下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は2,279億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち591番目、建設業138社のうち35番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.3%です。平均年間給与は845.1万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち60番目。平均年齢は40.2歳、平均勤続年数は18.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
中電工と同業2社を、ダッシュボードで並べるトーエネック・ダイダンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ トーエネック・ダイダンと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社19社、関連会社９社及びその他の関係会社１社で構成され、その主な事業内容と各社の事業に係る位置付けは、次のとおりである。
設備工事業 ／ 当社及び三親電材㈱他国内10社が、屋内電気工事、空調管工事、情報通信工事、配電線工事、送変電地中線工事の設備工事業を営んでいる。 三親電材㈱他国内９社が、当社工事の請負施工を、㈱イーペック広島が、当社工事の設計・積算業務を行っている。また、三親電材㈱が、工事材料の納入を行っている。 CHUDENKO(MALAYSIA)SDN. BHD.及びRYB ENGINEERING PTE LTDの子会社であるRYBE ENGINEERING (M) SDN. BHD.並びに同社の関連会社であるR&L ENGINEERING SDN. BHD.が、マレーシアにおいて設備工事業を営んでいる。 RYB ENGINEERING PTE LTD及び同社の子会社であるELEVATE ENGINEERING SOLUTION PTE. LTD.が、シンガポールにおいて設備工事業を営んでいる。 ㈱昭和コーポレーションの子会社であるSHOWA VIETNAM CO., LTDが、ベトナムにおいて設備工事業を営んでいる。 IAQ TECHNOLOGY INTERNATIONAL SDN. BHD.が、マレーシア、シンガポール及びドイツにおいて設備工事業を営んでいる。
その他の事業 ／ 三親電材㈱が、電気機器・工事材料の販売事業を営んでいる。 ㈱昭和コーポレーションが、工事材料の製造・販売事業を営んでおり、同社の子会社であるSHOWA VIETNAM CO.,LTDが、ベトナムにおいて工事材料の販売事業を、同社の子会社であるSHOWA TECH VIETNAM CO.,LTDが、同国において工事材料の製造・販売事業を営んでいる。 中工開発㈱が、保険代理、リース等の事業を営んでいる。 ㈱ベリーネ及び㈱中電工ワールドファームが農業関連事業を営んでいる。 PFI学校空調東広島㈱、PFI学校空調やまぐち㈱、PFI学校空調三原㈱及びPFI学校空調周南㈱が、学校施設空調設備整備のPFI事業を営んでいる。 OCソーラー㈱が、太陽光発電事業を営んでいる。 SAMAIDEN CHUDENKO RENEWABLES SDN. BHD.が、再生可能エネルギー等の電力事業投資を行っている。 中国電力㈱が、電気事業を営んでおり、当社は同社及び同社の子会社である中国電力ネットワーク㈱の電気工事等を請負施工している。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YD98）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱昭和コーポレーション議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,044億円・利益 257億円・従業員 4,013人
売上 234億円・利益 7億円・従業員 356人
連結子会社 16社（有報に社名が載る主な会社は16社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…◇ＰＰＡ事業など環境関連ビジネスの推進◇プロジェクト設置による系統用蓄電池事業の総合的な取り組みの推進◇技術研究開発の推進◇施工体制の強化に向けたＭ＆Ａの推進等2027年度目標・連結業績売上高2,600億円、営業利益280億円、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、持続的・安定的な配当を行うことを重視し、ＤＯＥ(連結株主資本配当率)3.0％を目処に配当を行う配当方針としている。
支払いについては、定款の定めに基づく取締役会決議による中間配当及び株主総会決議による期末配当の年２回を基本としている。
第110期の１株当たり年間配当金は、第109期から10円増配の130円（中間配当金65円、期末配当金65円）を予想していた。
この度、業績や経営環境等を勘案し、株主還元の更なる充実を図るため、第110期の１株当たり年間配当金を130円から５円増額の135円に変更する。
これにより、第110期の期末配当金は、年間配当金135円から中間配当金65円を除いた70円を予定している。
また、第111期の年間配当金については、上記配当方針及び業績予想に基づき、第110期から５円増額の140円（中間配当金70円、期末配当金70円）を予想している。
第110期の剰余金の配当は以下のとおりである。期末配当に関する配当金の総額3,705百万円及び１株当たり配当額 70円は、2026年６月24日開催予定の定時株主総会における決議事項である。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 104 | 73.9 |
| 2021 | 104 | 90.1 |
| 2022 | 104 | — |
| 2023 | 104 | 72.4 |
| 2024 | 120 | 34.1 |
| 2025 | 135 | 39.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 中国電力株式会社 | 41.35 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 6.85 |
| 3 | 中電工従業員株式投資会 | 3.15 |
| 4 | 株式会社中国銀行 | 2.64 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 2.43 |
| 6 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.13 |
| 7 | 株式会社広島銀行 | 1.95 |
| 8 | 株式会社もみじ銀行 | 1.55 |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 1.21 |
| 10 | ＢＮＹＭＳＡＮＶ ＲＥ ＢＮＹＭＩＬ ＲＥ ＷＳ ＭＯＲＡＮＴ ＷＲＩＧＨＴ ＮＩＰＰＯＮ ＹＩＥＬＤ ＦＵＮＤ | 1.00 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は64.30%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,180 | 1,364 | 1,455 | 1,478 | 1,479 | 1,483 | 1,533 | 1,689 | 1,845 | 1,907 | 1,890 | 2,010 | 2,219 | 2,279 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 110 | 97 | 85 | 65 | 83 | 95 | 104 | 84 | 119 | 217 | 262 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.4 | 6.5 | 5.8 | 4.2 | 4.9 | 5.1 | 5.5 | 4.4 | 5.9 | 9.8 | 11.5 |
| 当期利益億円 | 17 | 135 | 105 | 109 | 93 | 78 | 62 | 48 | 81 | 67 | -69 | 79 | 199 | 185 |
| EPS円 | 28.4 | 229.8 | 178.3 | 186.0 | 160.2 | 139.6 | 110.2 | 86.1 | 146.1 | 121.0 | -125.6 | 145.4 | 366.9 | 342.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YD98）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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