下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、配電線工事、地中線工事、屋内線工事、空調管工事、通信工事の施工を行っており、工事の一部を㈱トーエネックサービスが下請施工している。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は2,725億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち526番目、建設業138社のうち30番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.8%です。平均年間給与は787.3万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち78番目。平均年齢は41.8歳、平均勤続年数は19.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トーエネックと同業2社を、ダッシュボードで並べる奥村組・大気社と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、連結財務諸表提出会社（以下「当社」という。）、連結子会社8社及び持分法適用関連会社4社で構成され、設備工事業を主な事業の内容としている。
当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりである。また、当社は中部電力㈱〔電気事業〕の関連会社である。
〔設備工事業〕
当社は、配電線工事、地中線工事、屋内線工事、空調管工事、通信工事の施工を行っており、工事の一部を㈱トーエネックサービスが下請施工している。
㈱トーエネックサービスは、屋内線工事等の施工を行っている。
旭シンクロテック㈱は、空調管工事の施工を行っている。
海外子会社である統一能科建筑安装（上海）有限公司、TOENEC (THAILAND) CO.,LTD.、Tri-En TOENEC Co.,Ltd.、TOENEC PHILIPPINES INCORPORATED、PT. ASAHI SYNCHROTECH INDONESIAは、それぞれ中華人民共和国、タイ王国、フィリピン共和国、インドネシア共和国において屋内線工事、空調管工事等の施工を行っている。
海外持分法適用関連会社であるHAWEE MECHANICAL AND ELECTRICAL JOINT STOCK COMPANY、FUHBIC TOENEC Corporationは、それぞれベトナム社会主義共和国、台湾において屋内線工事、空調管工事等の施工を行っている。
また、当社は、中部電力グループ（中部電力㈱、中部電力パワーグリッド㈱、中部電力ミライズ㈱）から配電設備の新増設工事やその他の修繕工事等を受注しており、その周辺業務を㈱トーエネックサービスに発注している。
（注） TOENEC (THAILAND) CO.,LTD.は、Tri-En TOENEC Co.,Ltd.への事業移管が終了し清算手続中である。
〔エネルギー事業〕
当社は、FIT太陽光発電事業、PPAサービス、学校空調システムサービス、マンション高圧一括受電サービス等を行っている。
合同会社たてしなサンサンファームは、営農型太陽光発電所に係る営農事業として、農産物の生産、加工及び販売を行っている。
〔その他〕
当社は、商品販売を行っている。
㈱トーエネックサービスは、商品販売、土地建物の賃貸、事務用機器の賃貸、損害保険代理業等を行っている。
ＰＦＩ豊川宝飯斎場㈱は、ＰＦＩ事業である豊川市斎場会館の施設整備、維持管理及び運営を受託している。
㈱中部プラントサービスは、中部電力㈱の子会社であり、火力・原子力発電所の建設・点検・保守工事を行っている。
（注） ＰＦＩ豊川宝飯斎場㈱は、2026年3月31日をもって、豊川市との事業契約期間満了に伴い、同事業を終了した。今後、清算手続を行う予定である。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YIKH）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 2,550億円・利益 255億円・従業員 5,720人
売上 127億円・利益 35億円・従業員 62人
売上 48億円・利益 6億円・従業員 101人
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「＜2027年度数値目標（連結）＞売上高3,100億円、経常利益260億円、ＲＯＥ10.5％（注）文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものである。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を実現するため、成長戦略への投資のための内部留保と株主還元をバランスよく実施することを経営の重要課題と位置付け、資本収益性の向上や財務健全性の確保、フリー・キャッシュ・フローの状況などを総合的に勘案し、連結配当性向40％を目安として業績に応じた利益還元を行うことを基本としている。また、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会である。なお、当社は「取締役会の決議によって、毎年9月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めている。
当事業年度（第108期）の配当については、上記方針に基づき、１株当たり年間76円となる予定である。
当事業年度の剰余金の配当は次のとおりである。なお、期末配当に関する配当金の総額4,455百万円及び１株当たり配当額48円については、2026年6月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっている。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 140 | 35.9 |
| 2021 | 135 | 37.5 |
| 2022 | 95 | — |
| 2023 | 200 | 43.1 |
| 2024 | 130 | 48.2 |
| 2025 | 76 | 45.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 中部電力株式会社 | 44.60 |
| 2 | トーエネック従業員持株会 | 5.67 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 4.87 |
| 4 | トーエネック共栄会 | 3.58 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.54 |
| 6 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO | 1.13 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.08 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.04 |
| 9 | トーエネック名古屋協力会持株会 | 0.85 |
| 10 | トーエネック岡崎協力会持株会 | 0.76 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は65.12%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,761 | 1,979 | 1,956 | 1,982 | 1,978 | 2,072 | 2,190 | 2,248 | 2,157 | 2,196 | 2,321 | 2,529 | 2,710 | 2,725 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 81 | 77 | 90 | 110 | 133 | 155 | 141 | 103 | 159 | 160 | 214 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.1 | 3.9 | 4.3 | 5.0 | 5.9 | 7.2 | 6.4 | 4.4 | 6.3 | 5.9 | 7.9 |
| 当期利益億円 | 23 | 35 | 35 | 44 | 52 | 58 | 67 | 93 | 88 | 83 | -55 | 93 | 108 | 178 |
| EPS円 | 25.1 | 36.9 | 186.4 | 237.4 | 276.4 | 309.3 | 356.9 | 498.3 | 94.5 | 88.7 | -59.4 | 100.0 | 115.7 | 191.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YIKH）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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