下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、移動体通信機器の販売を主たる業務とする移動体通信関連事業、賃貸ビル・賃貸マンションの不動産賃貸を主たる業務とする不動産事業、ゴルフ場の運営を主たる業務とするリゾート事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は3億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3558番目、情報・通信業591社のうち587番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−56.1%です。平均年間給与は335.1万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち585番目。平均年齢は44.0歳、平均勤続年数は5.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トーシンホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるＰｏｓｔＰｒｉｍｅ・インフォメティスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＰｏｓｔＰｒｉｍｅ・インフォメティスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、移動体通信機器の販売を主たる業務とする移動体通信関連事業、賃貸ビル・賃貸マンションの不動産賃貸を主たる業務とする不動産事業、ゴルフ場の運営を主たる業務とするリゾート事業を展開しております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の３部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1) 移動体通信関連事業
連結子会社の株式会社トーシンモバイルにおいて、主に次の事業を展開しております。
①各キャリア（各通信事業者）から仕入れた移動体通信機器等を当社直営店で新規・既存顧客へ直接販売する事業。
②各キャリアが提供する携帯電話サービス契約への加入取次をはじめ、各種サービス変更手続の業務受託。
③販売代理店への移動体通信機器の卸売及び携帯電話サービス契約への加入取次、各種サービス変更手続きの業務委託。
④法人・事務所向営業及びサービス事業。
(2) 不動産事業
当社及び連結子会社のトーシンコーポレーション株式会社において、主に次の事業を展開しております。
①貸しビル・賃貸マンションの不動産賃貸事業。
②不動産販売事業。
(3) リゾート事業
連結子会社のトーシンリゾート株式会社、株式会社伊良湖シーサイドゴルフ倶楽部において、主に次の事業を展開しております。
①ゴルフ場の運営管理。
②運営受託を対象とするゴルフ場の新規開拓。
③ゴルフ練習場の運営管理。
(4) その他
飲料水の販売、太陽光発電事業、ゴルフレッスン施設の運営等を行っております（ただし、2026年７月31日をもって、ゴルフレッスン施設（ゴルフリークス）の運営は閉業いたしました）。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z3JM）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 3億円・従業員 26人
売上 0億円・従業員 48人
売上 0億円・従業員 3人
売上 0億円
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
利益配分に関する基本方針
当社の利益配分につきましては、経営の重要政策の一つと認識しており、将来にわたる安定的な企業成長と経営環境の変化に対応するために必要な内部留保金を確保しつつ、株主の皆様に安定的に利益還元を行うことを基本方針としております。
しかしながら、当期につきましては、当社について2026年５月８日に会社更生手続が開始され、会社更生法上、更生計画の定めるところによらなければ剰余金の配当を行うことができず、誠に遺憾ながら当事業年度の期末配当につきましては無配となります。
また、2026年９月９日に管財人が東京地方裁判所に提出した更生計画案において、当社は、会社更生手続中は、原則として、株主に対する剰余金の配当を行わないこととしております。但し、株主に対する配当を行うことについて、裁判所の許可を得て、株主に対する剰余金の配当を行うことができることとしております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 20 | 124.1 |
| 2020 | 22 | — |
| 2021 | 24 | 55.5 |
| 2022 | 22 | 440.6 |
| 2023 | 10 | 440.6 |
| 2024 | 10 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
当社は、株主優待制度があります。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 277 | 272 | 262 | 261 | 262 | 267 | 244 | 213 | 210 | 164 | 171 | 175 | 178 | 3 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5 | 4 | 5 | 4 | 3 | 6 | 6 | 6 | 3 | 3 | -0 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.1 | 1.7 | 1.8 | 1.5 | 1.3 | 2.8 | 3.6 | 3.6 | 1.9 | 1.5 | -14.1 |
| 当期利益億円 | 4 | 3 | -1 | 3 | 3 | 1 | 1 | 2 | -7 | -2 | 1 | -0 | -14 | -2 |
| EPS円 | 70.0 | 52.0 | -14.2 | 44.7 | 39.8 | 22.5 | 20.7 | 29.2 | -102.5 | -32.4 | 22.0 | -2.5 | -212.9 | -36.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z3JM）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。