昴

9778 / 日本基準 / 2月期

2012・2013・2014・2015・2016・2017・2018・2019・2022・2023・2024・2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダードサービス業一次資料ベース
収録 41 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

同業2社と並べて動かす教育・学習塾の順位を再生

数字で見る昴

2025年度の売上収益は34億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3200番目、サービス業542社のうち448番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−1.6%です。平均年間給与は421.2万円(2025年度・提出会社単体)で、サービス業538社のうち502番目。平均年齢は43.2歳、平均勤続年数は13.8年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益34億円全体で上位89%(3,585社中)サービス業では448番目(542社中)2020→2025年度で年−1.6%(計算値)2025年度
当期利益0億円全体で上位87%(3,684社中)サービス業では452番目(542社中)2025年度
営業利益率逆算3.3%サービス業の中央値 7.2%(541社)2025年度
ROE1.1%サービス業の中央値 11.0%(542社)2025年度
自己資本比率52.7%サービス業の中央値 54.3%(542社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与421.2万円全体で上位97%(3,658社中)サービス業では502番目(538社中)2020→2025年度で−3.4%(計算値)2025年度
平均年齢43.2歳サービス業の中央値 38.5歳(539社)2025年度
平均勤続年数13.8年サービス業の中央値 6.6年(539社)2025年度
従業員数(連結)300人サービス業の中央値 443人(542社)2020→2025年度で−8.8%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

昴と同業2社を、ダッシュボードで並べるマーチャント・バンカーズ・インティメート・マージャーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 教育・学習塾業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ マーチャント・バンカーズ・インティメート・マージャーと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

昴 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

昴の事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は、幼児、小学生、中学生、高校生及び高校卒業生の学習塾の企画、運営を行っております。

なお、当社の事業は学習塾事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年5月提出・S100Y5RU)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

昴の配当政策

当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして位置付けており、配当原資確保のための収益力を強化し、継続的かつ安定的な配当を行うことを基本方針としております。

当社の剰余金の配当は、年1回の期末配当を基本的な方針としております。なお、当社は、会社法第454条第5項の規定に基づき、取締役会の決議により、毎年8月31日を基準日として、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。これら配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。

当事業年度の剰余金の配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、1株当たり120円の配当を実施いたします。

内部留保資金の使途につきましては、企業体質の一層の強化のための設備投資資金に充当し、今後の事業拡大に努めてまいる所存であります。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年5月提出)

1株配当と配当性向

昴の1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
2020120—
202112055.1
202212034.5
2023120208.7
2024120129.8
2025120184.5

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

昴の株主優待

2026年5月提出の有報

2月末日の100株以上所有株主に対し、3,000円のクオカード、500株以上所有株主に対し、5,000円のクオカードと8月末日の100株以上所有株主に対し、りんご3kg、500株以上所有株主に対し、りんご5kgを贈呈する。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

昴の大株主(上位10名)

2026年2月末
昴の大株主
順位株主持株比率(%)
1有限会社学友社40.99
2株式会社日本カストディ銀行(信託E口)5.54
3株式会社鹿児島銀行4.95
4昴取引先持株会4.13
5株式会社南日本銀行3.42
6西 村 道 子3.32
7西 村 秋1.71
8昴社員持株会1.35
9株式会社昭和貨物0.81
10渕上印刷株式会社0.78

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は67.00%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

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選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円3736363534353534373835353534
営業利益億円———32333233111
営業利益率%———8.77.07.79.78.64.48.58.04.12.73.3
当期利益億円-30220221-112010
EPS円-41.21.427.626.351.8284.1386.0138.5-106.5230.9368.961.098.068.9

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高11.3百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益0.4百万円2025年度・逆算
平均年齢43.2歳2025年度
平均勤続年数13.8年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

昴の女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率4.3%2025年度業種の中央値 19.2%(サービス業385社)2024:4.3 2025:4.3
男性の育児休業取得率0.0%2025年度業種の中央値 75.0%(サービス業324社)2024:71.4 2025:0.0
男女の賃金の差異44.0%2025年度業種の中央値 71.4%(サービス業344社)2024:45.2 2025:44.0
女性役員比率16.6%2025年度業種の中央値 14.3%(サービス業466社)2022:14.2 2023:14.2 2024:16.6 2025:16.6役員6名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 西村秋
本店の所在地
鹿児島県鹿児島市加治屋町9番1号
決算期
2月
市場・業種
東証スタンダード / サービス業
役員
6名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年5月提出)。

昴の沿革

  1. 1972年7月1965年9月創設の鶴丸予備校を有限会社教学社鶴丸予備校として法人化し、本社を鹿児島市に設置。
  2. 1974年12月有限会社鶴丸予備校に商号変更。
  3. 1984年10月ラ・サール中・高校他有名私立校志望者を対象とした受験ラサールを設置。
  4. 1991年2月組織変更のため、株式会社昴と合併。
  5. 1992年3月鹿児島県鹿児島市桜ケ丘に桜ケ丘校を開設。
  6. 1992年6月鹿児島県出水市中央町に出水校を開設。更に宮崎県宮崎市大塚町に大塚校を開設し、宮崎県へ進出。
  7. 1992年7月鹿児島県名瀬市幸町に名瀬校、同曽於郡志布志町に志布志校、宮崎県都城市妻ケ丘町に都城校、同宮崎市清水に受験ラサール宮崎をそれぞれ開設。
  8. 1993年3月宮崎県宮崎市東大淀に大淀校を開設。
  9. 1995年3月宮崎県宮崎市下北方に大宮校を開設。
  10. 1995年12月当社株式を日本証券業協会へ店頭登録。
  11. 1996年3月鹿児島県日置郡伊集院町に伊集院校を開設。
  12. 1997年2月熊本県熊本市水前寺に受験ラサール水前寺を開設し、熊本県へ進出。
  13. 1997年3月宮崎県宮崎郡清武町に加納校、同日向市北町に日向校、同延岡市愛宕町に延岡校、熊本県熊本市武蔵ケ丘に武蔵ケ丘校をそれぞれ開設。
  14. 1997年4月熊本県熊本市秋津新町に健軍校を開設。
沿革の続き(あと21件・2025年まで)
  1. 1998年2月鹿児島県鹿児島市加治屋町に本社を移転。
  2. 1998年7月鹿児島県鹿児島市下伊敷町に玉江校、同姶良郡隼人町に隼人校をそれぞれ開設。
  3. 2000年3月鹿児島県指宿市大牟礼に指宿校、熊本県八代市西松江城町に八代校をそれぞれ開設。
  4. 2001年12月福岡県福岡市早良区に西新校と室見校を開設し、福岡県へ進出。
  5. 2002年3月鹿児島県鹿児島市加治屋町に初の個別指導教室を開設。
  6. 2003年6月宮崎県宮崎市と熊本県熊本市及び福岡県福岡市に個別指導教室を開設。
  7. 2004年12月日本証券業協会の登録を取消し、ジャスダック証券取引所へ上場。
  8. 2008年3月宮崎県宮崎市に浮城校を開設。
  9. 2009年3月熊本県菊池郡大津町に大津校を開設。
  10. 2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所との合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場。
  11. 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
  12. 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
  13. 2013年7月熊本県熊本市南区にけやき通り教室を開設。
  14. 2015年4月鹿児島県鹿児島市と宮崎県宮崎市に東進衛星予備校の運営を開設。
  15. 2016年3月鹿児島県姶良市と宮崎県都城市に東進衛星予備校の運営を開設。
  16. 2019年9月鹿児島県霧島市に国分南校を開設。
  17. 2020年3月株式会社タケジヒューマンマインドの全株式を取得。
  18. 2022年4月東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)から新市場区分(スタンダード市場)へ移行。
  19. 2022年9月株式会社タケジヒューマンマインドを吸収合併。
  20. 2023年3月熊本県熊本市に長嶺校を開設。
  21. 2025年10月「すばる個別オンライン」をスタート。

有価証券報告書【沿革】より(2026年5月提出・S100Y5RU)。会社が書いたとおりに載せています。

サービス業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。

サービス業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AAJ1、S100D05Z、S100FUBT、S100INOW、S100LEAD、S100O43M、S100QTUI、S100TI0Q、S100VTTR、S100Y5RU一次資料

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