下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社15社及び関連会社28社で構成され、建設事業、建設に附帯する事業、不動産事業及び船舶の建造・修理その他の事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は3,587億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち418番目、建設業138社のうち25番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.6%です。平均年間給与は1,019.4万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち22番目。平均年齢は44.0歳、平均勤続年数は17.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東亜建設工業と同業2社を、ダッシュボードで並べる高砂熱学工業・西松建設と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 高砂熱学工業・西松建設と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社15社及び関連会社28社で構成され、建設事業、建設に附帯する事業、不動産事業及び船舶の建造・修理その他の事業活動を展開しております。
セグメントと主要な関係会社の位置付け及び事業の内容は、次のとおりです。
国内土木事業 当社の国内土木工事、設計受託等に関する事業国内建築事業 当社の国内建築工事、設計受託等に関する事業海外事業 当社の海外工事全般に関する事業及び現地法人であるPT TOA TUNAS JAYA INDONESIA、R2TOA CORPORATIONが営む事業その他 当社の不動産の開発、販売、賃貸に関する事業及び関係会社が営む事業
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCGY）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,560億円・利益 137億円・従業員 1,066人
売上 943億円・利益 82億円・従業員 514人
売上 923億円・利益 75億円・従業員 141人
売上 161億円・利益 16億円・従業員 260人
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…組織能力やキャパシティを向上させ売上高・利益の拡大を図るための取組みを進めてまいります。＜中期経営計画の概要＞■長期ビジョン〈TOA2035〉ありたい姿「社会を支え、人と世界をつなぎ、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の剰余金の配当は、中間配当・期末配当の年２回を基本方針としております。配当の基準日は、毎年９月30日および３月31日とし、各基準日における最終の株主名簿等に記載又は記録された株主、登録株式質権者又は信託財産の受託者に対して、株主総会決議によりお支払いすることとしております。
株主還元につきましては、2026年３月16日公表の「中期経営計画〈2026 - 2028〉」にてお知らせのとおり、配当性向を40％以上とし、安定的な配当を確保するとともに、利益向上時により充実した株主還元を行うことを目標として掲げております。併せて、自己株式取得は、今後の事業環境や財務状況を踏まえて、株主還元の一環として機動的に実施いたします。
当期の株主配当金につきましては、当期の業績、経営状況及び当社を取り巻く経営環境などを総合的に勘案し、１株につき38円の中間配当を実施しました。期末配当は、１株につき62円を、第136回定時株主総会に付議いたします。
内部留保資金につきましては、財務体制の健全性を維持しつつ、既存事業の高度化、事業領域の拡大並びに経営基盤の強化のための投資に活用してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 80 | 26.0 |
| 2021 | 90 | 26.6 |
| 2022 | 90 | 43.8 |
| 2023 | 160 | 33.2 |
| 2024 | 76 | 44.5 |
| 2025 | 100 | 42.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 11.90 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託E口） | 5.50 |
| 3 | 太平洋セメント株式会社 | 5.22 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.21 |
| 5 | 明治安田生命保険相互会社 | 3.77 |
| 6 | 東亜建設工業鶴株会 | 3.44 |
| 7 | 東亜建設工業社員持株会 | 3.01 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.08 |
| 9 | 野村信託銀行株式会社(信託口2052256) | 1.55 |
| 10 | 株式会社みずほ銀行 | 1.27 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.95%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,610 | 1,926 | 1,989 | 2,003 | 1,672 | 1,610 | 1,737 | 1,903 | 1,897 | 2,198 | 2,136 | 2,839 | 3,305 | 3,587 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 118 | 62 | 29 | 40 | 80 | 87 | 99 | 66 | 172 | 206 | 242 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.9 | 3.7 | 1.8 | 2.3 | 4.2 | 4.6 | 4.5 | 3.1 | 6.1 | 6.2 | 6.7 |
| 当期利益億円 | 2 | 8 | 21 | 60 | -74 | 18 | 31 | 50 | 69 | 74 | 48 | 105 | 149 | 194 |
| EPS円 | 10.0 | 39.2 | 99.5 | 288.9 | -355.9 | 83.7 | 147.0 | 61.2 | 87.7 | 95.7 | 56.1 | 127.7 | 187.9 | 248.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCGY）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。