下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社６社で構成され、商業その他施設事業、チェーンストア事業、文化施設事業の各報告セグメントにおける、調査、研究、企画、設計、施工、監理及び、その他これらに関連する事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年4月提出）
2025年度の売上収益は1,072億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち926番目、サービス業542社のうち44番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.1%です。平均年間給与は931.3万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち32番目。平均年齢は42.9歳、平均勤続年数は15.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
丹青社と同業2社を、ダッシュボードで並べるＴＲＥホールディングス・ユー・エス・エスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＴＲＥホールディングス・ユー・エス・エスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社６社で構成され、商業その他施設事業、チェーンストア事業、文化施設事業の各報告セグメントにおける、調査、研究、企画、設計、施工、監理及び、その他これらに関連する事業活動を展開しております。
当社は、商業その他施設事業、チェーンストア事業並びに文化施設事業に関わる総合ディスプレイ業を営んでおり、また、主な関係会社各社と報告セグメント等との関連は次のとおりであります。
商業その他施設事業 ……… ／ チェーンストア事業以外の百貨店・専門店・飲食店等の商業施設全般、オフィス、ホテル、その他の施設の内装等及び博覧会、展示会等の展示に関する事業 ㈱丹青ＴＤＣは、商業その他施設事業に関わる施工を行っております。 ㈱丹青ディスプレイは、商業その他施設事業に関わる設計・施工を行っております。
チェーンストア事業 ……… ／ ファストファッションやファストフード等のチェーン展開型店舗施設の内装等に関する事業 ㈱丹青ＴＤＣは、チェーンストア事業に関わる施工を行っております。
文化施設事業 ……………… ／ 博物館、科学館の展示等の文化施設全般に関する事業 ㈱丹青研究所は、文化施設事業に関わる調査・研究を行っております。
その他 ……………………… ／ 事務機器等のレンタル・販売、労働者の派遣、Ｗｅｂサイトを活用した情報提供サービス等の事業 ㈱丹青ビジネスは、事務用度他のサービス業を営んでおります。 ㈱ＪＤＮは、Ｗｅｂサイトを活用した情報提供サービス、広告販売、コンテストの企画・運営等を行っております。 ㈱丹青ヒューマネットは、労働者派遣他サービス業を営んでおります。
また、当社グループは、制作面を担当する企業、デザイン等のソフト面を担当する企業、その他のサービスを担当する企業に大別され、事業に関わる位置付けは次のとおりであります。
制作面担当 ………………… ／ 当社が受注した物件の施工を当社のほか、㈱丹青ＴＤＣ並びに㈱丹青ディスプレイが行っております。
ソフト面担当 ……………… ／ 当社の主業を遂行するために必要な、文化施設に関する知識及び情報の集約・蓄積・分析・提供を目的とする調査・研究を㈱丹青研究所が、Ｗｅｂサイトを活用した情報提供サービス、広告販売、コンテストの企画・運営等を㈱ＪＤＮが行っております。
その他のサービス ………… ／ 当社グループの事務サービス、施工現場用度品・機器の販売・レンタル、損害保険等を㈱丹青ビジネスが行っており、当社グループをはじめとして各企業向けに人材派遣を㈱丹青ヒューマネットが行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年4月提出・S100Y04L）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 722億円・利益 68億円・従業員 956人
売上 256億円・利益 20億円・従業員 195人
売上 89億円・利益 -6億円・従業員 179人
売上 5億円・利益 2億円
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「中期経営計画（2025年１月期～2027年１月期）の目標値としては、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）14.7％を掲げており、株主資本の充実を図る中で、親会社株主に帰属する当期純利益の増加による達成を目指してまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の利益配分の方針は、長期的な観点に立ち資本の充実を勘案しながら、収益の状況に応じた配当を行うことを基本とし、この方針に基づき、連結配当性向50％以上を株主還元の目標に掲げて、利益の配分を行っております。
当社は、中間配当及び期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本的な方針としており、これら剰余金の配当の決定機関は、中間配当につきましては取締役会、期末配当につきましては株主総会であります。
当事業年度（2025年２月１日から2026年１月31日まで）の剰余金の配当につきましては、上記の方針を踏まえ、１株当たり中間配当35円、１株当たり期末配当37円といたしました。
内部留保資金につきましては、今後予想される競争の激化や経営環境の変化に耐え得る企業体質の強化を図り、新たな成長分野への事業展開を推進するための研究、開発、設備投資及び財務体質の改善その他の資金需要を賄う原資として活用してまいります。
当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年4月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 51.4 |
| 2021 | 26 | 78.7 |
| 2022 | 30 | 301.8 |
| 2023 | 30 | 61.5 |
| 2024 | 45 | 60.0 |
| 2025 | 72 | 60.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 その他信託口 | 6.91 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 投資信託口 | 6.80 |
| 3 | 丹青社取引先持株会 | 3.99 |
| 4 | 第一生命保険株式会社 | 3.96 |
| 5 | 丹青社従業員持株会 | 3.26 |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 3.01 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行 投資信託口 | 2.39 |
| 8 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 1.35 |
| 9 | 株式会社テクノ菱和 | 1.34 |
| 10 | ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ ＪＰＲＤ ＡＣ ＩＳＧ （ＦＥ－ＡＣ） | 1.25 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は34.26%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 536 | 571 | 634 | 676 | 708 | 752 | 827 | 817 | 692 | 627 | 642 | 812 | 919 | 1,072 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 32 | 39 | 46 | 50 | 57 | 51 | 20 | 6 | 39 | 51 | 84 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.8 | 5.6 | 6.1 | 6.1 | 7.0 | 7.3 | 3.2 | 1.0 | 4.8 | 5.6 | 7.8 |
| 当期利益億円 | 12 | 26 | 39 | 44 | 26 | 32 | 42 | 41 | 34 | 14 | 5 | 28 | 39 | 60 |
| EPS円 | 35.8 | 79.9 | 81.8 | 91.0 | 54.6 | 67.0 | 87.6 | 85.5 | 72.2 | 30.1 | 9.7 | 58.1 | 82.2 | 126.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年4月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年4月提出・S100Y04L）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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