下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社(新潟岡本硝子株式会社、二光光学株式会社、蘇州岡本貿易有限公司、岡本光学科技股份有限公司、JAPAN 3D DEVICES株式会社）の計６社で構成され、特殊ガラス及び薄膜製品の製造販売を主な事業の内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は47億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3055番目、精密機器52社のうち46番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+1.4%です。平均年間給与は578.9万円（2025年度・提出会社単体）で、精密機器52社のうち45番目。平均年齢は48.6歳、平均勤続年数は19.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
岡本硝子と同業2社を、ダッシュボードで並べる助川電気工業・プレシジョン・システム・サイエンスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 助川電気工業・プレシジョン・システム・サイエンスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社(新潟岡本硝子株式会社、二光光学株式会社、蘇州岡本貿易有限公司、岡本光学科技股份有限公司、JAPAN 3D DEVICES株式会社）の計６社で構成され、特殊ガラス及び薄膜製品の製造販売を主な事業の内容としております。
当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
なお、セグメントと同一の区分であります。
(1) 光学事業
プロジェクター用反射鏡、フライアイレンズ、デジタルシネマ用映写機の反射鏡などの製造及び販売を行っております。
［用語解説］ ／ ・フライアイレンズ ／ → ／ プロジェクター内部に装着され、光の焦点を拡散
させ、画面の明るさを均一にする効果があるレンズ
＜主な関係会社＞
新潟岡本硝子株式会社、岡本光学科技股份有限公司、蘇州岡本貿易有限公司
(2) 照明事業
自動車用ヘッドライト・フォグライト用カバーガラス、一般用照明用ガラス製品などの製造及び販売を行っております。
＜主な関係会社＞
岡本光学科技股份有限公司、蘇州岡本貿易有限公司
(3) 機能性薄膜・ガラス事業
ガラス偏光子、ガラス容器への加飾蒸着、高耐久性銀ミラー(Hi-Silver®)、コックピット用液晶ディスプレイの表面ガラスへの蒸着、フリット(ガラス粉末)などの製造及び販売を行っております。
＜主な関係会社＞
新潟岡本硝子株式会社、二光光学株式会社、岡本光学科技股份有限公司
(4) その他
デンタルミラーなどの医療向けガラス製品、洗濯機用ドアガラスなどの製造及び販売を行っております。
＜主な関係会社＞
岡本光学科技股份有限公司
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YL4M）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 21億円・利益 2億円・従業員 74人
売上 13億円・利益 0億円・従業員 74人
売上 9億円・利益 2億円・従業員 28人
売上 4億円・利益 0億円・従業員 16人
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「GROWTH28で事業ポートフォリオの転換を加速化し、AIデータセンター向け等、成長分野への投資により、2029年３月期に連結売上高100億円、売上高営業利益率10%以上を目指す。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の剰余金の配当は年２回行うことを基本方針としており、それぞれの配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
しかしながら、第80期連結決算において親会社株主に帰属する当期純損益が赤字となったこと、また第80期単体決算の当期純損益も赤字となったことで、誠に遺憾ながら単体での剰余金による配当原資を確保するに至らず。加えて、新中期経営計画（GROWTH28）において2027年３月期から2029年３月迄の３年間を転換加速化フェーズと位置付け、AIデータセンター向け素材メーカーへの転換を加速化するための設備投資資金を留保しておく必要があり、当事業年度の配当につきましては見送ることといたします。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
１．対象株主
毎年３月末日現在の株主名簿上に記載された、当社株式を10単元(1,000株)以上保有されている株主。
２．内容
当社のガラスプロダクトブランド「illumiiro」製品の割引購入券１枚を贈呈
保有株式数 ／ 優待内容
1,000株以上 ／ 有効期限中に１回のみご購入代金の10%割引
有効期限、割引対象となる製品、割引購入券１枚で購入できる上限(製品数、購入金額の上限など)は、割引購入券に記載いたします。
３．贈呈時期
毎年６～７月に送付予定。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社オー・ジー・シー | 14.90 |
| 2 | 岡本興産有限会社 | 2.92 |
| 3 | 岡本 毅 | 2.68 |
| 4 | 楽天証券株式会社共有口 | 1.62 |
| 5 | モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 | 1.07 |
| 6 | 岡本 峻 | 0.91 |
| 7 | 窪寺 敏幸 | 0.80 |
| 8 | 岡本硝子社員持株会 | 0.72 |
| 9 | 小松 秀輝 | 0.69 |
| 10 | 川口 喜正 | 0.65 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は26.95%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 52 | 58 | 61 | 53 | 53 | 58 | 61 | 55 | 44 | 51 | 49 | 46 | 47 | 47 |
| 営業利益億円 | — | — | — | -1 | 1 | 2 | 3 | 0 | -5 | 2 | 1 | 1 | 1 | -1 |
| 営業利益率% | — | — | — | -0.9 | 2.8 | 3.7 | 5.4 | 0.7 | -11.5 | 4.4 | 2.7 | 1.4 | 2.7 | -1.6 |
| 当期利益億円 | -3 | -4 | 1 | -1 | 0 | 1 | 2 | -2 | -9 | -1 | 2 | 1 | 1 | -1 |
| EPS円 | -19.5 | -23.7 | 5.2 | -6.0 | 2.3 | 4.1 | 8.2 | -8.2 | -36.9 | -3.8 | 9.2 | 4.4 | 3.8 | -5.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YL4M）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。精密機器の52社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。