クオンタムソリューションズ

2338 / 日本基準 / 2月期
東証スタンダード情報・通信業一次資料ベース
収録 38 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

同業2社と並べて動かす

数字で見るクオンタムソリューションズ

2025年度の売上収益は3億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3562番目、情報・通信業591社のうち588番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.7%です。平均年間給与は555.7万円(2025年度・提出会社単体)で、情報・通信業585社のうち469番目。平均年齢は41.9歳、平均勤続年数は1.7年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益3億円全体で上位99%(3,585社中)情報・通信業では588番目(591社中)2020→2025年度で年+1.7%(計算値)2025年度
当期利益-25億円全体で上位98%(3,684社中)情報・通信業では584番目(591社中)2025年度
営業利益率逆算-263.7%情報・通信業の中央値 8.3%(591社)2025年度
ROE逆算-280.5%情報・通信業の中央値 12.0%(585社)2024年度
自己資本比率-22.3%情報・通信業の中央値 62.4%(591社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与555.7万円全体で上位77%(3,658社中)情報・通信業では469番目(585社中)2020→2025年度で+24.3%(計算値)2025年度
平均年齢41.9歳情報・通信業の中央値 38.1歳(585社)2025年度
平均勤続年数1.7年情報・通信業の中央値 6.3年(585社)2025年度
従業員数(連結)41人情報・通信業の中央値 273人(591社)2020→2025年度で−26.8%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

クオンタムソリューションズと同業2社を、ダッシュボードで並べるインフォメティス・フィーチャと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ インフォメティス・フィーチャと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

クオンタムソリューションズの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(クオンタムソリューションズ株式会社)及び連結子会社6社(株式会社プロケアラボ、コンパスクラウドAIジャパン株式会社、FASTEPS SINGAPORE PTE. LTD.、Quantum Solutions Asia Limited、Quantum FOMM Limited、GPT Pals Studio Limited)により構成されております。当社グループにおける各社の事業上の位置付け及びセグメントとの関係は、以下のとおりであります。なお、以下の区分は、セグメント区分と同一であります。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年5月提出・S100Y6YJ)。事業系統図は省いています。

03

クオンタムソリューションズのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

ウェルネス事業

売上 1億円・利益 0億円・従業員 17人

  • 株式会社プロケアラボ100.0%

AIソリューション事業

売上 1億円・利益 -3億円・従業員 15人

  • FASTEPS SINGAPORE PTE LTD100.0%
  • Quantum Solutions Asia Limited100.0%
  • Quantum FOMM Limited66.7%
  • コンパスクラウドAIジャパン株式会社50.0%
  • GPT Pals Studio Limited100.0%

連結子会社 6社(有報に社名が載る主な会社は6社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

クオンタムソリューションズの配当政策

当社は、株主の皆様に対しての利益還元を経営の重要な課題の一つとして位置付けており、長期的かつ総合的な株主利益の向上を図ることを利益配分に関する基本方針としております。

当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。

これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。

当面は、企業体質と経営基盤強化を優先課題ととらえ内部留保に重点を置くこととしておりますが、早期の復配を実現していくことで、株主の皆様の期待に応えていく方針です。

当社は、「取締役会の決議により、毎年8月31日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年5月提出)

クオンタムソリューションズの株主優待

2026年5月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

クオンタムソリューションズの大株主(上位10名)

2026年2月末
クオンタムソリューションズの大株主
順位株主持株比率(%)
1KGI ASIA LIMITED-CLIENT ACCOUNT16.50
2OKASAN INTERNATIONAL(ASIA)LIMITED A/C CLIENT15.90
3FUTU SECURITIES INTERNATIONAL (HONGKONG) LIMITED9.90
4INTERACTIVE BROKERS LLC8.80
5KGI ASIA LIMITED-CLIENT ACCOUNT3.50
6BNP PARIBAS SINGAPORE/2S/JASDEC/UOB KAY HIAN PRIVATE LIMITED2.60
7BOFAS INC SEGREGATION ACCOUNT2.60
8BANK JULIUS BAER AND CO. LTD. HONG KONG CLIENT ACCOUNT2.60
9PHILLIP SECURITIES(HONG KONG)LIMITED2.40
10GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL2.40

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は67.20%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円55568593501065233273
営業利益億円———1-3-2-5-3-4-4-4-9-5-7
営業利益率%———1.6-6.4-18.1-77.5-64.6-154.3-140.1-149.2-459.5-68.3-263.7
当期利益億円1-1-50-5-5-11-3-4-3-10-9-3-25
EPS円27.2-32.5-166.26.6-121.0-97.9-155.8-12.0-12.1-8.3-25.4-21.7-7.1-54.1

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高6.5百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益-17.2百万円2025年度・逆算
平均年齢41.9歳2025年度
平均勤続年数1.7年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

クオンタムソリューションズの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異記載なし有報のXBRLに記載が無い
女性役員比率25.0%2025年度業種の中央値 14.3%(情報・通信業500社)2022:12.5 2023:11.1 2024:14.2 2025:25.0役員8名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 大澤 梅嘉
本店の所在地
東京都千代田区丸の内1丁目9番2号
決算期
2月
市場・業種
東証スタンダード / 情報・通信業
役員
8名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年5月提出)。

クオンタムソリューションズの沿革

  1. 1999年5月インターネットコンサルティングファームの確立を目的に、埼玉県朝霞市溝沼一丁目3番15号に有限会社ザイオンを設立
  2. 2000年1月事業拡大に伴い、本社を東京都港区西新橋三丁目11番1号に移転
  3. 2000年2月株式会社ザイオンに組織変更
  4. 2002年7月韓国インフォトラスト社(Infotrust,Inc.)とスマートカード関連技術での業務提携
  5. 2002年7月米国フォーレル社(Fourelle Systems,Inc.)とデータ通信における圧縮技術に関する業務提携
  6. 2002年11月東京証券取引所マザーズ市場に上場
  7. 2003年5月株式会社デジタルガレージと事業に関する業務提携
  8. 2003年6月株式会社ディーエス・インタラクティブ(現・株式会社Xenlon)の株式取得
  9. 2004年4月ゼィープラスホールディングス株式会社(現・FRACTALE株式会社)と事業に関する資本業務提携
  10. 2004年5月キャル株式会社、株式会社パナッシュの株式取得
  11. 2004年12月日本ベリサイン株式会社と事業に関する業務提携
  12. 2004年12月東西キャピタル株式会社と事業に関する業務提携
  13. 2004年12月株式会社パナッシュの株式譲渡
  14. 2007年6月キャル株式会社の株式譲渡
沿革の続き(あと47件・2026年まで)
  1. 2007年7月セブンシーズ・テックワークス株式会社に商号変更
  2. 2007年7月本社を東京都新宿区神楽坂六丁目77番へ移転
  3. 2007年8月株式会社Xenlonの株式譲渡
  4. 2007年8月DR Fortress,LLCのユニット取得
  5. 2009年5月DR Fortress,LLCのユニット譲渡
  6. 2009年5月株式会社ピーアール・ライフの株式取得
  7. 2011年9月TMプランニング株式会社を設立
  8. 2012年2月本社を東京都新宿区四谷四丁目32番4号へ移転
  9. 2012年9月株式会社ファステップスに商号変更
  10. 2012年9月TMプランニング株式会社の100%子会社として株式会社ライフプランニングを設立
  11. 2014年3月株式会社ライフプランニングが株式会社NSFの株式取得
  12. 2015年1月ジャパンアシュアランス株式会社(2017年7月株式会社ビットワンに商号変更)を設立(2026年4月清算)
  13. 2015年7月東京証券取引所市場第二部へ市場変更
  14. 2015年11月エムアンドケイ株式会社(現・株式会社プロケアラボ)の株式取得(現・連結子会社)
  15. 2015年11月Plurecil Holdings Limitedの出資持分取得
  16. 2016年2月株式会社ライフプランニング、株式会社NSFの株式譲渡
  17. 2016年5月監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行
  18. 2017年1月TMプランニング株式会社の株式譲渡
  19. 2017年7月新規事業として、日本国内における仮想通貨交換所の運営事業を立ち上げるため、ジャパンアシュアランス株式会社を株式会社ビットワンに商号変更(2026年4月清算)
  20. 2017年8月株式会社ピーアール・ライフの株式譲渡
  21. 2018年1月新規事業として、仮想通貨のマイニング(採掘)事業を立ち上げるため、株式会社マイニングワン(2019年1月株式会社クロスワンに商号変更)を設立(2026年4月清算)
  22. 2018年1月香港における仮想通貨交換所の運営事業を立ち上げるため、BIT ONE HONG KONG LIMITED(現・Quantum Solutions Asia Limited)を設立(現・連結子会社)
  23. 2018年2月シンガポールにおける仮想通貨交換所の運営事業を立ち上げるため、FASTEPS SINGAPORE PTE. LTD.を設立(現・連結子会社)
  24. 2018年3月BIT ONE HONG KONG LIMITED(現・Quantum Solutions Asia Limited)が株式会社アルデプロと事業に関する業務提携
  25. 2018年3月仮想通貨のマイニング(採掘)事業を開始
  26. 2018年4月Plurecil Holdings Limitedの出資持分をすべて譲渡
  27. 2018年4月株式会社ビットワンよりBIT ONE HONG KONG LIMITED(現・Quantum Solutions Asia Limited)の持分株式取得及び株式会社マイニングワン(2019年1月株式会社クロスワンに商号変更、2026年4月清算)の全株式を取得
  28. 2018年6月香港における仮想通貨交換所を開始
  29. 2018年7月FASTEPS SINGAPORE PTE. LTD.へBIT ONE HONG KONG LIMITEDの持分株式譲渡
  30. 2018年9月株式会社ビットワングループへ商号変更
  31. 2018年11月株式会社マイニングワン(2019年1月株式会社クロスワンに商号変更)の100%子会社として株式会社クロスワンを設立(2026年4月清算)
  32. 2018年12月シンガポールにおける仮想通貨交換所を開始
  33. 2019年2月仮想通貨関連コンサルティング事業を開始
  34. 2019年7月本社を東京都千代田区九段北1丁目 10 番9号へ移転
  35. 2021年8月クオンタムソリューションズ株式会社に商号変更
  36. 2021年8月Asia TeleTech Investment Limited(現・Quantum Solutions Asia Limited)と株式会社 FOMM が香港に合弁会社Quantum FOMM Limitedを設立(現・連結子会社)
  37. 2022年4月東京証券取引所スタンダード市場に移行
  38. 2023年7月シンガポール企業 Compass Cloud Technology Pte. Ltd.との合弁企業、コンパスクラウド AI ジャパン株式会社設立(現・連結子会社)
  39. 2023年9月KAYTUS SINGAPORE PTE. LTD. との販売代理店契約を締結し、AI(人工知能)用高性能 GPU サーバーの販売を開始
  40. 2023年10月GPT Pals Studio Limited合弁会社設立(現・連結子会社)
  41. 2023年12月JP GAMES 株式会社との資本業務提携
  42. 2024年8月本社を東京都千代田区丸の内1丁目9番2号へ移転
  43. 2024年9月Quantum Solutions Asia Limited によるゲームアプリの配信及び運営事業開始
  44. 2025年4月モバイルゲーム『サンクタス戦記 - GYEE(ガイ)』のグローバル運営権を取得
  45. 2025年4月3D AIGC(AI生成コンテンツ)分野で世界的に著名な若手科学者、戴 勃(Dai Bo)氏と協業に関する覚書(MOU)を締結
  46. 2025年7月GPT Pals Studio Limitedによる新たな事業として暗号資産投資事業を開始
  47. 2026年4月Quantum Solutions Asia Limitedを通じて、Inno One Group (HK) Limitedとの間で、グローバルエネルギー、コモディティおよび関連物流分野を対象とするオフショア投資ファンドの設立および共同管理に関する基本合意書を締結

有価証券報告書【沿革】より(2026年5月提出・S100Y6YJ)。会社が書いたとおりに載せています。

情報・通信業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。

情報・通信業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100ABDG、S100D273、S100FVSU、S100IOQQ、S100LEEB、S100O3Q6、S100QUX3、S100TIHQ、S100VSRO、S100Y6YJ一次資料
  2. 2023年度のbps、2025年度のbpsは、有価証券報告書に記載された値が他の年度と桁または単位が揃わないため収録していません。推し量って直すと推計になるため、そのまま空欄にしています。

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

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