表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2016年度は日本基準、2017年度以降はIFRS）。
2020〜2024年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、DX伴走支援サービス事業を主たる事業とし、当社内における11の本部、本部内に属する社内カンパニー21社および連結子会社１社によって構成されています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は244億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1941番目、サービス業542社のうち169番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+15.1%です。平均年間給与は552.0万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち333番目。平均年齢は31.1歳、平均勤続年数は4.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
メンバーズと同業2社を、ダッシュボードで並べるいであ・日水コンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
メンバーズ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、DX伴走支援サービス事業を主たる事業とし、当社内における11の本部、本部内に属する社内カンパニー21社および連結子会社１社によって構成されています。
・DX伴走支援サービス事業
「制作／UIUX」「マーケティングDX」「デジタルサービス開発」「データ活用支援」「脱炭素DX」の５つの事業領域において、データ分析やUX（※１）、エンジニアリング等も含む様々な専門スキルを持ったデジタルクリエイター（DC）が３名以上で顧客企業専任チームを編成し、顧客企業のデジタル化を顧客と共に実際に手を動かしながら顧客伴走型で推進・支援を行う「DX伴走支援サービス」を提供しております。
また、当社グループのミッションおよびビジョンの実現に向けて、脱炭素DX（※２）を軸として、関連する複数のサービスを展開し事業基盤を構築することで、顧客企業のサステナブル経営の基盤確立を支援する戦略を推進しております。
(※１)UX(ユーザーエクスペリエンス)：製品やサービスなどを利用するにあたって得られる「体験・経験」のこと。
(※２)脱炭素DX：GHG（Greenhouse Gas＝二酸化炭素やメタンなどの温室効果ガス）排出量を減らしながら経済成長を続ける「デカップリング・モデル」をデジタルテクノロジーの力で実現することを指す。
事業区分 ／ 主要製品
DX伴走支援サービス ／ ・制作／UIUX ・マーケティングDX ・デジタルサービス開発 ・データ活用支援 ・脱炭素DX
（注）当社はDX伴走支援サービス事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
当社グループの事業に関わる位置付けは、以下のとおりです。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDZP）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…2027年３月期の連結業績予想は売上収益26,866百万円（前期比10.0％増）、営業利益2,500百万円（前期比56.2％増）、税引前利益2,480百万円（前期比51.1％増）、当期利益1,736百万円（前期比43.1％増）を見込んでおります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元の充実とさらなる企業価値の向上を図る観点から、長期的な利益成長に向けた新たな事業投資及び業容の拡大に備えるための内部留保を行うとともに、経営成績の伸長に見合った成果の配分や配当金額の継続的な増額を基本方針とし、中期的な目標連結親会社所有者帰属持分配当率（DOE）は５％程度を目標としております。
当社は、期末配当の年１回を基本方針としております。期末配当の決定機関は株主総会であります。
なお、当社は株主の皆様への機動的な利益還元を行えるようにするため、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
当事業年度の配当につきましては上記基本方針に基づき、１株当たり33円00銭の配当を実施することを予定しております。
内部留保資金につきましては、長期的な利益成長に向けた新たな事業投資及び業容の拡大に備えてまいります。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額422,995千円及び１株当たり配当額33円につきましては、2026年６月19日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 17.50 | 27.0 |
| 2021 | 25 | 23.6 |
| 2022 | 30 | 38.5 |
| 2023 | 31 | 438.5 |
| 2024 | 32 | 97.0 |
| 2025 | 33 | 34.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 剣持 忠 | 22.48 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 9.11 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 7.70 |
| 4 | メンバーズ従業員持株会 | 6.19 |
| 5 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 3.59 |
| 6 | 株式会社Ｈａｋｕｈｏｄｏ ＤＹ ＯＮＥ | 3.02 |
| 7 | ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ ＪＰＲＤ ＡＣ ＩＳＧ （ＦＥ－ＡＣ） | 2.22 |
| 8 | 髙野 明彦 | 2.17 |
| 9 | 株式会社晴 | 1.95 |
| 10 | 露木 琢磨 | 1.19 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は59.62%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 48 | 58 | 63 | 65 | 65 | 74 | 89 | 106 | 121 | 149 | 177 | 205 | 223 | 244 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 6 | 7 | 10 | 13 | 13 | 19 | 14 | 0 | 5 | 16 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.9 | 9.5 | 9.0 | 10.9 | 11.8 | 10.4 | 12.6 | 8.2 | 0.2 | 2.2 | 6.6 |
| 当期利益億円 | 1 | 1 | 2 | 3 | 4 | 4 | 6 | 9 | 9 | 14 | 10 | 1 | 4 | 12 |
| EPS円 | 8.5 | 12.6 | 15.7 | 24.5 | 37.3 | 36.0 | 48.9 | 67.2 | 69.7 | 107.7 | 76.2 | 9.7 | 27.4 | 94.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDZP）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。