ヒマラヤ

7514 / 日本基準 / 8月期
東証スタンダード小売業一次資料ベース
収録 41 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社はスポーツ用品の販売等を、コアブレイン株式会社はフルフィルメント事業を主な内容として事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より(2025年11月提出)

同業2社と並べて動かすスポーツ用品店の順位を再生

数字で見るヒマラヤ

2025年度の売上収益は604億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1228番目、小売業315社のうち129番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+0.9%です。平均年間給与は499.8万円(2025年度・提出会社単体)で、小売業309社のうち212番目。平均年齢は39.6歳、平均勤続年数は13.7年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益604億円全体で上位34%(3,585社中)小売業では129番目(315社中)2020→2025年度で年+0.9%(計算値)2025年度
当期利益0億円全体で上位88%(3,684社中)小売業では273番目(315社中)2025年度
営業利益率逆算0.5%小売業の中央値 3.7%(315社)2025年度
ROE0.1%小売業の中央値 8.2%(315社)2025年度
自己資本比率47.1%小売業の中央値 46.6%(315社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与499.8万円全体で上位89%(3,658社中)小売業では212番目(309社中)2020→2025年度で+1.1%(計算値)2025年度
平均年齢39.6歳小売業の中央値 41.8歳(309社)2025年度
平均勤続年数13.7年小売業の中央値 10.9年(309社)2025年度
従業員数(連結)721人小売業の中央値 719人(315社)2020→2025年度で+3.1%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ヒマラヤと同業2社を、ダッシュボードで並べるハイデイ日高・ワッツと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ スポーツ用品店業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ ハイデイ日高・ワッツと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ヒマラヤ 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

ヒマラヤの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社の企業集団等の概況

当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社および連結子会社1社ならびに非連結子会社1社により構成されております。

当社はスポーツ用品の販売等を、コアブレイン株式会社はフルフィルメント事業を主な内容として事業活動を展開しております。

連結子会社のコアブレイン株式会社は、当社のインターネット販売業務におけるフルフィルメント業務の一部を請け負っております。

当社グループは、一般小売事業以外の重要なセグメントはありません。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2025年11月提出・S100X67D)。事業系統図は省いています。

03

ヒマラヤのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

そのほかの主な子会社

  • コアブレイン株式会社100.0%フルフィルメント事業

連結子会社 1社(有報に社名が載る主な会社は1社)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ヒマラヤの配当政策

当社は、株主の皆様への利益還元を経営上の重要課題のひとつと考えており、業績の伸長に合わせ、配当性向、経営基盤強化のための内部留保等を総合的に勘案しながら、長期的な視野に立ち、安定的かつ継続的な利益還元を行うこと、また中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。

当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき、当期1株当たり26円の配当(うち中間配当13円)を実施することを決定いたしました。

内部留保資金につきましては、企業価値の最大化に向け、人材投資や設備投資など成長投資に有効活用してまいりたいと考えております。

これらの剰余金の配当の決定は、会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議をもって行うことができる旨、定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2025年11月提出)

1株配当と配当性向

ヒマラヤの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
202015-20.9
20212521.8
20222521.5
20232656.1
202426163.3
2025262,888.9

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ヒマラヤの株主優待

2025年11月提出の有報

株主優待制度

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ヒマラヤの大株主(上位11名)

2025年8月末
ヒマラヤの大株主
順位株主持株比率(%)
1株式会社コモリホールディングス33.41
2株式会社大垣共立銀行4.11
3株式会社十六銀行3.94
4小森裕作2.96
5株式会社電算システム2.45
6ヒマラヤ従業員持株会2.12
7小森温子1.92
8小森一輝1.40
9株式会社トーカイ1.22
10小田加奈代1.16
11木島あすか1.16

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位11名の合計は55.91%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円616660691724721729680666577621589602585604
営業利益億円———241011129-520201033
営業利益率%———3.31.41.51.81.3-0.83.33.51.70.50.5
当期利益億円912912-5476-81414620
EPS円73.599.475.8100.9-40.634.759.147.7-64.1114.7116.848.016.80.9

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高83.8百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益0.4百万円2025年度・逆算
平均年齢39.6歳2025年度
平均勤続年数13.7年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ヒマラヤの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率10.1%2025年度業種の中央値 12.5%(小売業247社)2024:9.9 2025:10.1
男性の育児休業取得率68.0%2025年度業種の中央値 75.0%(小売業207社)2024:81.5 2025:68.0
男女の賃金の差異64.1%2025年度業種の中央値 64.1%(小売業244社)2024:64.3 2025:64.1
女性役員比率28.6%2025年度業種の中央値 16.7%(小売業276社)2022:20.0 2023:25.0 2024:28.6 2025:28.6役員7名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長兼CEO 小田 学
本店の所在地
岐阜県岐阜市江添一丁目1番1号
決算期
8月
市場・業種
東証スタンダード / 小売業
役員
7名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2025年11月提出)。

ヒマラヤの沿革

  1. 1976年4月岐阜県岐阜市に前代表取締役会長兼社長小森裕作が「有限会社岐阜ヒマラヤ」(1991年8月に「有限会社ヒマラヤ」に商号変更、同年同月「株式会社ヒマラヤ」に組織変更)を設立し、スキー用品および一般スポーツ用品の販売を始めました。また、1989年3月にはゴルフ用品の販売を目的として「株式会社ゴルフパークヒマラヤ」を設立しました。
  2. 一方、1982年5月には形式上の存続会社「株式会社クリーンコンサルタント」(1993年1月「株式会社ヒマラヤ」に商号変更)が設立されました。
  3. 1993年4月1日に1株の券面額を50円に変更するため、形式上の存続会社である株式会社ヒマラヤ(旧社名株式会社クリーンコンサルタント)が株式会社ヒマラヤ(実質上の存続会社)および株式会社ゴルフパークヒマラヤを吸収合併しております。主な推移は以下のとおりであります。
  4. 1976年4月岐阜県岐阜市にスキー用品および一般スポーツ用品の販売を目的とする「有限会社岐阜ヒマラヤ」(1991年8月に「有限会社ヒマラヤ」に商号変更)を設立。
  5. 1982年5月形式上の存続会社「株式会社クリーンコンサルタント」(1993年1月「株式会社ヒマラヤ」に商号変更)を設立。
  6. 1989年3月ゴルフ用品の販売を目的として、「株式会社ゴルフパークヒマラヤ」を設立し、以降2年間に2店舗を出店(1993年4月「株式会社ヒマラヤ」(形式上の存続会社、本店所在地 岐阜県各務原市)に吸収合併される)。
  7. 1991年8月「有限会社ヒマラヤ」を「株式会社ヒマラヤ」に組織変更。
  8. 1993年4月額面変更のため、「株式会社ヒマラヤ」(旧社名 株式会社クリーンコンサルタント、形式上の存続会社)が「株式会社ゴルフパークヒマラヤ」と「株式会社ヒマラヤ」(実質上の存続会社)を吸収合併。
  9. 1993年7月岐阜県岐阜市江添一丁目1番1号に「本社」を移転。
  10. 1996年9月当社株式を日本証券業協会へ店頭登録銘柄として登録。
  11. 1999年12月当社株式を東京証券取引所および名古屋証券取引所のそれぞれ第二部へ上場。
  12. 2000年9月子会社「株式会社イー・エス・プログレス」を設立(2003年4月「株式会社eSPORTS」に名称変更)。
  13. 2001年6月決算期を3月31日から8月31日に変更。
  14. 2008年8月子会社「株式会社eSPORTS」(2008年9月「株式会社モトス」に名称変更)の主な事業を、2008年8月31日にグローバル・ブレイン株式会社が同年7月に新たに設立した株式会社 eSPORTSに譲渡。
沿革の続き(あと11件・2023年まで)
  1. 2009年3月子会社「株式会社モトス」の清算結了。
  2. 2011年7月株式会社ビーアンドディーの全株式を取得し子会社化。
  3. 2011年10月三菱商事株式会社と資本業務提携を締結。
  4. 2012年5月当社株式を東京証券取引所および名古屋証券取引所のそれぞれ第一部へ上場。
  5. 2017年2月子会社「コアブレイン株式会社」を設立。
  6. 2017年9月東京都世田谷区に東京オフィスを開設。
  7. 2017年12月子会社「株式会社ビーアンドディー」の全株式を、2017年12月28日にRIZAP株式会社に 譲渡。
  8. 2021年3月三菱商事株式会社と資本業務提携を解消。
  9. 2021年6月東京都新宿区に東京オフィスを移転。
  10. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場に移行。
  11. 2023年10月東京証券取引所での上場市場の変更を選択申請し、プライム市場からスタンダード市場に移行。

有価証券報告書【沿革】より(2025年11月提出・S100X67D)。会社が書いたとおりに載せています。

小売業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。

小売業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S10096X1、S100BVEX、S100ENKE、S100HHAL、S100K92A、S100MXZF、S100PPRS、S100SCTK、S100UUFF、S100X67D一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。

本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。