2018〜2024年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、「世界中の人々に笑顔と喜び（glad）を届ける」ことをビジョンに掲げ、AIを活用したデータ解析技術及びデジタル技術を基盤として、企業のマーケティング活動及びテクノロジー活用を支援する事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は18億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3421番目、サービス業542社のうち505番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+14.7%です。平均年間給与は544.8万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち347番目。平均年齢は34.2歳、平均勤続年数は4.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
グラッドキューブと同業2社を、ダッシュボードで並べるエム・エイチ・グループ・ＺＥＴＡと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ エム・エイチ・グループ・ＺＥＴＡと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、「世界中の人々に笑顔と喜び（glad）を届ける」ことをビジョンに掲げ、AIを活用したデータ解析技術及びデジタル技術を基盤として、企業のマーケティング活動及びテクノロジー活用を支援する事業を展開しております。
当社グループは、株式会社グラッドキューブ及び海外子会社１社で構成されており、事業セグメントを「マーケティングDX事業」及び「テクノロジー事業」の２区分としております。
マーケティングDX事業では、企業のデジタルマーケティング活動を支援するSaaSプロダクトの提供、インターネット広告運用代行、ならびに関連するコンサルティングサービスを展開しております。
テクノロジー事業では、スポーツデータを活用したメディア及びデータ提供事業、AI関連プロダクトの開発・提供、ならびに企画提案型の受託開発事業を展開しております。
当社グループは、データ解析力及び開発力を強みとして、顧客企業の事業特性及び成長段階に応じたサービスを提供しております。
各事業セグメントにおける提供サービス及び特徴は以下のとおりであります。
(1) マーケティングDX事業
マーケティングDX事業では、AIを活用したウェブマーケティング支援を中心に、SaaS事業、ネット広告事業及び教育・リスキリング事業を展開しております。
① SaaS事業
自社開発のウェブ解析ツール「SiTest（サイテスト）」を中心に、アクセス解析、ウェブサイト及び動画改善、コンサルティングを組み合わせた包括的なデジタルマーケティング支援を行っております。
SiTestは、ヒートマップ分析、A/Bテスト（注１）、EFO（注２）、AI搭載レポート機能などを備えたオールインワン型のLPO（注３）ツールであります。
拡張サービスとして、AIによる分析・改善提案を行う「SiTest AI診断」、AIアバター（注４）による動画接客機能を備えた「SiTest Engage（サイテストエンゲージ）」、生成AI時代に対応したウェブ最適化ソリューション「LLMOA（エルモア）」等を提供しております。AIを活用した検索が増加する環境下においては、検索エンジンに自社のウェブサイトを認識させるSEO対策だけでなく、自社のウェブサイトやサービスがAIによる回答に引用されるためのLLMO対策（注５）が欠かせないものとなっております。
主要プロダクトであるSiTestの機能拡張及び周辺プロダクトを展開していくことで、顧客のデジタルマーケティング施策を支援しております。
② ネット広告事業
主に大企業や中小企業に対して、インターネット広告の企画提案、運用代行、コンテンツ制作、アクセス解析及び広告効果のレポーティングを提供しております。広告運用に加え、解析結果に基づく改善提案を行うことで、顧客の広告投資効率の向上を支援しております。
当該事業の顧客に対しては、SaaS事業のプロダクトも含め、顧客課題に応じた提案を行う体制としております。また、SaaS事業とネット広告事業の相互リードシェアを積極的に行い、付加価値を高めております。
(2) テクノロジー事業
テクノロジー事業では、AI及びデータ解析技術を活用し、DX開発領域及びスポーツテック（SPAIA）領域において事業を展開しております。
① DX開発事業
企画提案型の受託開発に加え、AI関連プロダクトの開発・提供を行っております。2023年に取得した受託開発部門の体制強化を進めるとともに、生成AIを活用したAIアバター動画制作プロダクト「AvaTwin（アバツイン）」を展開し、受託開発を基盤としながらSaaS型ビジネスへの拡張を進めております。AvaTwinは、上場企業向けのIR支援用途（決算説明動画、株主総会関連動画等）に加え、企業向けの採用動画や研修動画制作用途にも展開しております。また、当社はアリババクラウドの正規代理店に認定されており、アリババクラウドを利用する顧客向けに、利用料金の日本円建て請求・支払い代行を行う「アリババクラウド請求代行サービス」も提供しております。
② SPAIA事業
AIによるスポーツデータ解析を活用したメディアプラットフォーム「SPAIA（スパイア）」を運営しております。プロ野球一球速報等のスポーツデータ配信に加え、「SPAIA競馬」においてはサブスクリプション（注6）型の競馬情報サービスをユーザーへ提供しております。SPAIA競馬には無料会員及び有料会員の区分があります。有料会員のプランは3コースあり、初心者向けのゴールドプラン、初中級者向けのプラチナプラン、上級者向けのダイヤモンドプランがあります。また、それぞれ月額、半年、１年の期間が選択可能です。無料会員では利用できないAIによる解析データを付加価値として提供しているほか、コースごとに利用可能なコンテンツの範囲が異なっております。
DRAGON DATA CENTER（ドラゴンデータセンター）では、幅広いスポーツデータを基盤としたAI分析システムの開発及びデータ提供を行い、国内外のスポーツメディア及び関連事業者に対しサービスを提供しております。
米国子会社SPAIA, Inc.では、米国競馬市場向けAI予想システム「StableGenius（ステイブルジーニアス）」の開発を進めており、開発完了後は競馬予想コンテンツの提供を予定しております。
（注１） A/Bテストとは、ウェブサイトにおいて複数の異なるパターンを用意し、どちらが高い成果を生み出すか定量的に検証する手法です。
（注２） EFO（Entry Form Optimization）とは、ウェブサイトの入力フォームを最適化し、ユーザーの入力負担を減らしてコンバージョン率を高めるための施策です。エントリーフォーム最適化とも呼ばれます。
（注３） LPO（Landing Page Optimization）とは、ネット広告や検索からウェブサイトに訪れたユーザーが最初に表示するページを改善し、コンバージョン率を最大化するための施策です。
（注４） AIアバターとは、生成AI技術で作成されたバーチャル上のデジタルキャラクターです。
（注５） LLMO（Large Language Model Optimization）対策とはChatGPTやGeminiなどの生成AIが回答を生成される際に、自社のウェブサイトやサービスが情報源として引用、推奨されやすくするための施策です。
（注６） サブスクリプションとは、商品やサービスを購入して所有するのではなく、一定期間利用する権利に対して月額や年額等で対価を支払うビジネスモデルです。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XV2A）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 15億円・利益 5億円・従業員 68人
売上 3億円・利益 -3億円・従業員 22人
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「目標とする経営指標当社グループは、より高い成長性及び収益性を確保する視点から、売上成長率及び経常利益を重視する経営指標と捉えております。(3)経営環境国内インターネット広告市場におきましては、2025年の市場規模は、社会のデジタル化を背景に堅調に伸長し、前年比10.8％増の約4.0兆円と過去最高を更新しました。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主への利益還元を重要な経営課題の一つとして位置付けておりますが、現在、成長過程にあると考えており、積極的な事業展開及び経営基盤の強化のために内部留保の充実を図り、財務体質の強化と事業拡大のための投資等に充当し、一層の事業の成長と拡大を目指すことが株主に対する最大の利益還元につながると考えております。
このことから創業以来無配としてまいりました。今後におきましても当面の間は、将来の事業展開のための投資、事業拡大のための必要運転資金として内部留保の充実を優先する方針であります。将来的には、各事業年度の経営成績及び財政状態を勘案しながら株主への利益還元を検討していく予定でありますが、配当実施の可能性及びその実施時期等については、現時点において未定であります。
内部留保資金の使途につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、将来の事業展開と財務体質強化のための財源として活用していく予定であります。
なお、剰余金の配当を行う場合、当社は年１回の期末配当を基本方針としており、配当の決定機関は株主総会となっております。また、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を取締役会の決議によって行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ゴールドアイランド | 46.24 |
| 2 | 金島 弘樹 | 17.43 |
| 3 | MICイノベーション４号投資事業有限責任組合 | 4.47 |
| 4 | 山地 智功 | 2.96 |
| 5 | 金島 由樹 | 2.25 |
| 6 | 畝田 友希 | 2.06 |
| 7 | 楽天証券株式会社 | 1.30 |
| 8 | 新妻 晋 | 0.58 |
| 9 | 上田 博康 | 0.55 |
| 10 | 鶴原 真央 | 0.50 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は78.38%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | — | — | — | — | 5 | 7 | 9 | 12 | 15 | 15 | 16 | 18 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 3 | 5 | 1 | -3 | -0 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 24.0 | 31.1 | 9.3 | -17.1 | -1.9 |
| 当期利益億円 | — | — | — | — | — | — | 0 | 1 | 1 | 2 | 3 | 1 | -6 | -0 |
| EPS円 | — | — | — | — | — | — | 3.2 | 74.7 | 11.6 | 27.2 | 39.1 | 7.2 | -76.4 | -3.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XV2A）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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