下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は403億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1554番目、卸売業288社のうち188番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.3%です。平均年間給与は741.8万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち100番目。平均年齢は45.1歳、平均勤続年数は18.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
丸藤シートパイルと同業2社を、ダッシュボードで並べるＣｏｍｉｎｉｘ・オーハシテクニカと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ Ｃｏｍｉｎｉｘ・オーハシテクニカと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
丸藤シートパイル 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社と子会社２社で構成されております。
事業の内容は、鋼矢板（シートパイル）、Ｈ形鋼、鋼製山留材、覆工板などの建設基礎工事用鋼製重仮設資材、仮設システム橋梁（ランドクロス）、各種補強土壁製品、建築用鉄骨加工品などの販売、賃貸及び資材提供に附帯する工事、加工、運送等であります。
取扱資材は、日本製鉄㈱の製品が主で、エムエム建材㈱を主力とする商社経由で購入し、販売及び賃貸先は鹿島建設㈱、㈱大林組、安藤ハザマ興業㈱、㈱熊谷組その他大手中堅建設会社が主体となっております。
なお、営業圏は北海道から関西までであります。
当社グループ内の事業に係わる位置付け及び関係は次のとおりであります。
＜主な関係会社＞
子会社：フジ運輸株式会社、ディ・ケイ・コム株式会社
営業部門： ／ 当社の営業は取引先別であり取扱商品別ではありません。
建設会社、商社等取引先に対する資材の売上・仕入業務とこれに附帯する工事請負業務を担当しております。 当社の工事施工はその一部を子会社が担当しております。
工場部門： ／ 賃貸用資材の保管、使用後返却された資材の原状回復のための修理や整備、及び製作加工業務を担当しております。
運送部門： ／ 資材提供の附帯業務である運送業務はその一部を子会社が担当しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF98）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…からスタートしました中期経営計画で掲げた定量的目標値の連結売上高400億円、経常利益20億円の目標が期間中に前倒しで達成したことから、経営基盤の強化と成長に向けた投資の取り組みが着実に成果に結びついているものと判断しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の最重要課題の一つと位置付けており、業績に裏付けされた安定的且つ適正な利益配分を継続することを基本方針としております。今後の配当につきましては、持続的な成長を通じ、財務の健全性を充足することを前提に、配当性向35％以上、また、１株当たり配当金190円（株式分割前、株式分割後は38円）を基軸とした累進配当を行う株主還元方針といたします。
当社の剰余金の配当につきましては、中間配当を行うことができる旨定めており、配当の決定機関は中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、2026年３月１日に創業100周年を迎えることが出来ましたことから、株主の皆様の日頃のご支援にお応えするための記念配当10円を加えた１株当たり200円（年間１株当たり200円）として、2026年６月26日開催予定の第78回定時株主総会にて決議のうえ、実施する予定であります。
内部留保金につきましては、持続的成長に向けた収益機会を創出していくための工事・受注加工、橋梁分野、重仮設周辺事業への投資、持続可能なサプライチェーンの構築と共存共栄の施策に向けた工場の作業環境改善および生産性維持・向上と安全対策のための投資、人材育成などの取り組みに向けた人的資本投資の原資に充てることで、一層の企業価値向上と健全な財務体質の維持・向上を図りつつ、株主への利益還元に努めてまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 80 | 45.7 |
| 2021 | 80 | 43.9 |
| 2022 | 90 | 34.8 |
| 2023 | 110 | 32.4 |
| 2024 | 130 | 37.2 |
| 2025 | 200 | 42.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 三井物産スチール株式会社 | 14.29 |
| 2 | 住友生命保険相互会社 | 6.22 |
| 3 | 明治安田生命保険相互会社 | 5.31 |
| 4 | 日本製鉄株式会社 | 4.80 |
| 5 | 大樹生命保険株式会社 | 4.79 |
| 6 | INTERACTIVE BROKERS LLC（常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社 | 3.57 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 3.07 |
| 8 | 丸藤ビル株式会社 | 3.02 |
| 9 | 光通信ＫＫ投資事業有限責任組合 | 2.50 |
| 10 | 丸藤シートパイル取引先持株会 | 2.03 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は49.60%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 269 | 290 | 320 | 304 | 332 | 330 | 353 | 344 | 327 | 319 | 351 | 345 | 356 | 403 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 7 | 11 | 12 | 13 | 14 | 9 | 6 | 11 | 14 | 16 | 21 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.4 | 3.2 | 3.6 | 3.7 | 4.2 | 2.9 | 1.8 | 3.0 | 4.1 | 4.4 | 5.2 |
| 当期利益億円 | 5 | 7 | 9 | 7 | 9 | 9 | 10 | 11 | 7 | 7 | 10 | 14 | 15 | 20 |
| EPS円 | 13.4 | 181.1 | 237.2 | 201.1 | 236.3 | 246.8 | 277.2 | 308.5 | 195.2 | 41.9 | 58.0 | 76.7 | 85.7 | 110.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF98）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。