下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社８社から構成しており、住宅建材及び住宅設備機器の製造並びに販売を主たる事業としています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は660億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1172番目、その他製品108社のうち31番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.2%です。平均年間給与は514.8万円（2025年度・提出会社単体）で、その他製品108社のうち78番目。平均年齢は44.1歳、平均勤続年数は20.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ウッドワンと同業2社を、ダッシュボードで並べる河合楽器製作所・前田工繊と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 河合楽器製作所・前田工繊と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社８社から構成しており、住宅建材及び住宅設備機器の製造並びに販売を主たる事業としています。
住宅建材設備事業では、前連結会計年度において連結子会社でありました上海倍楽厨業有限公司は、清算が結了したため、連結範囲から除外しました。
当社グループの事業内容及び当社と主な関係会社の当該事業に係る位置付けは以下のとおりです。
なお、詳細は、「第５ 経理の状況 1 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりです。
①住宅建材設備事業
床材・造作材などの総合木質建材や厨房機器などの住宅設備機器の製造及び販売、植林を含む山林経営
（主な関係会社） ／ 当社、Juken New Zealand Ltd.、沃達王國際有限公司、Juken Sangyo (Phils.）Corp.、株式会社ウッドジョイ、株式会社フォレストワン、PT.Woodone Integra Indonesia及び株式会社ベルキッチン
②発電事業
間伐材等由来の木質バイオマス・一般木質バイオマス・建設資材廃棄物などの燃料を用いたバイオマス発電及び売電
（主な関係会社） ／ 当社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YI45）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Juken New Zealand Ltd.議決権 93.7%
PT.Woodone Integra Indonesia議決権 75.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 649億円・利益 10億円・従業員 2,161人
売上 11億円・利益 2億円・従業員 12人
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は7社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「また、事業の拡大と安定的な収益を獲得するために、グループ全体で連結売上高1,000億円を目指しています。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主への利益還元を経営の最重点施策のひとつと認識し、企業の経営基盤の強化をはかりつつ安定配当を維持する中で、業績の動向を勘案し、自社株の取得なども含め、利益還元の一層の充実を図る方針です。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としており、配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会です。
当事業年度の剰余金の配当については、継続的な安定配当の基本方針のもと、期末配当金は１株当たり12円とし、中間配当金と合わせて年間配当金24円とすることを2026年６月26日開催予定の第74回定時株主総会で決議する予定です。
内部留保金の使途については、安定した経営体質の改善強化と今後の新規事業への投資資金等に活用する予定です。
なお、当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めています。
また、2024年９月26日付で締結しているシンジケートローン方式によるタームローン契約及び2025年９月26日付で締結しているシンジケートローン方式によるコミットメントライン契約において、次のとおり配当制限条項が付されています。
「借入人の本契約に基づく債務の支払に著しい影響を及ぼすおそれのある出資、または株主に対する配当を行わないこと。」
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 24 | 35.0 |
| 2021 | 24 | 12.9 |
| 2022 | 24 | 20.7 |
| 2023 | 24 | 21.4 |
| 2024 | 24 | 20.6 |
| 2025 | 24 | 11.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「ありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 中本不動産㈱ | 9.42 |
| 2 | 住建持株会 | 4.52 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱ | 4.04 |
| 4 | 住建東海持株会 | 3.31 |
| 5 | 中本 雅生 | 3.17 |
| 6 | ＮＡＫＡ勇㈱ | 3.02 |
| 7 | 中本 祐昌 | 2.80 |
| 8 | ウッドワン従業員持株会 | 2.70 |
| 9 | 日本生命保険相互会社 | 2.70 |
| 10 | ㈱ＷＯＯＤＰＲＯホールディングス | 2.27 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.93%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 640 | 693 | 634 | 656 | 664 | 650 | 630 | 636 | 591 | 666 | 658 | 648 | 652 | 660 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 16 | 29 | 18 | 5 | 19 | 23 | 24 | 8 | -9 | 13 | 12 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.5 | 4.3 | 2.8 | 0.7 | 3.1 | 4.0 | 3.5 | 1.2 | -1.4 | 2.0 | 1.9 |
| 当期利益億円 | 27 | 17 | 8 | 1 | 12 | 2 | 2 | 8 | 12 | 13 | 4 | -23 | 18 | -15 |
| EPS円 | 58.8 | 184.5 | 82.7 | 6.7 | 124.5 | 22.4 | 23.6 | 88.9 | 125.5 | 140.1 | 39.2 | -248.7 | 191.0 | -156.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YI45）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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