下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当グループは、当社と連結子会社３社で構成され、印字記録媒体および事務用消耗品関連事業、プラスチック成形関連事業の製造・販売を主な内容として事業活動を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は85億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2693番目、その他製品108社のうち83番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.4%です。平均年間給与は500.2万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち84番目。平均年齢は42.1歳、平均勤続年数は17.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
フジコピアンと同業2社を、ダッシュボードで並べるイメージ・マジック・プリントネットと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ イメージ・マジック・プリントネットと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当グループは、当社と連結子会社３社で構成され、印字記録媒体および事務用消耗品関連事業、プラスチック成形関連事業の製造・販売を主な内容として事業活動を行っております。
当グループの事業に係わる位置づけおよびセグメントとの関連につきましては、次のとおり記載しております。
セグメント の名称 ／ 品目別 ／ 主要製品・商品 ／ 連結会社
印字記録媒体 および 事務用消耗品関連事業 ／ サーマルトランス ファーメディア ／ サーマルリボン、 サーマルカーボン コピー ／ 製造 ／ 富士加工株式会社、 エフシー ベトナム コーポレーション
製造・ 販売 ／ 当社
販売 ／ フジ コピアン(ＨＫ)リミテッド
インパクトリボン ／ 布リボン、フィルムリボン、リインクユニット ／ 製造 ／ 富士加工株式会社
製造・ 販売 ／ 当社、 エフシー ベトナム コーポレーション
販売 ／ フジ コピアン(ＨＫ)リミテッド
テープ類 ／ 修正テープ、テープのり ／ 製造 ／ 富士加工株式会社 エフシー ベトナム コーポレーション
製造・ 販売 ／ 当社
販売 ／ フジ コピアン(ＨＫ)リミテッド
機能性フィルム ／ 「ＦＩＸＦＩＬＭ」 ／ 製造・ 販売 ／ 当社
販売 ／ フジ コピアン(ＨＫ)リミテッド
その他 ／ 各種カーボン紙 ／ 製造・ 販売 ／ 当社
販売 ／ フジ コピアン(ＨＫ)リミテッド
プラスチック成形関連事業 ／ プラスチック 成形品 ／ プラスチック製キャップなどの成形品 ／ 製造・ 販売 ／ エフシー ベトナム コーポレーション
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XUTV）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
フジ コピアン(ＨＫ)リミテッド議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 80億円・従業員 361人
売上 4億円・従業員 190人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「」2030年度収益目標売上110億円営業利益10億円ROE：5％以上ハ．重点経営課題重点経営課題については、環境分析（外部・内部）、これまでの反省をもとに以下3点としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、将来の成長に必要なキャッシュフローや内部留保等を勘案しつつ、経営成績に応じ安定した配当を実施し、また、株主還元の一層の強化により企業価値の向上を図るため、2024年度決算にかかる配当より、連結配当性向30％以上、ただし、配当の下限を連結ＤＯＥ（株主資本配当率）1.0％とすることを方針としております。
当期の期末配当につきましては、固定資産減損損失の計上などにより、多額の親会社株主に帰属する当期純損失を計上し、利益剰余金が欠損しております。その点を勘案し、上記の基本方針における数値基準に未達とはなりますが、直近の配当予想より減額し、その他資本剰余金を原資として、1株当たり40円の配当を実施させて頂きます。
また、内部留保資金につきましては、財務体質のさらなる健全化等に活用し、企業体質の強化と企業価値の向上に努めてまいります。
なお、当社は、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | — |
| 2021 | 65 | 41.3 |
| 2022 | 97 | 41.5 |
| 2023 | 40 | — |
| 2024 | 78 | 30.9 |
| 2025 | 40 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 鈴花株式会社 | 16.86 |
| 2 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 7.17 |
| 3 | トーア再保険株式会社 | 7.14 |
| 4 | 株式会社みずほ銀行 | 4.97 |
| 5 | オー・ジー株式会社 | 4.35 |
| 6 | 赤 城 耕太郎 | 3.46 |
| 7 | 赤 城 貫太郎 | 3.26 |
| 8 | フジコピアン従業員持株会 | 2.80 |
| 9 | 大 田 太 郎 | 2.37 |
| 10 | 前 川 貞 夫 | 2.37 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は54.81%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 98 | 96 | 93 | 85 | 84 | 87 | 94 | 90 | 75 | 86 | 99 | 82 | 90 | 85 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | 3 | 4 | 7 | 4 | -1 | 4 | 5 | -8 | -0 | -2 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.7 | 3.8 | 4.1 | 6.9 | 4.8 | -1.5 | 4.1 | 5.5 | -9.4 | -0.2 | -2.7 |
| 当期利益億円 | 0 | 1 | 1 | 2 | 2 | 3 | 5 | 3 | -2 | 4 | 5 | -9 | 4 | -27 |
| EPS円 | 2.6 | 41.7 | 76.2 | 135.8 | 120.3 | 166.2 | 314.9 | 205.5 | -118.1 | 241.5 | 320.4 | -559.4 | 259.9 | -1,764.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XUTV）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。