Schoo

264A / 日本基準 / 9月期

2020〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証グロースサービス業一次資料ベース
収録 36 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は、「世の中から卒業をなくす」というミッションを掲げ、学びや教育を起点とした事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より(2025年12月提出)

同業2社と並べて動かす教育・学習塾の順位を再生

数字で見るSchoo

2025年度の売上収益は34億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3202番目、サービス業542社のうち450番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+43.7%です。平均年間給与は651.0万円(2025年度・提出会社単体)で、サービス業538社のうち191番目。平均年齢は36.2歳、平均勤続年数は2.8年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益34億円全体で上位89%(3,585社中)サービス業では450番目(542社中)2020→2025年度で年+43.7%(計算値)2025年度
当期利益2億円全体で上位81%(3,684社中)サービス業では394番目(542社中)2025年度
営業利益率逆算8.6%サービス業の中央値 7.2%(541社)2025年度
ROE14.0%サービス業の中央値 11.0%(542社)2025年度
自己資本比率53.9%サービス業の中央値 54.3%(542社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与651.0万円全体で上位53%(3,658社中)サービス業では191番目(538社中)2025年度
平均年齢36.2歳サービス業の中央値 38.5歳(539社)2025年度
平均勤続年数2.8年サービス業の中央値 6.6年(539社)2025年度
従業員数(連結)191人サービス業の中央値 443人(542社)2020→2025年度で+315.2%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

Schooと同業2社を、ダッシュボードで並べるジェイテック・インティメート・マージャーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 教育・学習塾業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ ジェイテック・インティメート・マージャーと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

Schoo 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

Schooの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は、「世の中から卒業をなくす」というミッションを掲げ、学びや教育を起点とした事業を展開しております。

社会人の「学び手」に向けては、法人向け研修サービス「Schoo for Business」、個人向け学習サービス「Schoo for Personal」を提供し、高等教育機関・社会人教育事業者の「教え手」に向けては、学習管理プラットフォームサービス「Schoo Swing」を提供しております。全社売上高に占める「Schoo for Business」の割合が90%を超えており、当社の主力サービスとなっております。

なお、当社の事業は、大人の学び事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。

<主要なサービスの概要>

(1)「学び手」に向けたサービス

価値の源泉

社会人の「学び手」に向けては、法人向けと個人向けの「Schoo」サービスを提供しております。その特徴の1つとして、法人向けと個人向けのサービスの基盤が同一であることが挙げられます。これにより、学習意欲の高い受講者のフィードバックにより最適化されたプロダクト及び今学ぶべき幅広い学習コンテンツを、学ぶ文化の醸成・浸透を課題とする法人顧客へ提供することが可能になり、「受講者視点での学習体験」による当社独自の価値を創造することができております。

2025年9月末時点の「Schoo」サービス全体の有効会員数は約135万人となります。有効会員数は、当サービスに登録された全会員から退会した会員を差し引いた、当サービスの会員として有効な登録会員数であります。

学習コンテンツの特徴

創業以来蓄積してきた9,000本以上の豊富な学習コンテンツに加え、それらのコンテンツ企画・制作及び配信を可能にするノウハウは、当社の強みであります。

学習コンテンツは「時代にリンクした学び」をテーマに掲げ、「ビジネス基礎力」「デジタルリテラシー」「デザイン力」「AI時代の人間力」「リベラルアーツ」という5つの大きな学習領域を定義し、新しい学びのコンテンツを企画開発しております。これらの5つの学習領域が統合され身についていくときに、大量消費・大量生産を原動力とした成長経済から、社会課題を原動力とする持続可能社会をつくり上げていく力が身につくと考えております。

ビジネス基礎力 / 基本的なデジタルツールを活用する力、ロジカルシンキングの基礎、企画書の作り方、ビジネスライティングなど、ビジネスの現場で「いま」求められるベーススキルを身につけます。

デジタルリテラシー / デジタル社会ではインターネット上に存在するデータや情報を、判断・活用・探求していく能力が重視されています。テクノロジーを正しく活用し、必要な情報を見極め、論理的に思考し、新しい価値を生み出す力を身につけます。

デザイン力 / アイデアを形にし社会を豊かにする「デザイン力」を身につけます。あらゆるスキルと掛け合わせることで、課題を解決し、自ら未来を創造するデザインの力が今、注目されています。授業では「モノ」のデザインから「コト」のデザインまでを網羅します。

AI時代の人間力 / 社会のデジタル化が加速し、AIによる仕事の代替が進む中で、AI社会の人間の役割とは何かが問われています。創造力や高度なコミュニケーション、不確実な問題への対応力、イノベーションを生む思考など、人間ならではの能力を磨きあげていく学びを身につけます。

リベラルアーツ / 未来に向かったイノベーションを生み出す時に底力となる基礎学力を身につけます。数学や自然科学からアート、歴史など、単純に広い知識を得るだけでなく、学ぶことを通じて問題解決のためのスキルや思考力、発想力を養います。

動画制作・配信にあたっては、1本1本の学習動画の構成演出や台本等の作成、ベテランの放送技術スタッフによるスタジオでの生放送や収録を行っており、毎日約60分の生放送授業の配信と月50本以上のコンテンツ制作を実現する体制を構築しております。

■「Schoo for Business」(法人向け)

当社の主力サービスである「Schoo for Business」は、自律型人材を育成するオンライン研修サービスです。

法人向けの研修サービスでは、階層別研修や職種別研修等で業務に必要な知識やスキルを確実に学習しながら、社員が自らの意思で能動的に学習し成長する仕組み作りをサポートします。研修設計にあたっては、新入社員や中堅社員、管理職等に向けた200を超える研修テンプレートで体系化されたカリキュラムを用意しており、一人一人の社員の状況や課題にフィットした研修を提供することが可能です。第一線で活躍する現役のビジネスパーソンである講師陣による授業と最新トレンドも網羅した高品質な独自コンテンツにより、リアルな実体験による“生きた知見”とアクションプランまで踏み込んだ実践的な学びを得ることができます。さらに、オンライン集合学習機能(同時視聴、チャット、リアクション等)により、オンラインでも従来の集合型の研修のように社員同士でコミュニケーションを取りながら学習することができます。アーカイブの人気授業等を利用して社員同士で手軽に研修を実施することが可能で、部署内での勉強会や、部署を跨いだ学習コミュニティにも活用することにより、自発的に学ぶ輪を拡げ、学習文化を社内に創り出すことを促進します。

研修管理者向けの視聴履歴の管理・分析機能やレポート提出機能は、個々の受講状況や学習傾向、興味やキャリア志向を可視化することで、今後の育成方針やキャリアプラン検討に活かすことができます。2023年12月に標準機能として追加されたDXスキル診断機能は、設問形式で経産省のデジタルスキル標準に準拠したスキルを診断します。個人や組織全体のDXに関する課題や強みをグラフで可視化し、診断結果に応じた授業をレコメンドすることで、DX意識の向上やデジタル人材の育成をサポートします。また、40ID以上の契約企業には専属のカスタマーサクセス担当が導入準備から振り返りまでの3ヶ月間のサポートを実施し、導入初期段階の課題解決と継続的な運用のために伴走いたします。

さらに、多様化・高度化する企業の人材育成および組織変革ニーズに対応するため、当社は2025年より、主に大企業を対象とした組織変革コンサルティングサービス「Enterprise Drive(エンタープライズドライブ)」の本格展開を開始しております。「Enterprise Drive」は、学習活動および学びを起点として、働く個と組織が変容・変革していくプロセスを設計し、その実装から効果検証に至るまでを一体的に支援するコンサルティングパッケージです。本サービスは、「Schoo for Business」を基盤とし、学習促進及び集合学習支援による行動変容の創出、制度設計やキャリア自律支援を含む人材・組織施策の設計支援、並びに企業内大学の運営支援やインナーブランディング支援等を組み合わせることで、企業における組織変革の推進を総合的に支援しております。これにより、当社はサービス提供領域を従来のオンライン研修提供に留めることなく、学習を起点とした人材育成および組織変革の実行支援までを含む領域へと展開を進めております。

「Schoo for Business」の利用にあたっては、月額利用料が1IDあたり税込1,815円(ボリュームディスカウント有り)及び初期費用が税込121,000円になります(本書提出日現在)。2015年3月のサービス開始時点より累計4,500社以上(注1)の法人企業で導入されております(2025年9月末時点)。さらには、「学び」を起点に多角的な側面から地方創生を実現することを目的として、地方自治体への導入を推進しております。その取り組みの1つとして、鹿児島県奄美市及び奄美大島内4町村と地方創生推進の包括的パートナーシップ協定を締結しております。「学び」により、地域に根付く地元企業の事業促進や拡大、個人の稼得能力の向上を実現し、地域社会の経済活性化に貢献していきたいと考えています。

■「Schoo for Personal」(個人向け)

2012年1月から提供する「Schoo for Personal」は、『一生、学べる学校』をコンセプトとしたオンライン学習サービスです。

当該サービスは、スマートフォンやタブレット、PCなどで受講できます。その特徴は生放送授業に対して受講生がチャット機能でタイムライン上にコメントを送り、講師や他の受講生とコミュニケーションをとれることです。授業中は講師への直接の質問や受講生同士で相談することが可能であり、リアルタイムで疑問点などを解決することができます。また、各授業には『受講生代表』と称する当社社員が参加しています。受講生代表は、「学びを伝えたい講師」と「学びたい受講生」の間に立ち、授業の進行をスムーズに、時に身近に感じてもらえるようにファシリテーターとして一緒に授業をデザインしています。誰もが主役になれるような安全な学びの場所をつくるとともに、学び続けたい一受講生の代表として、当社自身も学び、楽しみ方や乗り越える方法を模索しています。こうした双方向型の学習環境による講師・受講生代表・受講生の一体感が、オンライン環境においても「共に学び続ける仲間に出会う」ことができる当社独自の価値を生み出しております。

利用にあたっては、無料のオープン会員と有料のプレミアム会員があります。オープン会員は、生放送授業への参加、受講生同士・講師とのコミュニケーション機能などが利用できます。プレミアム会員の月額利用料は税込980円(本書提出日現在)になり、オープン会員の機能に加え、全ての録画授業の視聴や限定の生放送授業への参加などの特典を設けております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2025年12月提出・S100XCX0)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

Schooの配当政策

当社は、財務体質の強化及び収益基盤の多様化や収益力強化のために必要な内部留保を確保することを最優先としつつ、配当を実施していくことを基本方針としております。

内部留保資金につきましては、今後の成長に資する人員の採用や広告宣伝に係る支出に有効活用していく方針です。一方で、株主に対する安定的な利益還元の実施は重要な経営課題であると認識しており、今後の利益配分につきましては、業績動向を考慮しながら、将来の事業拡大や収益の向上を図るための資金需要や財務状態を総合的に勘案し、配当のほか、自己株式の取得についても機動的な資本政策の一環として適切に実施していく方針であります。また、現在当社は成長過程にあると認識しており、事業上獲得した内部留保資金については事業拡大のための成長投資に充当することを優先し、当事業年度の剰余金の配当につきましては、無配当としております。

自己株式の取得につきましては、当事業年度において自己株式186,000株(取得総額138,453千円)を取得いたしました。

今後の具体的な実施の可能性や時期については未定でありますが、株主価値の向上を常に意識し、検討を進めてまいります。

なお、当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。期末配当の基準日を9月30日、中間配当の基準日を3月31日としており、会社法第459条第1項各号に定める事項について、法令に別段の定めのある場合を除き、取締役会の決議によって定めることができる旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2025年12月提出)

Schooの株主優待

2025年12月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

Schooの大株主(上位11名)

2025年9月末
Schooの大株主
順位株主持株比率(%)
1森 健志郎19.28
2池原 諒平13.53
3IF GROWTH OPPORTUNITY FUND 1 , L.P6.90
4BIG2号投資事業有限責任組合5.88
5あおぞらHYBRID2号投資事業有限責任組合3.88
6野村信託銀行株式会社(投信口)3.36
7中西 孝之2.43
8第一生命保険株式会社2.06
9楽天証券株式会社1.67
10創発の莟1号投資事業有限責任組合1.58
11UNICORNファンド投資事業有限責任組合1.58

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位11名の合計は62.14%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円————————51013202934
営業利益億円———————————-613
営業利益率%———————————-31.14.18.6
当期利益億円————————-1-4-8-722
EPS円————————-788.9-3,066.0-194.6-171.831.614.3

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高17.6百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.5百万円2025年度・逆算
平均年齢36.2歳2025年度
平均勤続年数2.8年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

Schooの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率25.0%2025年度業種の中央値 19.2%(サービス業385社)2024:16.1 2025:25.0
男性の育児休業取得率87.5%2025年度業種の中央値 75.0%(サービス業324社)2024:100.0 2025:87.5
男女の賃金の差異70.0%2025年度業種の中央値 71.4%(サービス業344社)2024:76.0 2025:70.0
女性役員比率12.5%2025年度業種の中央値 14.3%(サービス業466社)2024:12.5 2025:12.5役員8名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 森 健志郎
本店の所在地
東京都渋谷区鶯谷町2番7号
決算期
9月
市場・業種
東証グロース / サービス業
役員
8名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2025年12月提出)。

Schooの沿革

  1. 当社は、2011年に「世の中から卒業をなくす」をミッションとして、大人の学び(リカレント教育)領域で、「1人ではなくみんなと」「場所と時間の制約のないオンラインで」を掛け合わせた動画学習サービスを提供することを目的に創業いたしました。
  2. 創業以降の当社に係る沿革は、以下のとおりです。
  3. 2011年10月東京都渋谷区恵比寿に株式会社schooを設立
  4. 2012年1月消費者向けオンライン学習サービス「schoo WEB-campus」をリリース
  5. 2012年10月「schoo WEB-campus」のプレミアムサービスを提供開始
  6. 2013年3月東京都渋谷区桜丘にスタジオを開設
  7. 2014年1月「schoo WEB-campus」の生放送授業の視聴に特化したiOSアプリ「スクー生放送」をリリース
  8. 2014年6月東京大学・法政大学と連携し授業配信を実施
  9. 2015年3月東京都渋谷区道玄坂に本店を移転
  10. 2015年3月全国10大学と連携し教養科目の生配信を実施
  11. 2015年3月「schoo WEB-campus」の法人向けビジネスプラン(現「Schoo for Business」)を提供開始
  12. 2015年4月iOSアプリ「スクー生放送」をリニューアルし、「schoo WEB-campus」のiOSアプリをリリース
  13. 2015年5月東京都渋谷区道玄坂にスタジオを移転
  14. 2015年9月「schoo WEB-campus」のAndroidアプリをリリース
沿革の続き(あと12件・2025年まで)
  1. 2015年10月学習環境の格差軽減に貢献することを目的に地方自治体との連携開始
  2. 2016年10月商号を頭文字を大文字とした「株式会社Schoo」に変更
  3. 2016年10月サービス名称を「schoo WEB-campus」から「Schoo」へ変更
  4. 2018年2月法人向けの学習動画制作サービスを提供開始
  5. 2019年9月地方創生・地域活性化への取り組みを契機にKDDI株式会社と資本業務提携
  6. 2020年2月東京都渋谷区鶯谷町に本社移転
  7. 2021年5月奄美大島5市町村と地方創生推進の包括的パートナーシップ協定を締結
  8. 2021年9月高等教育機関向けのDX(デジタルトランスフォーメーション)支援サービス「Schoo Swing」をリリース
  9. 2024年10月東京証券取引所グロース市場に株式を上場
  10. 2025年2月移住転職コミュニティ「LoLLL(ロール)」を提供開始
  11. 2025年5月東京都渋谷区桜丘町にスタジオを移転
  12. 2025年10月地域共創型人材育成サービス「Schoo Mesh」を提供開始

有価証券報告書【沿革】より(2025年12月提出・S100XCX0)。会社が書いたとおりに載せています。

サービス業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。

サービス業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計2本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100V0PZ、S100XCX0一次資料
  2. 2020年度のbps、2021年度のbps、2022年度のbps、2023年度のbpsは、有価証券報告書に記載された値が他の年度と桁または単位が揃わないため収録していません。推し量って直すと推計になるため、そのまま空欄にしています。

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。

本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。