下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は114億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2482番目、精密機器52社のうち37番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.5%です。平均年間給与は509.6万円（2025年度・提出会社単体）で、精密機器52社のうち50番目。平均年齢は40.3歳、平均勤続年数は13.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
シグマ光機と同業2社を、ダッシュボードで並べるオーバル・国際計測器と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ オーバル・国際計測器と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、シグマ光機株式会社（当社）、子会社６社及び関連会社２社により構成されており、事業は光学基本機器製品、自動応用製品及び光学素子・薄膜製品で構成される「光学要素部品」と、光学モジュール・光学ユニット製品や光学機器・装置等で構成される「光学システム製品」の開発、生産、販売及び主にこれらに付随する保守、サービス等であります。
当社グループの製品は、光産業・レーザ関連技術の各分野における基礎研究、開発研究、応用研究分野の他、産業分野の生産・検査・計測工程等に欠かせないレーザ用精密光学部品及び光学機器・装置となります。
事業の特色として、多品種の光学要素部品の規格品を冊子・ウェブのカタログで販売しており、ウェブサイト・電子メール・郵送・ファクシミリによる受注と宅配便による配送により全国に販売しております。又、特注製品への対応が可能であり、研究・開発分野及び産業分野のさまざまなマーケットニーズを満たす一品特注品から中量産OEM品まで受注生産体制を整えております。特に、最先端の光技術を支える光ソリューションを提供する総合メーカとして、当社グループの光学要素部品を組み合わせたオリジナルの光学システム製品の提供も進めております。
当社グループの事業に係る位置付けは、次のとおりであります。
セグメントの名称 ／ 製品区分 ／ 主要品目 ／ 主要な会社
要素部品事業 ／ 光学基本機器製品 ／ ステージ、ホルダー、ベース、ロッド、ポストスタンド、クランプ、ケージシステム他 ／ 当社 OptoSigma Corporation OptoSigma Europe S.A.S. OptoSigma Southeast Asia Pte. Ltd. OptoSigma Germany GmbH 上海西格瑪光机有限公司 上海西格瑪総合国際貿易有限公司
自動応用製品 ／ 自動位置・姿勢決めユニット、光計測・制御ユニット、計測・制御ソフトウェア他 ／ 当社 OptoSigma Corporation OptoSigma Europe S.A.S. OptoSigma Southeast Asia Pte. Ltd. OptoSigma Germany GmbH 上海西格瑪光机有限公司 上海西格瑪総合国際貿易有限公司
光学素子・薄膜製品 ／ マルチエレメントオプティクス、ミラー、ビームスプリッタ、フィルター、レンズ、プリズム、ポラライザ、基板、ウインドウ他 ／ 当社 OptoSigma Corporation OptoSigma Europe S.A.S. OptoSigma Southeast Asia Pte. Ltd. OptoSigma Germany GmbH 上海西格瑪光机有限公司 上海西格瑪総合国際貿易有限公司
システム製品事業 ／ 光学システム製品 ／ 光学モジュール、レンズユニット、レーザプロセシングシステム、観察光学系、レーザ応用製品、マイクロマニピュレーションシステム、バイオ顕微鏡用ＸＹ自動ステージシステム、コアユニット顕微鏡、ポータブル医療機器・ウェルネスガジェット機器、受託特注製品他 ／ 当社 OptoSigma Corporation OptoSigma Europe S.A.S. OptoSigma Southeast Asia Pte. Ltd. OptoSigma Germany GmbH 上海西格瑪光机有限公司 上海西格瑪総合国際貿易有限公司
以上の事項を図示すると次のとおりとなります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年8月提出・S100YXKH）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
OptoSigma Corporation議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 98億円・利益 16億円・従業員 460人
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対して期間利益に基づく積極的な利益配分を行うことを基本方針とし、長期的視野に立った企業体質の強化と成長投資等を勘案した配当政策を進めてまいります。
株主の皆様への配当につきましては、今後の当社の設備投資や研究開発に係る資金需要や運転資金の動向を勘案した上で、連結・単体ベースで配当性向30％を目標にして実施してまいります。また一方で、業績低迷時においても株主の皆様への長期的な利益還元を勘案し、安定配当を確保するよう努めてまいります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針とし、これらの剰余金の配当の決定機関は、取締役会であります。
この結果、2026年５月期の期末配当金は21円とさせていただき、中間配当金21円と合わせた年間配当金は、１株当たり42円といたします。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年8月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 37.8 |
| 2021 | 40 | 27.4 |
| 2022 | 42 | 22.5 |
| 2023 | 42 | 47.7 |
| 2024 | 42 | 32.9 |
| 2025 | 42 | 38.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 浜松ホトニクス株式会社 | 14.11 |
| 2 | シグマ光機取引先持株会 | 7.16 |
| 3 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 5.76 |
| 4 | 株式会社ツシマ | 3.23 |
| 5 | シグマ光機従業員持株会 | 3.00 |
| 6 | 富国生命保険相互会社 | 2.82 |
| 7 | 株式会社サンライズクリエート | 2.09 |
| 8 | 株式会社埼玉りそな銀行 | 1.80 |
| 9 | 杉山 大樹 | 1.56 |
| 10 | 株式会社三井住友銀行 | 1.55 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.12%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 62 | 67 | 67 | 75 | 78 | 90 | 90 | 85 | 88 | 104 | 114 | 112 | 116 | 114 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 8 | 9 | 14 | 11 | 7 | 10 | 14 | 15 | 12 | 11 | 12 |
| 営業利益率% | — | — | — | 10.6 | 11.6 | 16.0 | 12.4 | 8.4 | 11.2 | 13.9 | 13.2 | 10.5 | 9.8 | 10.3 |
| 当期利益億円 | 1 | 3 | 3 | 6 | 7 | 10 | 8 | 6 | 8 | 12 | 15 | 7 | 10 | 8 |
| EPS円 | 17.9 | 39.1 | 43.4 | 79.3 | 99.1 | 138.5 | 116.9 | 84.1 | 116.2 | 165.2 | 210.9 | 97.0 | 139.2 | 117.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年8月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年8月提出・S100YXKH）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。精密機器の52社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。