2012・2015・2016・2017・2018・2019・2020・2021・2022・2023・2024・2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は37億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3164番目、サービス業542社のうち437番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−1.0%です。平均年間給与は526.4万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち380番目。平均年齢は34.6歳、平均勤続年数は6.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
イトクロと同業2社を、ダッシュボードで並べるホットリンク・アディッシュと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ホットリンク・アディッシュと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
イトクロ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社は、メディアサービスを展開しております。
「塾ナビ」「コドモブースター」「みんなの学校情報」をはじめとした、幅広いユーザー基盤及びクライアント基盤のもと、幼児教育、学習塾、予備校、家庭教師派遣、通信教育等の市場にて領域特化型ポータルサイトを横断的に展開しております。具体的には「塾ナビ」「コドモブースター」「みんなの学校情報」等、学習塾予備校領域、学校教育領域及び民間教育領域における領域ごとにポータルサイトの運営を行っております。
当社のメディアサービスの特徴は下記３点です。
(ⅰ) 口コミストックモデル
主要ポータルサイトを中心に、ユーザーからの口コミを継続的に収集し、原則全てに審査を行うことで、ユーザーの求める中立的な優良コンテンツとして掲載をしております。結果として、ユーザーの求める口コミが継続的に蓄積され、ユーザーへ価値ある情報の提供をしていくことを可能とし、他のサイトとの差別化を図り、優位性を構築しております。
(ⅱ) 大量の送客ボリューム
全国のクライアント企業のデータベースや口コミを中心に、ユーザーの求める膨大な情報を提供することで、多くのユーザーを各ポータルサイトへ集客しております。また、企画・サイトデザイン・システム開発・運営までの全ての工程を自社内で完結することでスピーディーな画面変更やコンテンツへの反映を実現しており、利便性の高いポータルサイト運営を実現することで、効果的にクライアント企業に見込み顧客（ユーザー）を送客しております。
(ⅲ) 成果報酬型の課金システム
ユーザーが、当社のポータルサイトを経由してクライアント企業へ問い合わせや資料請求等を行い、その成果に応じて報酬をいただく成果報酬型の課金システムを主要ポータルサイトにおいて採用をしており、クライアント企業にとって、効果が明確で高い費用対効果を実現しております。
こうした特徴を活かし、現事業の深掘りや教育業界内での未参入な領域への横展開を図ると共に、新規事業開発への挑戦を積極的に行うことで、当社全体としての更なる成長を目指します。
なお、当社は、インターネット・メディア事業の単一セグメントであるため、セグメント情報は記載しておりません。
主なメディアサービスは以下のとおりです。
①塾ナビ
「塾ナビ」は、全国の幼児、小学生、中学生、高校生の本人及び保護者の方々が、目的にあった学習塾や予備校を簡単に検索比較できる国内有数（注１）のポータルサイトです。全国の学習塾や予備校が掲載されており、掲載教室数110,000教室以上（2025年10月31日時点）、年間訪問者数1,387万人以上（2025年10月期）となっております。なお、「塾ナビ」経由で入塾された方へギフトカード等の提供を行うことで利用促進を図っております。
○「塾ナビ」の年間訪問者数（注２）の推移
該当期 ／ 年間訪問者数（万人）
第３期（2008年10月期） ／ 13
第４期（2009年10月期） ／ 43
第５期（2010年10月期） ／ 134
第６期（2011年10月期） ／ 231
第７期（2012年10月期） ／ 360
第８期（2013年10月期） ／ 573
第９期（2014年10月期） ／ 937
第10期（2015年10月期） ／ 1,230
第11期（2016年10月期） ／ 1,624
第12期（2017年10月期） ／ 1,850
第13期（2018年10月期） ／ 2,262
第14期（2019年10月期） ／ 2,524
第15期（2020年10月期） ／ 2,356
第16期（2021年10月期） ／ 2,319
第17期（2022年10月期） ／ 2,113
第18期（2023年10月期） ／ 1,878
第19期（2024年10月期） ／ 1,545
第20期（2025年10月期） ／ 1,387
（注）１．「2025年版塾・予備校検索サイトの利用に関する市場実態把握調査（日本ナンバーワン調査総研合同会社利用）」にて利用者数１位
２．訪問者数:「塾ナビ」を訪問した人数（延べ人数）をいいます。
②コドモブースター
「コドモブースター」は、全国の乳幼児～小学生向けの習い事教室を比較検索し、また体験申し込みできる国内最大級のポータルサイトです。全国の英会話、水泳、ピアノ教室、プログラミング教室などの習い事教室が掲載されております。
③みんなの学校情報
「みんなの学校情報」は、全国の保育園、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、専門学校、大学等の学校選びに役立つ情報を総合的に得ることのできるポータルサイトです。実際の生徒等本人や保護者からの口コミも豊富に掲載されており、偏差値ランキングや各学校の学べる内容等の充実したコンテンツが掲載されております。なお、注力している専門学校領域においても堅調に成長しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年1月提出・S100XHX1）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、事業基盤の整備状況や事業展開の状況、業績や財政状態などを総合的に勘案したうえ、配当を検討していきたいと考えておりますが、既存事業領域はもちろんのこと、更にその周辺領域においても魅力的な事業機会が存在する、又は新たに発見できると考えており、当面は更なる成長に向けたサービスの拡充や組織の構築などに投資を行うことが株主価値の最大化に資すると考え、これからしばらくの期間についても、その原資となる内部留保の充実とその有効活用を基本方針とさせていただく考えであります。なお、今後の配当実施の可能性及び実施時期については未定であります。
内部留保資金につきましては、ユーザーやクライアント企業にとってより有益なサービスを展開していくための組織体制やシステム環境の整備等の財源として、中長期的には安定して継続的にサービスを提供することができるための事業基盤の整備並びに新たな成長分野への投資等の財源として有効に利用してまいります。
なお、剰余金の配当を行う場合、年１回の期末配当を基本方針としており、期末配当の決定機関は株主総会となっております。また、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を取締役会の決議によって行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年1月提出）
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 山木 学 | 61.13 |
| 2 | 株式会社SBI証券 | 6.72 |
| 3 | 阪田 和弘 | 4.51 |
| 4 | 水元 公仁 | 3.06 |
| 5 | 株式会社くふうカンパニーホールディングス | 1.90 |
| 6 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG （FE－AC） | 1.59 |
| 7 | 楽天証券株式会社 | 1.54 |
| 8 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040 | 1.01 |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 | 1.01 |
| 10 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 0.65 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は83.11%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 20 | 30 | 30 | 35 | 35 | 39 | 45 | 44 | 39 | 43 | 40 | 39 | 40 | 37 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 10 | 14 | 17 | 20 | 14 | 11 | 13 | -2 | 4 | -2 | 3 |
| 営業利益率% | — | — | — | 27.1 | 39.6 | 43.7 | 44.5 | 32.8 | 29.5 | 30.6 | -5.0 | 9.8 | -5.0 | 7.1 |
| 当期利益億円 | -2 | 5 | 4 | 6 | 9 | 11 | 11 | 9 | 3 | 8 | -3 | 3 | 0 | 2 |
| EPS円 | -729,563.6 | 48.3 | 23.5 | 32.6 | 43.3 | 54.2 | 52.6 | 44.0 | 15.2 | 39.4 | -16.5 | 14.1 | 1.9 | 8.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年1月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年1月提出・S100XHX1）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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