2017〜2019年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は422億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1507番目、小売業315社のうち153番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.1%です。平均年間給与は477.0万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち233番目。平均年齢は38.3歳、平均勤続年数は11.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
テイツーと同業2社を、ダッシュボードで並べるグルメ杵屋・魚力と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
(1) 当社グループは「古本市場」「ふるいち」「トレカパーク」を中心とした多様な業態の店舗運営に加えて、100％子会社山徳が独自のＥＣサイトの運営を行っており、これらの販路を通じて、書籍、家庭用ゲームソフト・ハード、トレーディングカード、ホビー、スマートフォン、衣料・服飾品等の販売・買取を行っております。また、関連会社である株式会社トップブックスは「古本市場」「ふるいち」店舗をフランチャイジーとして運営しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y7L3）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 283億円・利益 3億円
売上 0億円・利益 -0億円
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2016年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「３．指標となる数値目標2024年４月に公表した2029年２月期末の目標数値である、売上高500億円、営業利益25億円を引き続き中長期目標数値として設定しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題の一つとして位置づけ、企業価値の向上に努めております。また、当社では、剰余金の配当等を取締役会の決議をもって定めることができる旨を定款で定めており、利益配分にあたっては、将来の事業展開に備えた内部留保の充実を勘案し、業績に応じた配当を安定的に実施することを基本方針としております。ただし、特別な損益等の特殊要因により当期純利益が大きく変更する事業年度につきましては、その影響を考慮した配当を実施いたします。なお、内部留保金につきましては、業務の一層の効率化を図るためのシステム開発や、人材育成といった社内体制の充実等、経営基盤の確立に充当する予定であります。なお、当社は中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
上記基本方針を踏まえ、2026年２月期の業績、株主の皆様への継続的な利益還元及び今後の企業価値の向上を目的とする事業展開のための所要資金等の内部留保を勘案した結果、2026年４月14日開催の取締役会決議において、2026年２月期期末配当として１株当たり4円の期末配当を実施することを決定いたしました。また、株主の皆様の日頃のご支援に感謝の意を表するとともに、株主還元の充実を図る観点から、１株当たり1円の特別配当を実施することといたしました。配当金の支払日を2026年５月14日とし、これにより年間配当金は１株当たり５円（配当金総額３億２千万円）となりました。
また、2027年２月期の配当金に関しましては、当期の連結業績予想、今後の企業価値の向上を目的とする事業展開のための所要資金等の内部留保等を勘案し、１株当たり４円の期末配当を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2015 | 0.50 | — |
| 2021 | 1 | 4.5 |
| 2022 | 3 | 31.0 |
| 2023 | 4 | 87.3 |
| 2024 | 4 | 163.9 |
| 2025 | 5 | 58.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
2026年２月末日の株主名簿に記載または記録された単元株主各位に対し、次の株主優待を提供する。
保有株式数条件 ／ 継続保有条件 ／ 優待内容
1,000株～1,999 株 ／ なし ／ 当社中古商品割引券 2,000 円相当
2,000株～4,999 株 ／ なし ／ 当社中古商品割引券 4,000 円相当
2,000株～4,999 株 ／ １年以上 ／ 当社中古商品割引券 6,000 円相当
5,000株～9,999 株 ／ なし ／ 当社中古商品割引券 10,000 円相当
5,000株～9,999 株 ／ １年以上 ／ 当社中古商品割引券 16,000 円相当
10,000株以上 ／ なし ／ 当社中古商品割引券 20,000 円相当
10,000株以上 ／ １年以上 ／ 当社中古商品割引券 40,000 円相当
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ㈱ワイ・エイ・ケイ・コーポレーション | 10.60 |
| 2 | 新沼 吾史 | 7.80 |
| 3 | テイツー従業員持株会 | 3.36 |
| 4 | ㈱山陰合同銀行 | 3.27 |
| 5 | ㈱駿河屋 | 2.88 |
| 6 | 加藤 誠悟 | 2.57 |
| 7 | ＢＮＹ ＧＣＭ ＣＬＩＥＮＴ ＡＣＣＯＵＮＴ ＪＰＲＤ ＡＣ ＩＳＧ （ＦＥ－ＡＣ） | 2.45 |
| 8 | ㈱商工組合中央金庫 | 2.18 |
| 9 | ＪＰモルガン証券㈱ | 1.52 |
| 10 | 藤原 克治 | 1.37 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.03%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 342 | 314 | 294 | 292 | 283 | 281 | 230 | 215 | 250 | 268 | 313 | 352 | 365 | 422 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 0 | -5 | -2 | 2 | 3 | 9 | 13 | 16 | 13 | 9 | 14 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.0 | -1.7 | -0.6 | 0.9 | 1.2 | 3.7 | 4.9 | 5.0 | 3.8 | 2.5 | 3.3 |
| 当期利益億円 | 2 | -2 | -14 | -1 | -11 | -6 | 1 | 2 | 7 | 15 | 10 | 6 | 5 | 9 |
| EPS円 | 4.7 | -3.8 | -26.8 | -3.0 | -21.8 | -12.1 | 2.0 | 3.2 | 10.7 | 22.3 | 15.5 | 8.8 | 7.9 | 13.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y7L3）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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