下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、建設事業及びその周辺関連事業を主たる事業としている。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は4,877億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち339番目、建設業138社のうち19番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.6%です。平均年間給与は917.9万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち44番目。平均年齢は44.0歳、平均勤続年数は18.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
熊谷組と同業2社を、ダッシュボードで並べるミライト・ワン・千代田化工建設と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ミライト・ワン・千代田化工建設と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、建設事業及びその周辺関連事業を主たる事業としている。事業の内容及び当該事業に係わる位置づけは次のとおりである。
なお、以下は主要な事業の内容により区分しており、セグメント情報におけるセグメント区分と同一ではない。
建設事業 当社及び連結子会社である㈱ガイアート、関連会社である笹島建設㈱他が建設事業を営んでいる。
また、連結子会社であるテクノス㈱は建設事業のほか、建設用資機材の製造販売等を行っている。
その他の事業 連結子会社である㈱テクニカルサポートは保険事業及び事務代行事業を営んでおり、当社は事務業務の一部を委託している。
また、連結子会社である㈱ファテックは建設技術商品の提供事業を営んでおり、当社はその一部の提供を受けている。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YK9Q）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱ガイアート議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 2,555億円・利益 142億円・従業員 1,256人
売上 1,162億円・利益 71億円・従業員 1,767人
売上 1,160億円・利益 61億円・従業員 949人
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…「目指す将来の姿」として掲げていた2030年度の“連結経常利益500億円”を、改めて2035年度の長期構想上の目標とした。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
配当政策としては、経営基盤の強化並びに事業収益拡大のために内部留保の充実を図りつつ、当期業績や中長期の業績見通し及び経営環境等を勘案し、株主へ適正かつ安定的に利益還元していくことを基本方針としている。
毎事業年度における配当については、2025年６月27日開催の第88期定時株主総会の議案「定款一部変更の件」の承認可決により中間配当制度を導入し、中間配当と期末配当の年２回行うこととした。なお、これらの配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当の決定機関は株主総会である。
当事業年度の配当については、上記方針及び中期経営計画に基づき中間配当は１株当たり80円を実施した。なお、これを2025年10月１日付で実施した普通株式１株につき４株の割合の株式分割実施後に換算すると、１株につき20円に相当し、期末配当と合わせた年間配当金は１株47円となる。この結果、当事業年度の配当性向は44.6％となる予定である。
また、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりである。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 120 | 37.2 |
| 2021 | 120 | 40.6 |
| 2022 | 130 | 82.7 |
| 2023 | 130 | 106.1 |
| 2024 | 130 | 89.9 |
| 2025 | 47 | 44.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 住友林業株式会社 | 15.19 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.13 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 8.09 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8.06 |
| 5 | 熊谷組取引先持株会 | 5.70 |
| 6 | NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-MARGIN（CASHPB） | 2.60 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 2.13 |
| 8 | BNP PARIBAS LONDON BRANCH FOR PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACC FOR THIRD PARTY | 1.93 |
| 9 | UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT | 1.84 |
| 10 | JPMSPLC CLIENT ASSETS CL JPY | 1.37 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は57.03%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,608 | 3,289 | 3,621 | 3,436 | 3,447 | 3,740 | 3,891 | 4,362 | 4,502 | 4,252 | 4,035 | 4,432 | 4,986 | 4,877 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 245 | 251 | 230 | 265 | 254 | 281 | 227 | 115 | 126 | 143 | 271 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.1 | 7.3 | 6.2 | 6.8 | 5.8 | 6.2 | 5.3 | 2.8 | 2.9 | 2.9 | 5.6 |
| 当期利益億円 | -11 | 43 | 55 | 121 | 164 | 158 | 133 | 194 | 179 | 159 | 80 | 83 | 94 | 201 |
| EPS円 | -5.9 | 19.7 | 15.7 | 32.4 | 439.9 | 389.6 | 285.5 | 417.3 | 384.7 | 85.5 | 44.9 | 48.1 | 54.4 | 116.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YK9Q）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。