2012〜2013年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び連結子会社３社により構成されており、企画、デザイン、製版、印刷、製本及びこれらに関連する付帯事業を中心とした印刷事業並びにイベント事業を主たる事業の内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は171億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2193番目、その他製品108社のうち62番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.8%です。平均年間給与は557.4万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち59番目。平均年齢は43.8歳、平均勤続年数は22.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
サンメッセと同業2社を、ダッシュボードで並べるクレステック・遠藤製作所と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ クレステック・遠藤製作所と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び連結子会社３社により構成されており、企画、デザイン、製版、印刷、製本及びこれらに関連する付帯事業を中心とした印刷事業並びにイベント事業を主たる事業の内容としております。
当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであり、印刷事業については当社及び株式会社Sinc並びにSun Messe(Thailand)Co.,Ltd.が、イベント事業については日本イベント企画株式会社が営んでおります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
区分 ／ 主要品目及び事業内容
印刷事業 ／ 商業印刷関連 ／ 会社案内、入社案内、入学案内、社内報、新聞、製品カタログ、ポスター、カレンダー、ダイレクトメール、折込広告、パンフレット、証券、各種ビジネスフォーム、伝票、シール、ステッカー、ノベルティ、図書カード、プリペイドカード、CD-ROM・DVD-ROM各種タイトル、DPS(データ・プリント・サービス)、POD(プリントオンデマンド)
出版印刷関連 ／ 取扱説明書、社史、年史、記念誌、月刊誌、行政広報、一般書籍
包装・パッケージ印刷関連 ／ パッケージ、包装紙、ショッピングバッグ、宅配袋、ダンボールケース
コーポレート・コミュニケーション関連 ／ 統合報告書、CSRレポート、各種コーポレート・ツール、サステナビリティ関連等のコンサルティング業務
情報コミュニケーション関連 ／ WEBサイト、動画等のデジタルコンテンツ制作、ARアプリ開発、3DCG、デジタルサイネージ
ＩＰＳ関連 ／ 印字、封入、封緘を行うデータ・プリント・サービス業務
ＢＰＯ関連 ／ 組み立て、セットなどの仕分け梱包発送業務
その他特殊印刷関連 ／ 特殊な印刷物や上記印刷物以外の製品・サービスの提供
イベント事業 ／ 各種イベントの企画、運営
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFTU）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 165億円・利益 3億円・従業員 634人
売上 6億円・利益 1億円・従業員 9人
連結子会社 3社（有報に社名が載る主な会社は3社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、将来における経営体質の強化や収益の向上に必要な設備投資、研究開発等を実行するための内部留保資金を確保しつつ、経営成績などを勘案し、安定かつ継続的に行うことを配当政策の基本方針としております。また、毎事業年度における配当の回数についての基本的な方針は、中間と期末の年２回の配当を行うこととしており、取締役会の決議によって剰余金の配当を行うことができる旨及び中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
このような方針のもとに、当事業年度の期末配当につきましては、2026年５月14日開催の取締役会において、普通配当を１株当たり５円と決議いたしました。中間配当として４円をお支払いしておりますので、当事業年度の年間配当は、１株につき９円となりました。この結果、当事業年度の純資産配当率は 1.1％となりました。
内部留保資金につきましては、生産効率向上のための設備投資資金に充当するとともに、経営体質の強化のために活用し、今後の一層の事業展開を図ってまいる所存であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 7 | 40.2 |
| 2021 | 7 | 56.5 |
| 2022 | 7 | 44.2 |
| 2023 | 8 | 53.1 |
| 2024 | 9 | 42.4 |
| 2025 | 9 | 33.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日現在の株主名簿に記載又は記録された100株(１単元)以上保有の株主を対象に、保有株式数に応じてクオカードを贈呈いたします。
保有株式数 100株以上 500株未満 クオカード 500円分保有株式数 500株以上 1,000株未満 クオカード 2,000円分保有株式数 1,000株以上 クオカード 3,000円分
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社大垣共立銀行 | 4.97 |
| 2 | サンメッセ従業員持株会 | 3.72 |
| 3 | 田中 義一 | 3.25 |
| 4 | 田中 良幸 | 3.13 |
| 5 | 田中 尚一郎 | 2.75 |
| 6 | 田中 勝英 | 2.60 |
| 7 | 田中 芙美子 | 2.39 |
| 8 | 花林 雅子 | 2.21 |
| 9 | 株式会社十六銀行 | 2.19 |
| 10 | 田中 信康 | 2.14 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は29.40%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 143 | 152 | 154 | 157 | 155 | 151 | 153 | 162 | 149 | 166 | 171 | 166 | 164 | 171 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | 2 | 0 | 1 | 2 | 2 | 5 | 2 | 3 | 1 | 3 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.9 | 1.4 | 0.3 | 0.8 | 1.1 | 1.5 | 2.8 | 1.4 | 1.5 | 0.8 | 1.9 |
| 当期利益億円 | 1 | -3 | 0 | 2 | 2 | 1 | 2 | 2 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 5 |
| EPS円 | 3.4 | -18.9 | 1.2 | 8.8 | 12.8 | 8.3 | 10.6 | 11.8 | 19.7 | 17.1 | 21.2 | 16.6 | 21.4 | 29.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFTU）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。