2015〜2016年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は578億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1265番目、その他製品108社のうち36番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.2%です。平均年間給与は499.1万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち85番目。平均年齢は32.4歳、平均勤続年数は4.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ブシロードと同業2社を、ダッシュボードで並べるウッドワン・三井松島ホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ウッドワン・三井松島ホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、エンタテインメント事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載を省略しております。
当社グループの主要な会社の事業内容は次のとおりです。
会社名 ／ 事業内容
㈱ブシロード（当社） ／ ブシロードユニット （TCGの企画、開発、発売） （モバイルゲーム及びコンソールゲームの企画、開発）
Bushiroad Asia Inc. ／ ブシロードユニット （韓国での当社製品の販売）
Bushiroad International Pte. Ltd. * ／ BIユニット （海外での当社製品の販売） （外国語版TCGの開発、販売） （モバイルゲームのローカライズ）
Bushiroad USA Inc. ／ BIユニット （米国での当社製品の販売）
Gorin Technical Industry (Malaysia) Sdn. Bhd. * ／ BIユニット （英語版TCGの製造）
World Card Products (Shingapore) Pte.Ltd. * ／ BIユニット （英語版TCGの流通管理）
㈱ブシロードミュージック* ／ ライブエンタメユニット （音楽コンテンツの企画、制作、管理） （ライブやイベントの制作、運営）
㈱劇団飛行船* ／ ライブエンタメユニット （マスクプレイミュージカルの企画・制作・公演事業など）
㈱ブシロードクリエイティブ* ／ MDユニット （グッズの企画、開発、発売） （グッズ販売イベントの企画、運営）
㈱ブシロードワークス* ／ メディアコンテンツユニット （知的財産権（IP）の創出） （雑誌・書籍制作）
㈱ブシロードムーブ* ／ メディアコンテンツユニット （広告代理店） （イベント制作） （音響・映像制作） （声優事務所「響」）
㈱ゲームビズ* ／ メディアコンテンツユニット （WEBメディア運営事業）
㈱スターダム* ／ スポーツユニット （女子プロレスリングブランド「スターダム」の事業運営）
*連結子会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z4J4）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
㈱ブシロードクリエイティブ議決権 100.0%
Bushiroad International Pte. Ltd.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 499億円・利益 47億円・従業員 725人
売上 63億円・利益 2億円・従業員 105人
連結子会社 10社（有報に社名が載る主な会社は10社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2024年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「国内売上高とのバランス国内売上高はこれまでと同程度の伸長を保ちながら、上記現在約30％である海外売上高比率を、中期的に50％へ引き上げることを目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして位置付けております。配当につきましては、株主資本を充実させて財務基盤の安定・強化を図り成長投資に積極的に振り向けつつ、業績も勘案した安定した利益還元を継続的に行う方針であります。
剰余金の配当を行う場合、年１回の期末配当を基本方針としており、配当の決定機関は株主総会となっております。また、当社は取締役会決議によって、毎年12月31日を基準日として中間配当を行うことができる旨を定款で定めております。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。配当金の総額339,980千円及び１株当たり配当額2.5円につきましては、2026年９月29日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2021 | 9 | 25.0 |
| 2022 | 4.50 | 41.5 |
| 2023 | 4.50 | 24.6 |
| 2024 | 4.50 | 19.0 |
| 2025 | 2.50 | 4.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 三井住友信託銀行㈱（信託口 甲９号） | 29.79 |
| 2 | ㈱中野坂上 | 13.53 |
| 3 | 木谷 高明 | 5.67 |
| 4 | グリーホールディングス㈱ | 4.58 |
| 5 | ㈱ポケットベア | 2.94 |
| 6 | ㈱アコス | 2.94 |
| 7 | 野村信託銀行㈱（投信口） | 2.12 |
| 8 | ㈱SBI証券 | 1.30 |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 1.16 |
| 10 | MSIP CLIENT SECURITIES | 0.86 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は64.90%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | — | 150 | 228 | 289 | 322 | 330 | 326 | 420 | 488 | 463 | 562 | 578 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | 29 | 27 | 3 | 34 | 34 | 9 | 49 | 48 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | 9.1 | 8.2 | 1.1 | 8.1 | 6.9 | 1.9 | 8.7 | 8.2 |
| 当期利益億円 | — | — | — | -3 | -0 | 16 | 18 | 16 | -3 | 35 | 21 | 8 | 34 | 46 |
| EPS円 | — | — | — | -42,477.9 | -1.7 | 60.2 | 33.0 | 24.1 | -4.4 | 27.4 | 14.6 | 5.7 | 24.9 | 33.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z4J4）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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