下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は207億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2071番目、サービス業542社のうち193番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.2%です。平均年間給与は758.4万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち91番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は14.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東京テアトルと同業2社を、ダッシュボードで並べるＮｅｘＴｏｎｅ・エフアンドエムと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＮｅｘＴｏｎｅ・エフアンドエムと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社５社の合計６社で構成されており、セグメントは、「映像関連事業」「飲食関連事業」「不動産関連事業」であります。
当連結会計年度末日現在における当社グループと各セグメントとの関係は、次のとおりであります。
セグメントの名称 ／ 主な事業内容 ／ 会社名
映像関連事業 ／ （映画興行事業） ・映画の興行 （映画制作配給事業） ・映画の配給 ・映画、ドラマの制作 （ソリューション事業） ・総合広告サービス ・イベント企画 ／ 当社 アクシー株式会社
飲食関連事業 ／ （飲食事業） ・飲食店の経営 ・食材の加工・販売 ／ 札幌開発株式会社 株式会社テアトルダイニング 株式会社西洋銀座
不動産関連事業 ／ （不動産賃貸事業） ・不動産の賃貸 （中古マンション再生販売事業） ・中古マンション等の再生販売 ・マンション等のリフォーム ／ 当社 東京テアトルリモデリング株式会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YL02）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
札幌開発株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 111億円・利益 15億円・従業員 55人
売上 61億円・利益 2億円・従業員 261人
売上 35億円・利益 -6億円・従業員 89人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、収益状況や将来の事業展開に備えた内部留保を勘案しつつ、配当や自己株式取得などを総合的に検討の上、株主の皆様への安定的かつ継続的な利益還元に努めることを基本方針としております。
当社の剰余金の配当は期末配当の年１回を基本方針としており、配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は定時株主総会であります。
当社は、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
当期の利益配当につきましては、１株につき20円の配当を実施することを予定しております。
なお、第110期に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額135,483千円及び１株当たり配当額20円につきましては、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 10 | 184.2 |
| 2021 | 10 | 8.4 |
| 2022 | 10 | 133.8 |
| 2023 | 10 | 13.0 |
| 2024 | 10 | 2.8 |
| 2025 | 20 | 23.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
・１単元以上所有の株主に対し、「株主ご優待綴」を発行。（年２回、６ヶ月間有効）
・「株主ご優待綴」に綴られている「映画ご招待券」で直営映画館において１枚で１回映画無料鑑賞サービスを提供。表紙の「提示割引証」の提示で直営映画館及びその他優待適用事業所での割引サービスを提供。
「映画ご招待券」発行基準（半期）
基準株数 ／ 映画ご招待券 ／ 基準株数 ／ 映画ご招待券
100株以上 ／ 4枚 ／ 500株以上 ／ 20枚
200株以上 ／ 8枚 ／ 1,000株以上 ／ 32枚
300株以上 ／ 12枚 ／ 2,000株以上 ／ 48枚
400株以上 ／ 16枚
※映画ご招待券のうち、半分が優待期間前半３ヶ月有効、残り半分が後半３ヶ月有効。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 三井住友信託銀行株式会社 | 4.86 |
| 2 | 日本証券金融株式会社 | 4.68 |
| 3 | DBS BANK LTD 700170 | 4.45 |
| 4 | サッポロビール株式会社 | 3.99 |
| 5 | DEUTSCHE BANK AG,SINGAPOREA／C CLIENTS （TREATY)4600601 | 3.53 |
| 6 | 日活株式会社 | 1.48 |
| 7 | チャレンジ２号投資事業組合 | 1.48 |
| 8 | トーセイ株式会社 | 1.17 |
| 9 | アイザワ証券グループ株式会社 | 1.15 |
| 10 | THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDON SPECIAL ACCOUNT NO.1 | 0.94 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は27.73%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 188 | 157 | 153 | 165 | 192 | 182 | 183 | 172 | 133 | 131 | 163 | 171 | 184 | 207 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 4 | 0 | 5 | 2 | -16 | -6 | 1 | 2 | 3 | 3 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.7 | 1.9 | 0.1 | 2.5 | 1.0 | -12.2 | -4.6 | 0.4 | 1.5 | 1.5 | 1.6 |
| 当期利益億円 | -6 | 8 | 3 | 4 | 2 | 0 | 1 | 1 | -23 | 8 | 2 | 2 | 30 | 8 |
| EPS円 | -7.8 | 10.6 | 4.1 | 4.6 | 29.7 | 6.1 | 17.8 | 6.6 | -303.1 | 109.8 | 25.6 | 32.5 | 429.0 | 121.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YL02）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。