下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社(株式会社サイゼリヤ)及び子会社12社で構成され、外食事業を基幹事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2025年11月提出)
2025年度の売上収益は2,567億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち546番目、小売業315社のうち64番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+15.1%です。平均年間給与は700.0万円(2025年度・提出会社単体)で、小売業309社のうち56番目。平均年齢は40.0歳、平均勤続年数は14.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
サイゼリヤと同業2社を、ダッシュボードで並べるリテールパートナーズ・セリアと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ リテールパートナーズ・セリアと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社(株式会社サイゼリヤ)及び子会社12社で構成され、外食事業を基幹事業としております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付け等は、次のとおりであります。
なお、次の3分野は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(日本)
当社は、「世界中の人々においしくて健康的なイタリアの家庭料理を、店舗で便利に楽しく食べられるようにすること」をロマン(目指す姿)として、イタリアンワイン&カフェレストラン『サイゼリヤ』を全国に1,053店舗運営しております。国内の5工場では、店舗で使用する食材の製造及び物流業務を行っております。
(豪州)
SAIZERIYA AUSTRALIA PTY.LTD.は、当社で使用する食材の製造等を行っております。
SAIZERIYA AUSTRALIA RISTORANTE PTY LTD は、レストラン『サイゼリヤ』の開店に向けた各種準備を計画的に進めております。
(アジア)
上海薩莉亜餐飲有限公司は、上海でレストラン『サイゼリヤ』を207店舗(2025年8月末)運営しております。
広州薩莉亜餐飲有限公司は、広州でレストラン『サイゼリヤ』を225店舗(2025年8月末)運営しております。
台湾薩莉亜餐飲股份有限公司は、台北でレストラン『サイゼリヤ』を24店舗(2025年8月末)運営しております。
北京薩莉亜餐飲管理有限公司は、北京でレストラン『サイゼリヤ』を81店舗(2025年8月末)運営しております。
HONG KONG SAIZERIYA CO.LIMITEDは、香港でレストラン『サイゼリヤ』を71店舗(2025年8月末)運営しております。
SINGAPORE SAIZERIYA PTE.LTD.は、シンガポールでレストラン『サイゼリヤ』を38店舗(2025年8月末)運営しております。
広州薩莉亜食品有限公司は、当社の子会社で使用する食材の製造等を行っております。
VIETNAM SAIZERIYA CO.,LTD.は、ベトナムでレストラン『サイゼリヤ』を1店舗運営しております。
広東省薩莉亜餐飲管理有限公司は、中国に所在する当社の子会社に対し、サービスの提供等を行っております。
武漢薩莉亜餐飲有限公司は、レストラン『サイゼリヤ』の開店に向けた各種準備を計画的に進めております。
出典:有価証券報告書【事業の内容】(2025年11月提出・S100X5Z0)。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,729億円・利益 50億円・従業員 2,215人
売上 838億円・利益 101億円・従業員 2,572人
売上 0億円・利益 3億円・従業員 81人
連結子会社 12社(有報に社名が載る主な会社は12社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益配分につきましては、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保を確保しつつ、安定した配当を継続して実施していくことを基本方針としております。
当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことができる旨を基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき当期は1株当たり30円の配当を実施することを決定しました。
内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上にコスト競争力を高め、新規店舗出店等の設備投資資金に充当するとともに、既存店の改装、設備等の補強資金に活用し、グローバル戦略の展開を図るために有効投資してまいりたいと考えております。
なお、当社は、2025年11月26日開催予定の定時株主総会の議案(決議事項)として「定款一部変更の件」を上程しており、当該議案が承認可決された場合、「当会社は、剰余金の配当等会社法第459条第1項各号に定める事項については、法令に別段の定めがある場合を除き、取締役会決議によって定めることができる。」旨を新たに定款に定めることとなります。これにより、剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会及び取締役会、中間配当については取締役会となる予定です。
有価証券報告書【配当政策】より(2025年11月提出)
| 年度 | 1株配当(円) | 配当性向(%) |
|---|---|---|
| 2020 | 18 | — |
| 2021 | 18 | 49.6 |
| 2022 | 18 | 19.4 |
| 2023 | 18 | 17.0 |
| 2024 | 25 | 9.8 |
| 2025 | 30 | 20.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
| 順位 | 株主 | 持株比率(%) |
|---|---|---|
| 1 | 正垣 泰彦 | 28.41 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 11.31 |
| 3 | 株式会社バベット | 8.66 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 5.75 |
| 5 | サイゼリヤ従業員持株会 | 2.73 |
| 6 | JPモルガン証券株式会社 | 1.65 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行(信託E口) | 1.17 |
| 8 | MLI FOR CLIENT GENERAL OMNI NON COLLATERAL NON TREATY-PB | 1.13 |
| 9 | STATE STREET BANK WEST CLIENT-TREATY 505234Y | 0.94 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 0.83 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は62.63%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,042 | 1,104 | 1,256 | 1,393 | 1,450 | 1,483 | 1,541 | 1,565 | 1,268 | 1,265 | 1,443 | 1,832 | 2,245 | 2,567 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 75 | 90 | 112 | 86 | 96 | -38 | -23 | 4 | 72 | 149 | 155 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.4 | 6.2 | 7.6 | 5.6 | 6.1 | -3.0 | -1.8 | 0.3 | 3.9 | 6.6 | 6.0 |
| 当期利益億円 | 55 | 39 | 12 | 38 | 55 | 75 | 51 | 50 | -35 | 18 | 57 | 52 | 81 | 112 |
| EPS円 | 108.5 | 78.1 | 23.7 | 74.7 | 108.7 | 151.5 | 102.7 | 101.5 | -70.8 | 36.3 | 115.9 | 105.6 | 166.3 | 227.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2025年11月提出)。
有価証券報告書【沿革】より(2025年11月提出・S100X5Z0)。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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