ジュンテンドー

9835 / 日本基準 / 2月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダード小売業一次資料ベース
収録 41 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

同業2社と並べて動かすホームセンターの順位を再生

数字で見るジュンテンドー

2025年度の売上収益は430億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1491番目、小売業315社のうち151番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.2%です。平均年間給与は491.6万円(2025年度・提出会社単体)で、小売業309社のうち222番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は19.5年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益430億円全体で上位42%(3,585社中)小売業では151番目(315社中)2020→2025年度で年−2.2%(計算値)2025年度
当期利益-4億円全体で上位93%(3,684社中)小売業では288番目(315社中)2025年度
営業利益率逆算0.6%小売業の中央値 3.7%(315社)2025年度
ROE逆算-2.9%小売業の中央値 8.2%(315社)2025年度
自己資本比率30.5%小売業の中央値 46.6%(315社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与491.6万円全体で上位91%(3,658社中)小売業では222番目(309社中)2020→2025年度で+11.2%(計算値)2025年度
平均年齢43.1歳小売業の中央値 41.8歳(309社)2025年度
平均勤続年数19.5年小売業の中央値 10.9年(309社)2025年度
従業員数(連結)555人小売業の中央値 719人(315社)2020→2025年度で−4.1%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ジュンテンドーと同業2社を、ダッシュボードで並べるリンガーハット・グルメ杵屋と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ ホームセンター業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ リンガーハット・グルメ杵屋と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ジュンテンドー 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

ジュンテンドーの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループは、主にホームセンター事業を営む当社及び非連結子会社1社で構成されております。

なお、当社はホームセンターを主たる事業とする一般小売業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年5月提出・S100Y6C2)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「③目標とする経営指標営業収益早期500億円の復活と、経常利益率3%以上を目標とします。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ジュンテンドーの配当政策

当社は、財務体質の向上と経営基盤の強化を図りつつ、収益状況及び配当性向等を総合的に勘案し、株主に対する利益還元を充実させることを重要施策としております。

当社の剰余金の配当は、期末配当の年1回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、期末配当は株主総会であります。

上記方針に基づき、当事業年度の剰余金の配当につきましては、2026年5月28日開催の定時株主総会において、1株当たり10円の配当を決議することを予定しております。

内部留保資金につきましては、新規出店等の設備投資に充当し、企業体質の強化に努めてまいります。

なお、当社は、取締役会の決議によって、毎年8月31日を基準日として、会社法第454条第5項に規定する剰余金の配当(中間配当)を行うことができる旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年5月提出)

1株配当と配当性向

ジュンテンドーの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
2020158.8
20211520.0
20221531.8
20231042.9
20241053.1
202510—

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ジュンテンドーの株主優待

2026年5月提出の有報

基準日(2月末)とその前年の基準日及び8月末に、株主名簿に同一株主番号で100株以上の保有記録が連続して記載、または記録されている、1単元(100株)以上を保有されている株主の方に対し、デジタルギフト®1,000円相当またはQUOカード(クオカード)1,000円分贈呈いたします。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ジュンテンドーの大株主(上位10名)

2026年2月末
ジュンテンドーの大株主
順位株主持株比率(%)
1飯 塚 正27.76
2有限会社サンデーズ13.21
3株式会社山陰合同銀行4.50
4ジュンテンドー社員持株会4.48
5アイリスオーヤマ株式会社2.75
6J-NET株式会社1.76
7杣 山 令 子1.75
8大 田 圭 子1.74
9株式会社ドラッグストアモリ1.16
10住友生命保険相互会社1.11

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は60.23%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円462448442439441439435424482461450447444430
営業利益億円———7640323129352
営業利益率%———1.61.30.90.00.74.72.72.00.71.10.6
当期利益億円-2-22222-01146422-4
EPS円-10.5-10.98.729.929.625.7-1.010.8170.275.047.223.318.8-44.6

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高77.6百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益0.4百万円2025年度・逆算
平均年齢43.1歳2025年度
平均勤続年数19.5年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ジュンテンドーの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率5.1%2025年度業種の中央値 12.5%(小売業247社)2024:3.2 2025:5.1
男性の育児休業取得率80.0%2025年度業種の中央値 75.0%(小売業207社)2024:20.0 2025:80.0
男女の賃金の差異92.0%2025年度業種の中央値 64.1%(小売業244社)2024:89.9 2025:92.0
女性役員比率8.0%2025年度業種の中央値 16.7%(小売業276社)2023:8.0 2024:8.0 2025:8.0役員12名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 飯塚正
本店の所在地
島根県益田市遠田町2179番地1
決算期
2月
市場・業種
東証スタンダード / 小売業
役員
12名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年5月提出)。

ジュンテンドーの沿革

  1. 1894年10月島根県美濃郡益田町(現益田市)において現代表取締役社長飯塚正の曾祖父飯塚文市が順天堂薬局を創立。医薬品販売業を開始。
  2. 1948年6月有限会社に改組。商号を有限会社飯塚順天堂駅前薬局に変更。
  3. 1953年2月有限会社飯塚順天堂駅前薬局の商号を有限会社飯塚順天堂薬局に変更。
  4. 1962年4月スーパーマーケット順天堂を開業。
  5. 1962年11月有限会社飯塚順天堂薬局の商号を有限会社順天堂に変更。
  6. 1969年9月島根県益田市にハウジングランド順天堂駅前店を当社の第1号店として開店。
  7. 1970年1月スーパーマーケットを閉鎖し、テナントの家庭用品販売業「有限会社まるぶん」を吸収合併。
  8. 1970年8月有限会社順天堂の薬局部門として島根県益田市に順天堂薬品益田店開店。
  9. 1970年12月島根県益田市に順天堂土地住宅株式会社を設立。
  10. 1975年8月順天堂土地住宅株式会社を順天堂薬品株式会社に商号変更し、有限会社順天堂の薬局部門を吸収。
  11. 1976年6月島根県松江市に順天堂商事株式会社を設立。
  12. 1977年11月有限会社順天堂を株式会社順天堂に変更。 本店所在地 益田市東町9番16号。家庭用品、園芸用品、DIY用品、レジャー用品、文具、家具、雑貨等の販売を主たる営業目的とする。
  13. 1980年4月小型店舗(500㎡未満型店舗―当社呼称150坪型店舗)として山口県に美祢店を開店。新設店舗の主力を150坪型に変更。
  14. 1982年7月株式会社順天堂の本社を益田市下本郷町179番地1に移転。
沿革の続き(あと25件・2025年まで)
  1. 1987年3月株式会社順天堂の商号を株式会社ジュンテンドーに変更。
  2. 1987年6月順天堂薬品株式会社の商号をジャスト商事株式会社に変更。
  3. 1987年9月ジャスト商事株式会社の書籍販売部門として島根県大田市にブックセンタージャスト大田店開店。
  4. 1988年7月株式会社ジュンテンドーの本社を益田市下本郷町206番地5に移転。
  5. 1989年3月広島証券取引所に株式を上場。
  6. 1989年12月カー用品専門のイエローハット事業に進出。
  7. 1991年6月大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。
  8. 1999年2月株式会社ジュンテンドーの営業本部を広島県安芸郡へ移転開設。
  9. 2000年3月東京証券取引所市場第二部に上場。(広島証券取引所と東京証券取引所の合併による)
  10. 2002年11月広島トランスファーセンター(広島県東広島市)の開設により、ロジスティクスの整備が完了。(2000年2月兵庫県三木市に三木トランスファーセンターを開設。三木センター、広島センターの運営は順天堂商事株式会社)
  11. 2003年1月全店にTC(通過型)物流による商品供給を開始。
  12. 2005年9月株式会社ジュンテンドーが順天堂商事株式会社を吸収合併。
  13. 2006年4月株式会社ジュンテンドーのホームセンター事業において、ジュンテンドーポイントカードの導入開始。
  14. 2008年2月大阪証券取引所市場第二部について、上場廃止の申請を行い上場廃止。
  15. 2011年5月保険代理業等を営むジャストサービス株式会社を設立。
  16. 2011年9月株式会社ジュンテンドーがジャスト商事株式会社を吸収合併。
  17. 2017年3月カー用品専門のイエローハット事業を株式会社イエローハット及び株式会社山陰イエローハットに譲渡。
  18. 2019年2月ドラッグストア事業をウエルシア薬局株式会社に譲渡。
  19. 2021年4月株式会社ジュンテンドーの本社を益田市遠田町2179番地1(現・本店所在場所)に移転。
  20. 2022年4月東京証券取引所市場第二部からスタンダード市場へ移行(東京証券取引所の市場再編による)
  21. 2024年3月島根県農業協同組合(JAしまね)と業務提携契約を締結
  22. 2024年9月全国農業協同組合連合会(JA全農)と包括連携協定を締結 広島市農業協同組合(JA広島市)と全国農業協同組合 連合会広島県本部(JA全農ひろしま)との売買取引契約を締結
  23. 2025年4月島根県益田市のブックセンタージャスト高津店の閉店をもってブックセンター事業を終了。
  24. 2025年6月尾道市農業協同組合(JA尾道市)と売買取引契約を締結。
  25. 2025年9月兵庫県小野市に小野トランスファーセンターを開設。三木トランスファーセンターの機能を移管。

有価証券報告書【沿革】より(2026年5月提出・S100Y6C2)。会社が書いたとおりに載せています。

小売業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。

小売業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AB1Y、S100D1B0、S100FUO2、S100INAX、S100LF7J、S100O44V、S100QTZF、S100TH5Y、S100VT8U、S100Y6C2一次資料

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