品
③社会貢献活動団体への寄付4,000円＋株主優待券１冊＋通信販売での優待割引
※１ 株主優待券は１冊20枚綴りで、利用可能店舗での500円以上のご飲食・お買物１回につき、代金の15％を割引いたします。
※２ 通信販売での優待割引は、お買物１回につき、15％を割引いたします。（ご注文回数20回分）
※３ 社会貢献活動団体への寄付は、国連WFPの「学校給食支援」に役立てられます。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 中村屋取引先持株会 | 11.40 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 6.80 |
| 3 | 株式会社みずほ銀行 | 4.90 |
| 4 | 三井不動産株式会社 | 3.10 |
| 5 | 株式会社ニップン | 2.30 |
| 6 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.20 |
| 7 | 日東富士製粉株式会社 | 2.20 |
| 8 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.00 |
| 9 | 中村屋従業員持株会 | 1.70 |
| 10 | 株式会社セブン－イレブン・ジャパン | 1.20 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 404 | 416 | 416 | 414 | 419 | 414 | 387 | 361 | 308 | 331 | 356 | 378 | 372 | 374 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 12 | 14 | 8 | 1 | -14 | -16 | -3 | -2 | 8 | 11 | 13 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.9 | 3.4 | 2.0 | 0.3 | -3.9 | -5.2 | -0.8 | -0.7 | 2.2 | 2.9 | 3.5 |
| 当期利益億円 | 4 | 2 | 4 | 7 | 39 | 7 | 8 | 2 | -3 | 2 | -0 | 4 | 9 | 9 |
| EPS円 | 6.6 | 2.8 | 7.5 | 125.5 | 649.8 | 122.7 | 129.0 | 34.3 | -45.9 | 39.0 | -4.7 | 68.2 | 152.5 | 159.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF3Z）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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