クボテック

7709 / 日本基準 / 3月期
東証スタンダード精密機器一次資料ベース
収録 38 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

同業2社と並べて動かす

数字で見るクボテック

2025年度の売上収益は21億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3375番目、精密機器52社のうち51番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+14.4%です。平均年間給与は588.3万円(2025年度・提出会社単体)で、精密機器52社のうち43番目。平均年齢は55.8歳、平均勤続年数は22.5年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益21億円全体で上位94%(3,585社中)精密機器では51番目(52社中)2020→2025年度で年+14.4%(計算値)2025年度
当期利益-2億円全体で上位91%(3,684社中)精密機器では47番目(52社中)2025年度
営業利益率逆算-5.3%精密機器の中央値 10.3%(51社)2025年度
ROE-120.9%精密機器の中央値 9.5%(52社)2025年度
自己資本比率7.0%精密機器の中央値 67.5%(52社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与588.3万円全体で上位69%(3,658社中)精密機器では43番目(52社中)2020→2025年度で+11.9%(計算値)2025年度
平均年齢55.8歳精密機器の中央値 43.2歳(52社)2025年度
平均勤続年数22.5年精密機器の中央値 13.5年(52社)2025年度
従業員数(連結)64人精密機器の中央値 1,464人(52社)2020→2025年度で−12.3%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

クボテックと同業2社を、ダッシュボードで並べるインターアクション・岡本硝子と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ インターアクション・岡本硝子と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

クボテックの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループは、当社及び子会社1社で構成され、主に、日本、米国において、主に画像処理外観検査装置、3Dソリューションシステム、メディアネット機器の開発、製造、販売を行っております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100XQ6A)。事業系統図は省いています。

03

クボテックのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

日本

売上 15億円・利益 -1億円・従業員 40人

米国

売上 6億円・利益 -1億円・従業員 24人

そのほかの主な子会社

  • Kubotek USA, Inc.100.0%創造エンジニアリング事業

連結子会社 1社(有報に社名が載る主な会社は1社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

クボテックの配当政策

当社は、株主に対する利益還元を経営の重要課題の一つと認識しております。しかしながら、当社は常時研究開発投資を必要とする研究開発型の企業であります。従いまして、今後の事業展開に備えるための内部留保を確保しつつ安定的な配当の継続を重視し、業績動向等を勘案して株主への利益還元を図ることを基本方針としております。

当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。

内部留保資金につきましては、研究開発資金及び設備投資資金の一部に充て、将来の事業基盤の拡充などに有効活用する予定であります。

当期(2026年3月期)の配当につきましては、これを見送りました。

なお、当社は定款に取締役会の決議により中間配当を行うことができる旨を定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

クボテックの株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

クボテックの大株主(上位10名)

2026年3月末
クボテックの大株主
順位株主持株比率(%)
1久 保 哲 夫18.00
2久 保 美津子10.17
3久 保 元10.17
4久 保 宜 子10.17
5坂 本 典 子10.17
6園 田 朋 子10.17
7木 村 貞 敏1.16
8久 保 成 一1.09
9中 島 毅0.81
10JPモルガン証券株式会社0.67

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は72.57%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円2025352627331619111012131721
営業利益億円———-102-7-0-1-2-2-2-1-1
営業利益率%———-5.11.06.0-45.4-1.5-12.2-17.3-15.9-16.6-7.5-5.3
当期利益億円-7-35-2011-1-1-1-2-3-2-2
EPS円-50.2-19.138.9-12.30.18.97.4-7.3-8.5-8.8-14.9-19.8-14.6-11.3

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高32.8百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益-1.8百万円2025年度・逆算
平均年齢55.8歳2025年度
平均勤続年数22.5年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

クボテックの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異記載なし有報のXBRLに記載が無い
女性役員比率42.9%2025年度業種の中央値 16.7%(精密機器47社)2022:14.3 2023:28.6 2024:28.6 2025:42.9役員7名のうち女性3名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
取締役社長 前田忠和
本店の所在地
大阪市北区中之島4丁目3番36号 玉江橋ビル内
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 精密機器
役員
7名(うち女性3名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

クボテックの沿革

  1. 1979年4月大阪市北区において医療電子機器の研究開発を目的にクボテック創業。
  2. 1981年6月工場自動化を目的とした産業機器の研究開発を開始。
  3. 1982年7月画像処理技術の開発と共に視覚ロボットの製作を開始。
  4. 1985年7月事業拡大のため、クボテックを法人組織とし、クボテック株式会社を設立。
  5. 1987年4月光学式外観検査機システムを開発。
  6. 1988年10月創造エンジニアリング事業開始。
  7. 1988年10月CADソフト開発、販売の開始と拡販のため、東京営業所を開設。
  8. 1990年10月クボテック外観検査機システムシリーズ製造拡販のため、京都営業所、京都工場を開設。
  9. 1993年8月OPTICS(オプティクス)超高速・高精度画像処理自動欠陥検出外観検査機システムを開発。
  10. 1997年3月海外事業拡大のため、ソウルに事務所を開設。
  11. 1997年9月メディアネット事業開始。
  12. 1998年9月OPTICS(画像処理検査機システム)半導体関連装置開発開始。
  13. 1998年11月BGA/CSP検査機システムを開発。
  14. 2000年1月海外事業拡販のため、台湾に事務所を開設。
沿革の続き(あと8件・2026年まで)
  1. 2001年2月東京証券取引所マザーズに上場。
  2. 2003年2月東京証券取引所市場第一部へ市場変更。
  3. 2003年9月創造エンジニアリング事業の海外事業拡大のため、米国に子会社Kubotek USA, Inc.(現連結子会社)を設立。
  4. 2005年10月海外事業拡販のため、上海に事務所を開設。
  5. 2010年3月検査機システム事業の海外事業拡大のため、韓国に子会社KUBOTEK KOREA CORPORATIONを設立。
  6. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からスタンダード市場へ移行。
  7. 2022年11月KUBOTEK KOREA CORPORATIONを清算し、韓国支店において営業継続。
  8. 2026年4月東京証券取引所での当社株式の上場廃止決定及び整理銘柄への指定(2026年10月1日付で上場廃止)。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100XQ6A)。会社が書いたとおりに載せています。

精密機器で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。精密機器の52社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100ADM8、S100D94G、S100G28R、S100IUTC、S100LKG5、S100O86S、S100QZEJ、S100TK4Z、S100V7BC、S100XQ6A一次資料

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