下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は203億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2079番目、サービス業542社のうち195番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.6%です。平均年間給与は501.7万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち415番目。平均年齢は39.0歳、平均勤続年数は11.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
京進と同業2社を、ダッシュボードで並べる東京テアトル・西菱電機と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 東京テアトル・西菱電機と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
＜学習塾事業＞
事業 ／ サービス名 ／ 主要な事業内容
小学校受験 ／ 京進の小学校受験 ぷれわん ／ 幼児を対象とする小学校受験を目指した集合学習指導。
中学・高校受験 ／ 京進の中学・高校受験 TOPΣ(トップシグマ) ／ 小学生・中学生を対象とする中学・高校受験合格及び学力向上を目指した集合学習指導。
京進の中学・高校受験 TOPΣ デュッセルドルフ校 ／ 日本人子女を対象とする集合指導の学習塾を子会社Kyoshin GmbHが運営。
京進の中学・高校受験 TOPΣ 広州校 ／ 日本人子女を対象とする集合指導の学習塾を子会社広州京進語言技能信息咨詢有限公司が運営。
大学受験 ／ 京進の大学受験 TOPΣ(トップシグマ) ／ 高校生を対象とする大学現役合格及び学力向上を目指した集合学習指導。一部、中学生対象授業も実施。通塾生向け映像授業「京進ｅ予備校」の提供。
個別指導 ／ 京進の個別指導 スクール・ワン ／ 小学１年生～高校３年生を対象とする受験合格及び学力向上を目指した個別学習指導。
京進の個別指導 スクール・ワン ＮＹハリソン教室 ／ 日本人子女を対象とする個別指導の学習塾を子会社Kyoshin USA,Inc.が運営。
フランチャイズ ／ 京進の個別指導 スクール・ワン ／ フランチャイズ教室の教室開設や運営指導。
＜語学関連事業＞
事業 ／ サービス名 ／ 主要な事業内容
英会話 ／ 京進の英会話 UNIVERSAL CAMPUS （ユニバーサルキャンパス） ／ 主に幼児を対象とする「本当に話せる英会話」を目指した英会話指導。
京進の大人向け英会話 COPER ENGLISH （コペル・イングリッシュ） ／ 成人を対象とする英会話指導教室を子会社株式会社コペル・インターナショナルが運営。
グローバル教育 ／ 京進の海外進学準備校 ＵＮＳＷファウンデーション・ スタディーズ・プログラム ／ 高校卒業生を対象とするオーストラリア等、海外の名門大学へ進学するための基礎課程指導。
京進の海外語学学校 English Language Company ／ オーストラリアにおける留学生を対象とする英会話指導教室を子会社English Language Company Australia Pty Ltd.が運営。
京進の海外専門学校 ELC career college ／ オーストラリアにおける留学生を対象とする専門学校を子会社ELC Career College Pty Ltd.が運営。
日本語教育 ／ 京進の日本語学校 KLA ／ 日本国内における外国人留学生を対象とする日本語学校を当社及び子会社株式会社オー・エル・ジェイ、株式会社京進ランゲージアカデミー、株式会社アイ・シー・シー、株式会社ダイナミック・ビジネス・カレッジが運営。
国際人材交流 ／ 京進の外国人材就業支援 ミツケルにほんのしごと ／ 日本国内で就労を希望し、専門知識を有する外国人人材の日本語教育と日本企業への紹介。ミャンマー、ネパールにおける日本語教育。国際貢献活動。
キャリア支援 ／ ― ／ リーチング研修を、子会社株式会社アルファビートが提供。
京進の資格取得 これから日本語教師 ／ 日本語教師養成講座を子会社株式会社京進ランゲージアカデミーが運営。
＜保育・介護事業＞
事業 ／ サービス名 ／ 主要な事業内容
保育 ／ 京進のほいくえん ＨＯＰＰＡ 京進のこどもえん ＨＯＰＰＡ ／ ０～５歳児を対象とする「知育」を特長としたカリキュラムによる保育園、自治体からの許認可を受けた保育園を、当社及び子会社株式会社ＨＯＰＰＡ、ビーフェア株式会社が運営。
京進のプレミアム学童 ＨＯＰＰＡ ／ 小学生を対象とする、質の高い学童保育を子会社株式会社ＨＯＰＰＡが運営。
京進の学童クラブ ＨＯＰＰＡ ／ 独自のノウハウで非認知能力を育てることを特徴とした小学生対象の民間学童保育。
介護 ／ 京進の高齢者住宅 ライフパートナー 京進の高齢者住宅 プレタ 京進の高齢者住宅 いこ和 京進の高齢者住宅 リンクハート ／ 高齢者を対象とする住宅・介護施設を子会社株式会社エメラルドの郷、ユアスマイル株式会社、株式会社優空、株式会社リンクハートが運営。
京進の訪問介護 ゆうそら 京進の訪問介護 ユアスマイル 京進の訪問介護 すみれ ／ 高齢者を対象とする訪問介護サービス事業を子会社株式会社エメラルドの郷、ユアスマイル株式会社、株式会社優空が運営。
京進のデイサービス ゆうそら 京進のデイサービス ベルフラワー 京進のデイサービス こころ 京進のデイサービス リンクハート ／ 高齢者を対象とするデイサービス事業を子会社株式会社エメラルドの郷、株式会社優空、株式会社リンクハートが運営。
京進の福祉用具 ゆうそらサポート 京進の福祉用具 ゆうそら ／ 介護用品販売等のサービス提供事業を子会社株式会社優空が運営。
京進のケアプランセンター ゆうそら 京進のケアプランセンター すみれ ／ 介護保険に関する相談や申請・更新の代行などのサービス事業を子会社株式会社エメラルドの郷、株式会社優空が運営。
京進のリハビリフィットネス Pita Lab ／ 元気で活動的に生活したい高齢者を対象としたリハビリ特化型デイサービス事業。
フードサービス ／ 京進の配食サービス もぐもぐ ／ 高齢者施設への配食事業を子会社株式会社もぐもぐが運営。
京進のデリバリーランチ リッチ ／ 産業給食・宅配弁当販売事業を子会社株式会社リッチが運営。
（注）１．日本語教育事業の子会社４社は、2026年４月１日に株式会社京進ランゲージアカデミーを存続会社として合併しました。
（注）２．上記以外の事業としましては、子会社の株式会社五葉出版が、主に当社で使用する印刷消耗品取引の代理業務を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y613）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社ＨＯＰＰＡ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 92億円・利益 3億円・従業員 1,347人
売上 77億円・利益 13億円・従業員 513人
売上 33億円・利益 0億円・従業員 256人
連結子会社 21社（有報に社名が載る主な会社は21社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループでは、企業価値の継続的向上を図るとともに、株主の皆様に対する利益還元を経営上の重要課題の一つとして位置付けております。剰余金の配当については、期末に年１回行うことを基本的な方針としておりますが、会社の業績に応じ、株主の皆様への柔軟な利益還元を実施するため、８月31日を基準日として、取締役会決議により中間配当として剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。
これらの剰余金配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、事業拡大のための設備投資や人材確保等に有効投資して参ります。
配当方針については、2026年１月13日開催の取締役会において、事業展開を総合的に判断し、連結業績における配当性向30％を目標として配当を継続的に実施することを基本的な方針とするとともに、業績の変動に左右されることなく、最低限の配当を継続し、1株当たり年間５円を下限金額として設定する方針への変更を決議いたしました。今後につきましても、事業展開を総合的に判断し、連結業績における配当性向30％を目標として配当水準の確保に努めてまいります。
また、自己株式の取得につきましては、企業環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するために、財務状況、株価の動向等を勘案しながら適切に実施してまいります。
これらの方針に基づき、当事業年度の期末配当につきましては、１株当たり5円00銭を、2026年５月28日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 7.30 | 21.6 |
| 2021 | 7.54 | 15.2 |
| 2022 | 5.47 | — |
| 2023 | 19.46 | 30.0 |
| 2024 | 3.63 | 30.3 |
| 2025 | 5 | 13.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ＴＣＫホールディングス | 36.57 |
| 2 | 京進取引先持株会 | 4.83 |
| 3 | 京進社員持株会 | 3.48 |
| 4 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 3.39 |
| 5 | 立木 康之 | 3.25 |
| 6 | 株式会社京都銀行 | 2.71 |
| 7 | 株式会社滋賀銀行 | 2.68 |
| 8 | 石田 里実 | 2.60 |
| 9 | 立木 七奈 | 2.60 |
| 10 | 株式会社りそな銀行 | 1.69 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は63.81%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 99 | 101 | 108 | 119 | 135 | 179 | 202 | 220 | 231 | 239 | 254 | 261 | 265 | 203 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 4 | 4 | 3 | -1 | 1 | 4 | 5 | 9 | 5 | 5 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.4 | 2.8 | 2.3 | 1.6 | -0.3 | 0.3 | 1.6 | 1.9 | 3.3 | 1.9 | 2.4 |
| 当期利益億円 | 0 | 1 | 1 | 3 | 4 | 5 | 5 | 5 | 2 | -0 | -3 | 5 | 1 | 1 |
| EPS円 | 4.7 | 8.8 | 10.8 | 30.7 | 51.4 | 58.9 | 61.1 | 64.3 | 24.3 | -0.9 | -40.6 | 64.9 | 12.0 | 9.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y613）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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