下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び関係会社）は、当社と子会社17社、関連会社５社及びその他の関係会社１社により構成されており、事業は設備工事（電気工事、情報通信工事、管工事）の請負、企画、設計・積算、監理を主として、電気設備の保守、電気機器・材料の製作、販売、不動産の賃貸・仲介・管理並びに電気設備に関する教育・図書出版を行っているほか、情報サービス業並びに通信インフラシェアリング事業を営んでいる。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は2,292億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち588番目、建設業138社のうち34番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.2%です。平均年間給与は895.5万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち48番目。平均年齢は42.8歳、平均勤続年数は16.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日本電設工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるトーエネック・ダイダンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ トーエネック・ダイダンと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
日本電設工業 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社及び関係会社）は、当社と子会社17社、関連会社５社及びその他の関係会社１社により構成されており、事業は設備工事（電気工事、情報通信工事、管工事）の請負、企画、設計・積算、監理を主として、電気設備の保守、電気機器・材料の製作、販売、不動産の賃貸・仲介・管理並びに電気設備に関する教育・図書出版を行っているほか、情報サービス業並びに通信インフラシェアリング事業を営んでいる。
設備工事業にかかる当社及び関係会社の位置付けは、次のとおりである。
セグメント ／ 部門 ／ 内容 ／ 関係会社
設備工事業 ／ 鉄道電気工事 ／ 電車線路、発変電、送電線、電灯電力、信号工事 ／ 当社、日本電設電車線工事㈱、日本電設信号工事㈱、東日本電気エンジニアリング㈱、八重洲電機工事㈱、大栄電設工業㈱、㈱新陽社
一般電気工事 ／ 建築電気設備工事 ／ 当社、ＮＤＫ総合サービス㈱、ＮＤＫ電設㈱、ＮＤＫ西日本電設㈱、㈱東電、トキワ電気工業㈱
情報通信工事 ／ 情報通信設備工事 ／ 当社、日本電設通信工事㈱、東日本電気エンジニアリング㈱
環境エネルギー工事 ／ 再生可能エネルギー工事、ＺＥＢ・省エネルギー対策工事、空気調和・給排水衛生設備工事 ／ 当社、東日本電気エンジニアリング㈱、㈱石田工業所
(注) 当社グループは、東日本旅客鉄道㈱（その他の関係会社）より設備工事を受注している。
なお、参考のため設備工事業以外の事業は、次のとおりである。
内容 ／ 関係会社
電気設備の企画、設計・積算、監理 ／ 当社、ＮＤＫ設備設計㈱、日本鉄道電気設計㈱
電気設備の保守、管理 ／ 当社、ＮＤＫ総合サービス㈱、東日本電気エンジニアリング㈱
電車線路用架線金具・各種サイン表示システム・鉄道信号機器等の製作、販売 ／ 日本架線工業㈱、㈱新陽社、永楽電気㈱、㈱三工社、三誠電気㈱
電気機器・材料の販売 ／ 当社、ＮＤＫ総合サービス㈱
不動産の賃貸・仲介・管理 ／ 当社、ＮＤＫ総合サービス㈱
電気設備に関する教育、図書出版 ／ ＮＤＫアールアンドイー㈱
ソフトウェアの開発等の情報サービス ／ ＮＤＫイッツ㈱
通信インフラシェアリング事業 ／ ＪＣｒｏｃ㈱
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGLL）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
東日本電気エンジニアリング㈱議決権 65.7%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 14社（有報に社名が載る主な会社は14社）。持分法適用関連会社など 1社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(2)目標とする経営指標当社グループは、持続的成長を目指し、2027年３月期は連結売上高2,423億円、連結営業利益238億円を目標としている。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、企業価値の持続的成長を図るとともに、株主の皆様に対する利益還元を重要課題の一つと認識している。
利益の配分については、株主の皆様へ成長の成果に準拠した安定的な配当を継続して行うことを基本としつつ、将来へ向けての成長投資や経営基盤の強化を総合的に勘案しながら、配当額を決定する方針とし、配当性向は40％を目安としている。
剰余金の配当は年１回とし、その決定機関を株主総会としており、当期の配当金については、１株当たり124円とする予定である。
また、次期の配当金については、配当方針及び業績予想を踏まえ、１株当たり３円増配し127円とする予定である。
内部留保資金については、事業により創出したキャッシュとあわせて株主還元、成長投資、経営基盤強化に活用していくこととし、成長投資や経営基盤の強化については、人材の確保、育成・教育、技術開発、ＤＸの推進、軌陸車等の工事用機材の配備、事業所整備、Ｍ＆Ａ、新規事業、施工体制強化等に充て、更なる企業価値向上に取り組む所存である。
なお、当期に係る剰余金の配当は以下のとおりである。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 37 | 27.0 |
| 2021 | 31 | 39.8 |
| 2022 | 37 | 36.5 |
| 2023 | 47 | 32.1 |
| 2024 | 90 | 46.4 |
| 2025 | 124 | 42.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 東日本旅客鉄道株式会社 | 19.36 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 8.58 |
| 3 | 日本電設工業共済会 | 5.13 |
| 4 | 日本コンクリート工業株式会社 | 4.56 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.97 |
| 6 | ＮＤＫグループ従業員持株会 | 3.64 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 2.50 |
| 8 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（退職給付信託口・日本コンクリート工業株式会社口） | 1.74 |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 1.73 |
| 10 | 新日本空調株式会社 | 1.67 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は52.88%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,625 | 1,702 | 1,744 | 1,742 | 1,722 | 1,789 | 1,825 | 1,982 | 1,957 | 1,736 | 1,721 | 1,940 | 2,169 | 2,292 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 143 | 138 | 149 | 149 | 165 | 142 | 75 | 97 | 134 | 179 | 236 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.2 | 8.0 | 8.3 | 8.1 | 8.3 | 7.3 | 4.3 | 5.6 | 6.9 | 8.3 | 10.3 |
| 当期利益億円 | 63 | 67 | 86 | 95 | 91 | 108 | 98 | 113 | 95 | 52 | 72 | 100 | 132 | 181 |
| EPS円 | 103.1 | 108.9 | 139.8 | 153.8 | 148.5 | 175.9 | 159.8 | 183.4 | 155.3 | 85.0 | 116.7 | 164.4 | 223.8 | 309.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGLL）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。