太洋基礎工業

1758 / 日本基準 / 1月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダード建設業一次資料ベース
収録 40 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は特殊土木工事等事業、住宅関連工事事業、環境関連工事事業、建築事業、機械製造販売等事業及び再生可能エネルギー等事業の6分野での事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年4月提出)

同業2社と並べて動かす基礎・地盤・解体などの専門工事の順位を再生

数字で見る太洋基礎工業

2025年度の売上収益は145億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2313番目、建設業138社のうち118番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.7%です。平均年間給与は627.5万円(2025年度・提出会社単体)で、建設業137社のうち118番目。平均年齢は45.7歳、平均勤続年数は14.6年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益145億円全体で上位65%(3,585社中)建設業では118番目(138社中)2020→2025年度で年+1.7%(計算値)2025年度
当期利益5億円全体で上位69%(3,684社中)建設業では122番目(138社中)2025年度
営業利益率逆算3.8%建設業の中央値 7.2%(138社)2025年度
ROE5.0%建設業の中央値 10.2%(138社)2025年度
自己資本比率76.3%建設業の中央値 55.3%(138社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与627.5万円全体で上位59%(3,658社中)建設業では118番目(137社中)2020→2025年度で+9.6%(計算値)2025年度
平均年齢45.7歳建設業の中央値 43.3歳(137社)2025年度
平均勤続年数14.6年建設業の中央値 15.7年(137社)2025年度
従業員数(連結)221人建設業の中央値 1,004人(138社)2020→2025年度で−3.1%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

太洋基礎工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるグリーンエナジー&カンパニー・インターライフホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 基礎・地盤・解体などの専門工事業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ グリーンエナジー&カンパニー・インターライフホールディングスと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

太洋基礎工業 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

太洋基礎工業の事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は特殊土木工事等事業、住宅関連工事事業、環境関連工事事業、建築事業、機械製造販売等事業及び再生可能エネルギー等事業の6分野での事業活動を展開しております。

当社の事業に係わる位置付け及び事業内容は次のとおりであります。

なお、当社が行っている事業内容とセグメントにおける事業区分は同一です。

セグメント別事業 / 事 業 内 容 / 事業区分

(1)特殊土木工事等事業 / 様々な工法による地盤改良工事、推進工事、地中連続壁工事、地中障害物撤去工事、液状化対策工事などや法面補強工事 / 施工

(2)住宅関連工事事業 / 住宅基礎補強工事や構造物修復工事

(3)環境関連工事事業 / 太陽光発電設備築造工事や風力発電工事、地中熱を利用した エネルギー事業、土壌浄化環境事業

(4)建築事業 / 建物建築、リフォーム業、不動産開発事業など

(5)機械製造販売等事業 / 建設機械の製造販売等に係る事業 / 機械製造販売

(6)再生可能エネルギー等事業 / 太陽光発電売電収入、その他再生可能エネルギー等収入 / 売電

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年4月提出・S100Y01F)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「経営数値目標としては、計画の最終年度第61期(2028年1月期)に売上高150億円、営業利益7.5億円、ROE(自己資本利益率)6%、DOE(株主資本配当率)1.5%を設定いたしました。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

太洋基礎工業の配当政策

当社は、これまで減配なく長期安定配当を継続中ですが、今回の中期経営計画にて株主資本も加味した長期安定配当の観点から、まずはDOE(株主資本配当率)目標1.5%の達成を目指す基本方針を掲げております。

つきましては、当事業年度第59期に属する剰余金の配当は、2026年4月23日の定時株主総会決議により、総額119百万円、1株当たり60円00銭を実施することを予定しております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年4月提出)

1株配当と配当性向

太洋基礎工業の1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
202010015.3
202110014.5
202210011.5
20233532.8
20245043.3
20256025.9

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

太洋基礎工業の株主優待

2026年4月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

太洋基礎工業の大株主(上位10名)

2026年1月末
太洋基礎工業の大株主
順位株主持株比率(%)
1豊 住 清28.47
2太洋基礎工業取引先持株会6.45
3㈱あいち銀行4.51
4岐阜信用金庫3.28
5太洋基礎工業従業員持株会3.19
6日本エコシステム㈱3.13
7瀧上工業㈱3.13
8㈱三東工業社3.01
9徳倉建設㈱2.89
10内藤征吾2.57

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は60.61%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円941099610395122108119133129147146135145
営業利益億円———55446668226
営業利益率%———4.95.33.64.05.04.54.55.41.51.33.8
当期利益億円36334345456225
EPS円82.4157.0415.6495.1572.0462.8501.9236.2218.3231.3296.6108.0115.5232.2

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高65.7百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益2.5百万円2025年度・逆算
平均年齢45.7歳2025年度
平均勤続年数14.6年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

太洋基礎工業の女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異記載なし有報のXBRLに記載が無い
女性役員比率8.3%2025年度業種の中央値 14.3%(建設業120社)2022:8.3 2023:9.1 2024:8.3 2025:8.3役員12名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 六鹿敏也
本店の所在地
名古屋市中川区柳森町107番地
決算期
1月
市場・業種
東証スタンダード / 建設業
役員
12名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年4月提出)。

太洋基礎工業の沿革

  1. 1967年5月土木工事請負業目的として、太洋基礎工業株式会社を名古屋市中村区烏森町1丁目98番地に資本金2,000千円で改組設立
  2. 1968年4月神守工場(愛知県津島市)を新設
  3. 1971年2月機材部門である神守工場を分離独立して、大洋機械株式会社を設立
  4. 1973年8月浜松営業所(静岡県浜松市)を新設(1990年2月静岡営業所へ吸収により廃止)
  5. 1973年8月津営業所(三重県津市)を新設(1977年11月廃止)
  6. 1973年10月名古屋市中川区烏森町字社宮2番地(現名古屋市中川区柳森町107番地)に本社を移転
  7. 1974年10月建設大臣許可(般-49)5312号 一般建設業許可を受ける
  8. 1983年8月地質調査業である明和地研株式会社を子会社化(所有比率75%)
  9. 1986年9月横浜営業所(神奈川県横浜市)を新設
  10. 1990年2月静岡営業所(静岡県静岡市)を新設
  11. 1990年4月大阪営業所(大阪府高槻市)を新設
  12. 1990年6月新潟営業所(新潟県新潟市)を新設
  13. 1990年8月建設大臣許可(特-8)5312号 特定建設業の許可を受ける
  14. 1993年2月長野営業所(長野県長野市)を新設
沿革の続き(あと34件・2025年まで)
  1. 1993年7月経営合理化のため大洋機械株式会社を吸収合併
  2. 1994年11月東京支店(東京都千代田区)並びに東京営業所(東京都千代田区)を新設
  3. 1997年11月日本証券業協会の店頭登録銘柄に指定
  4. 1998年4月本社に名古屋支店を新設、東京、長野、静岡、大阪の各営業所を支店に改称
  5. 1998年5月三重営業所(三重県津市)を新設
  6. 1999年6月横浜営業所を東京支店に統合するとともに東京支店(東京都品川区)を移転
  7. 2001年7月福井営業所(福井県福井市)を新設
  8. 2003年1月株式会社三東工業社と業務提携
  9. 2004年4月埼玉営業所(埼玉県さいたま市)を新設
  10. 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取り消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場
  11. 2007年8月岐阜営業所(岐阜県可児市)、津島営業所(愛知県津島市)を新設
  12. 2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場
  13. 2010年5月山陽営業所(兵庫県神戸市)を新設
  14. 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
  15. 2011年4月福岡営業所(福岡県福岡市)を新設
  16. 2012年2月金沢営業所(石川県金沢市)、四国営業所(香川県高松市)を新設
  17. 2012年8月東北営業所(宮城県仙台市)を新設
  18. 2013年2月機械事業本部を神守研究開発センターに改称 明和地研株式会社を一時休業とし、名古屋支店調査部へ転籍
  19. 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
  20. 2013年11月株式会社テノックスと業務提携
  21. 2014年4月福岡営業所を九州支店に改称、九州営業所を佐賀営業所に改称 経営合理化のため明和地研株式会社を清算
  22. 2017年5月岐阜営業所(岐阜県岐阜市)を移転
  23. 2017年9月広島出張所を広島営業所に改称
  24. 2019年3月東京支店(東京都品川区)を移転 九州支店(福岡県福岡市)を移転
  25. 2019年7月土木・環境事業である株式会社ランド・クリエイティブを子会社化(所有比率99%)
  26. 2021年2月千葉出張所を移転(千葉県山武郡芝山町)し関東機材センターを新設 株式会社トラスト建設と業務提携(2024年3月解消)
  27. 2021年3月瀧上工業株式会社と資本提携
  28. 2021年8月経営合理化のため株式会社ランド・クリエイティブを吸収合併
  29. 2022年2月日本エコシステム株式会社と資本提携
  30. 2022年4月東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場に株式を上場
  31. 2022年11月徳倉建設株式会社と資本提携
  32. 2023年6月山陽営業所(兵庫県神戸市)を移転
  33. 2023年12月株式会社ナガワと資本提携
  34. 2025年4月金沢営業所(石川県金沢市)を移転

有価証券報告書【沿革】より(2026年4月提出・S100Y01F)。会社が書いたとおりに載せています。

建設業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100A4OB、S100CUHQ、S100FOO0、S100II0D、S100L7GV、S100NXQ7、S100QN33、S100TBJE、S100VNMG、S100Y01F一次資料

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