下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社11社及び関連会社３社により構成され、その事業は、家庭用品等の製造、販売及びこれらの付随業務を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年2月提出）
2025年度の売上収益は912億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1008番目、電気機器225社のうち90番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.0%です。平均年間給与は835.0万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち52番目。平均年齢は39.8歳、平均勤続年数は14.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
象印マホービンと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本シイエムケイ・ダイヤモンドエレクトリックホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本シイエムケイ・ダイヤモンドエレクトリックホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
象印マホービン 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループは、当社、子会社11社及び関連会社３社により構成され、その事業は、家庭用品等の製造、販売及びこれらの付随業務を営んでおります。なお、家庭用品以外の事業の重要性が乏しいと考えられるため、セグメント情報の記載を省略しております。
製造部門
(調理家電製品)国内においては、象印ファクトリー・ジャパン株式会社、海外においては、新象製造廠有限公司があります。
(リビング製品)国内においては、象印ファクトリー・ジャパン株式会社、海外においては、関連会社であるUnion Zojirushi Co., Ltd.があります。
(生活家電製品)象印ファクトリー・ジャパン株式会社があります。
(その他製品) 象印ファクトリー・ジャパン株式会社があります。
販売部門
国内においては、当社及び象印フレスコ株式会社、象印特販株式会社、海外においては、Zojirushi America Corporation、上海象印家用電器有限公司、台象股份有限公司、Zojirushi SE Asia Corporation Ltd.、Lin & Partners Distributors Limited、Zojirushi Korea Corporation、そして関連会社であるN&I ASIA PTE LTDがあります。なお、Zojirushi Korea Corporationは、2025年10月１日に設立し、2026年４月営業開始予定です。
物流部門
象印ユーサービス株式会社、そして関連会社である旭菱倉庫株式会社があります。
修理・リサイクル部門
象印ユーサービス株式会社があります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年2月提出・S100XL0K）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Zojirushi America Corporation議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 11社（有報に社名が載る主な会社は11社）。持分法適用関連会社など 1社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…それを支えるDX・人的資本経営の推進・DX推進による生産性向上・競争力向上3.ブランドを軸とした企業価値の持続的向上・ブランド価値を高める丁寧なコミュニケーション・資本コストを意識した資本政策の推進上記の重点課題に取り組み、各施策を確実に実行することで、2028年11月期の業績目標である、連結売上高100,000百万円、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を重要政策の一つであると考えており、企業基盤の強化ならびに将来の事業展開のための内部留保や収益見通しなどを総合的に勘案しながら、連結配当性向50％以上を目安として安定的な配当の維持に努めていく所存です。
また、前・中期経営計画「SHIFT」において、3ヵ年累計の総還元性向100%以上を株主還元方針として掲げておりました。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当事業年度の期末配当につきましては、基本方針に基づき、１株につき20円の普通配当に特別配当32円を加え、52円といたしました。
既に中間配当として１株につき30円（普通配当20円、特別配当10円）を実施いたしておりますので、年間の配当金は１株につき82円になります。
また、内部留保金は、経営体質の一層の充実、ならびに将来の事業展開に役立てる所存であります。
なお当社は、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年2月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 26 | 59.5 |
| 2021 | 34 | 57.0 |
| 2022 | 34 | 54.6 |
| 2023 | 34 | 79.7 |
| 2024 | 40 | 49.7 |
| 2025 | 82 | 119.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
11月20日現在100株以上を所有する株主に対し、自社製品の優待価格による販売を実施いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | CLEARSTREAM BANKING S.A | 16.01 |
| 2 | 市 川 典 男 | 8.50 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 7.18 |
| 4 | 和幸株式会社 | 6.60 |
| 5 | 市 川 昌 宏 | 4.83 |
| 6 | 象印共栄持株会 | 3.94 |
| 7 | 市 川 泰 宏 | 3.26 |
| 8 | 公益財団法人市川国際奨学財団 | 2.59 |
| 9 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 | 2.44 |
| 10 | 市 川 尚 孝 | 1.87 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は57.22%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 629 | 667 | 768 | 898 | 892 | 854 | 846 | 791 | 749 | 777 | 825 | 835 | 872 | 912 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 102 | 121 | 78 | 63 | 54 | 54 | 64 | 47 | 50 | 60 | 74 |
| 営業利益率% | — | — | — | 11.3 | 13.6 | 9.2 | 7.4 | 6.9 | 7.3 | 8.2 | 5.7 | 6.0 | 6.8 | 8.2 |
| 当期利益億円 | 41 | 16 | 38 | 63 | 73 | 53 | 44 | 41 | 39 | 45 | 37 | 44 | 65 | 60 |
| EPS円 | 60.3 | 23.7 | 55.7 | 93.4 | 108.0 | 79.0 | 65.6 | 60.4 | 58.3 | 66.7 | 54.1 | 65.6 | 96.6 | 92.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年2月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年2月提出・S100XL0K）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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