2012〜2019年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は184億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2139番目、建設業138社のうち113番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+25.1%です。平均年間給与は649.1万円（2025年度・提出会社単体）で、建設業137社のうち114番目。平均年齢は41.2歳、平均勤続年数は5.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
グリーンエナジー＆カンパニーと同業2社を、ダッシュボードで並べるテノックス・第一カッター興業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ テノックス・第一カッター興業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社及び持分法適用関連会社により構成されており、「新しい常識で、人と地球をグリーンにする。」をパーパスに掲げ、太陽光発電施設、系統用蓄電所及びネット・ゼロ・エネルギー・ハウス等の企画、開発、販売、運用及び管理を行っております。
当社グループは、再生可能エネルギー事業の単一セグメントであり、当該セグメントは「太陽光発電設備・系統用蓄電所事業」及び「ネットゼロ・エネルギー・ハウス事業」の2つの事業領域により構成されております。
また、当社グループの収益モデルは、太陽光発電施設、系統用蓄電所及び住宅等の開発・販売による「フロー収益」と、販売後の運用サービス及び当社グループが保有する資産等から継続的な収益を得る「ストック収益」に大別されます。
ストック収益は、O&M、設備管理及びアグリゲーション等による「運用・サービス収益」と、太陽光発電施設及び系統用蓄電所等の保有・運用による「保有・運用収益」により構成されております。
各事業領域における当社グループの位置付け及び事業内容は、次のとおりであります。
（1）太陽光発電設備・系統用蓄電所事業
用地及び案件の開拓から、企画、設計、調達、建設（EPC）及び販売までを一貫して行っております。また、当社グループが開発・販売した設備及び外部事業者が保有する設備を対象として、O&M、設備管理、アグリゲーションその他の運用サービスを提供しております。さらに、開発した太陽光発電施設及び系統用蓄電所等の一部を当社グループにおいて保有し、売電収入及び蓄電所の運用収入等を得ております。
（主な関係会社）株式会社グリーンエナジー・プラス、株式会社グリーンエナジー・ファシリティーズ、株式会社GREEN ACTION
（2）ネットゼロ・エネルギー・ハウス事業
主に一般消費者及び投資家向けに、太陽光発電設備等を搭載したネット・ゼロ・エネルギー・ハウスを中心とする住宅の企画、開発及び販売を行っております。また、中古住宅、空き家等の既存不動産を取得し、改修、太陽光発電設備及び省エネ設備等を付加することにより、環境性能及び資産価値を高めて再生・販売する取り組みを進めております。
（主な関係会社）株式会社グリーンエナジー・ライフ
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年7月提出・S100YRWH）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 35億円・利益 3億円・従業員 55人
売上 27億円・利益 4億円・従業員 20人
売上 10億円・利益 3億円・従業員 9人
連結子会社 15社（有報に社名が載る主な会社は15社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2021年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(2)目標とする経営指標当社グループの目標とする経営指標としては、「開発数最大化」戦略を基盤としており、既存の事業エリアの深耕及び全国エリアへの展開等により売上高を拡大しつつ、2029年４月期に売上高300億円、営業利益20億円を目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、財務基盤の健全性を確保しながら、経営効率を高め、営業活動から得られた資金を、株主還元とさらなる成長投資へ適切に分配していくことで、企業価値の向上を目指してまいります。
配当政策については、「配当性向15％程度」を目途とした上で、累進配当を継続して実施することを基本方針とし、財政状態や資金需要等を総合的に勘案した上で決定してまいります。
当社は、会社法第454条第５項に基づき、取締役会の決議により、毎年10月31日を基準日として、中間配当を行うことができる旨を定めておりますが、剰余金の配当は期末配当の年１回を基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当は株主総会、中間配当は取締役会となっております。
当事業年度の配当につきましては、2026年４月期の業績結果、経営環境及び今後の事業展開等を総合的に勘案し、１株につき15円として、2026年７月23日開催予定の定時株主総会で決議する予定です。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年7月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 10 | 27.8 |
| 2021 | 10 | 14.5 |
| 2022 | 12 | 22.2 |
| 2023 | 12 | 23.9 |
| 2024 | 13 | 65.2 |
| 2025 | 15 | 79.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
基準日時点で900株以上継続保有期間１年以上の当社株式を保有されている株主様を対象に、各15,000円分（年２回:合計 30,000円分）のデジタルギフト®を贈呈いたします。
※対象となる交換先は次の通りになります。
Amazon ギフトカード / QUO カード Pay / PayPay マネーライト / d ポイント / au PAY ギフトカード / Visa e ギフト vanilla / 図書カード NEXT / Uber Taxiギフトカード / Uber Eats ギフトカード / Google Play ギフトコード / PlayStation®Store チケット
保有株式数 （基準日時点） ／ 基準日 ／ 継続保有期間 ／ 優待内容
900株以上 ／ 10月末 ４月末 ／ １年以上※ ／ デジタルギフト® （QUOカードPay含む）15,000円分 (年２回：合計30,000円)
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社エフピーライフ | 58.70 |
| 2 | 鈴江 崇文 | 10.32 |
| 3 | 日本証券金融株式会社 | 2.18 |
| 4 | ＴＯＦＵ合同会社 | 2.10 |
| 5 | 佐久間 淳一 | 0.90 |
| 6 | グリーンエナジー従業員持株会 | 0.61 |
| 7 | むさし証券株式会社 | 0.47 |
| 8 | 顧 曄 | 0.31 |
| 9 | ＳＯＣＩＥＴＥ ＧＥＮＥＲＡＬＥ ＰＡＲＩＳ | 0.31 |
| 10 | 三菱ＵＦＪｅスマート証券株式会社 | 0.26 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は76.19%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 22 | 51 | 70 | 74 | 72 | 62 | 50 | 47 | 60 | 72 | 89 | 97 | 116 | 184 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 11 | 11 | 11 | -2 | 2 | 3 | 5 | 5 | 5 | 5 | 12 |
| 営業利益率% | — | — | — | 14.7 | 15.8 | 17.8 | -3.9 | 3.3 | 4.4 | 6.7 | 6.0 | 5.3 | 4.7 | 6.5 |
| 当期利益億円 | 1 | 4 | 7 | 6 | 6 | 6 | -4 | 1 | 2 | 3 | 3 | 3 | 3 | 5 |
| EPS円 | 124,334.9 | 143.5 | 223.2 | 197.3 | 151.4 | 131.3 | -93.1 | 18.5 | 37.9 | 22.7 | 26.5 | 27.0 | 22.4 | 40.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年7月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年7月提出・S100YRWH）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。建設業の138社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。