下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び関係会社）は、当社、子会社６社及びその他の関係会社１社で構成されており、バランシングマシン、電気サーボモータ式試験機、材料試験機、シャフト歪自動矯正機、その他計測機器（巻線試験機、歯車かみ合い試験機及び地震計等）の製造販売及びサービスを主な事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は149億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2285番目、精密機器52社のうち35番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.4%です。平均年間給与は689.6万円（2025年度・提出会社単体）で、精密機器52社のうち27番目。平均年齢は47.3歳、平均勤続年数は17.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
国際計測器と同業2社を、ダッシュボードで並べるＩＭＶ・オーバルと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び関係会社）は、当社、子会社６社及びその他の関係会社１社で構成されており、バランシングマシン、電気サーボモータ式試験機、材料試験機、シャフト歪自動矯正機、その他計測機器（巻線試験機、歯車かみ合い試験機及び地震計等）の製造販売及びサービスを主な事業としております。
(1) グループ会社別の事業内容は次のとおりであります。
区分 ／ 会社名 ／ 所在地 (注) ／ 主な事業
当社 ／ 国際計測器株式会社 ／ 日本 ／ バランシングマシン、電気サーボモータ式試験機、シャフト歪自動矯正機、その他計測機器の製造販売及びサービス
連 結 子 会 社 ／ KOKUSAI INC. ／ 米国 ／ バランシングマシン、シャフト歪自動矯正機の製造販売及びサービス、電気サーボモータ式試験機の販売及びサービス
KOREA KOKUSAI CO.,LTD. ／ 韓国 ／ バランシングマシン、電気サーボモータ式試験機、シャフト歪自動矯正機の製造販売及びサービス
高技国際計測器(上海)有限公司 ／ 中国 ／ バランシングマシン、シャフト歪自動矯正機、巻線試験機の製造販売及びサービス
KOKUSAI Europe GmbH. ／ ドイツ ／ バランシングマシン、電気サーボモータ式試験機の販売及びサービス
Thai Kokusai CO.,LTD. ／ タイ ／ バランシングマシン、電気サーボモータ式試験機の販売及びサービス
東伸工業株式会社 ／ 日本 ／ 材料試験機の製造販売及びサービス
その他の 関係会社 ／ 松本繁興産株式会社 ／ 日本 ／ 有価証券の保有並びに運用
(注) セグメントとの関連については、KOKUSAI Europe GmbH.及びThai Kokusai CO.,LTD.はセグメントの「その他」、当社及びその他の連結子会社は所在地と報告セグメントが同一であります。なお、その他の関係会社の松本繁興産株式会社はセグメントには含まれておりません。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJ8C）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 105億円
売上 14億円
売上 13億円
売上 10億円
売上 5億円
売上 2億円
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は株主に対する利益還元を経営の重要政策の一つとして位置付けております。配当を決定するにあたりましては、安定的な経営基盤の強化を図り、業績及び配当性向等を総合的に勘案し、安定かつ継続的な配当を行うことを基本方針としております。
この方針のもと、当期末配当金は１株当たり25円とし、中間配当金（10円）と合わせて年間35円といたしました。
内部留保金につきましては、経営基盤の充実強化並びに今後の事業展開に役立てていくこととしております。
なお、当社は、中間配当を行うことができる旨定款に定めております。
また、毎事業年度における剰余金の配当につきましては、中間配当と期末配当の年２回とし、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会とする旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 25 | 258.1 |
| 2021 | 20 | 56.4 |
| 2022 | 20 | 1,286.5 |
| 2023 | 20 | — |
| 2024 | 30 | 51.4 |
| 2025 | 35 | 40.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 松本繁興産株式会社 | 38.67 |
| 2 | 松本 博司 | 2.23 |
| 3 | 松本 進一 | 2.23 |
| 4 | 国際計測器従業員持株会 | 1.95 |
| 5 | 大和証券株式会社 | 1.81 |
| 6 | 野村信託銀行株式会社（信託口2052314） | 1.42 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.41 |
| 8 | BNYM RE BNYMLB RE GPP CLIENT MONEY AND ASSETS AC | 1.33 |
| 9 | 宮下 博至 | 1.19 |
| 10 | 西尾 美敏 | 1.10 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.33%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 105 | 131 | 167 | 149 | 111 | 115 | 105 | 129 | 115 | 111 | 100 | 102 | 132 | 149 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 24 | 10 | 15 | 6 | 20 | 4 | 4 | -0 | -6 | 12 | 21 |
| 営業利益率% | — | — | — | 16.0 | 8.7 | 13.1 | 6.0 | 15.8 | 3.6 | 4.0 | -0.4 | -6.0 | 9.2 | 14.0 |
| 当期利益億円 | 9 | 13 | 19 | 13 | 5 | 9 | 3 | 15 | 2 | 5 | -1 | -3 | 9 | 15 |
| EPS円 | 62.0 | 95.4 | 133.2 | 93.8 | 39.1 | 61.9 | 24.4 | 108.8 | 12.8 | 34.2 | -4.8 | -18.8 | 69.1 | 111.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJ8C）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。精密機器の52社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。