プラザホールディングス

7502 / 日本基準 / 3月期
東証スタンダードサービス業一次資料ベース
収録 40 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループは、当社及び子会社4社により構成されており、製品・サービス別の事業活動を展開しております。事業内容は、プリントショップのフランチャイズの展開及びプリントショップの経営並びにWebサイトを運営し、デジタルプリントサービス及び写真関連商材等の販売を営むイメージング事業、携帯端末等の販売を営むモバイル事業などを事業の内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす

数字で見るプラザホールディングス

2025年度の売上収益は192億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2116番目、サービス業542社のうち201番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−1.5%です。平均年間給与は577.4万円(2025年度・提出会社単体)で、サービス業538社のうち292番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は12.9年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益192億円全体で上位59%(3,585社中)サービス業では201番目(542社中)2020→2025年度で年−1.5%(計算値)2025年度
当期利益2億円全体で上位79%(3,684社中)サービス業では380番目(542社中)2025年度
営業利益率逆算1.9%サービス業の中央値 7.2%(541社)2025年度
ROE9.1%サービス業の中央値 11.0%(542社)2025年度
自己資本比率20.8%サービス業の中央値 54.3%(542社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与577.4万円全体で上位72%(3,658社中)サービス業では292番目(538社中)2020→2025年度で+14.0%(計算値)2025年度
平均年齢43.1歳サービス業の中央値 38.5歳(539社)2025年度
平均勤続年数12.9年サービス業の中央値 6.6年(539社)2025年度
従業員数(連結)498人サービス業の中央値 443人(542社)2020→2025年度で−28.3%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

プラザホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるCSSホールディングス・AB&Companyと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ CSSホールディングス・AB&Companyと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

プラザホールディングスの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループは、当社及び子会社4社により構成されており、製品・サービス別の事業活動を展開しております。事業内容は、プリントショップのフランチャイズの展開及びプリントショップの経営並びにWebサイトを運営し、デジタルプリントサービス及び写真関連商材等の販売を営むイメージング事業、携帯端末等の販売を営むモバイル事業などを事業の内容としております。

当社グループの主要製品・サービスの事業活動は次のとおりであります。なお、報告セグメントの名称は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。

報告セグメントの名称 / 主な取扱商品・サービス / 主要な会社

イメージング事業 / プリントサービス / 当社 ㈱プラザクリエイト ㈱ストアクロス ㈱BY THE PARK ㈱Rolife Japan

写真関連商材等

写真撮影サービス

他社サイト運営代行

モバイル事業 / 携帯端末 / ㈱プラザクリエイト

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YJCG)。事業系統図は省いています。

03

プラザホールディングスのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

モバイル事業

売上 153億円・利益 7億円・従業員 396人

  • ㈱プラザクリエイト100.0%

イメージング事業

売上 39億円・利益 -1億円

  • ㈱ストアクロス100.0%
  • ㈱BY THE PARK100.0%
  • ㈱Rolife Japan100.0%

連結子会社 4社(有報に社名が載る主な会社は4社)。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

プラザホールディングスの配当政策

当社は、株主様への利益配分に関しましては、継続的、安定的な配当を維持し、経営環境や業績を考慮した適正な利益配分を基本方針としております。内部留保金につきましては、財務体質の強化と企業価値向上のための事業投資に活用してまいります。

当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。当社は、「取締役会の決議により、毎年9月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主又は登録株式質権者に対し、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。

当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき当期は1株当たり50円の配当を実施することを予定しております。この結果、当事業年度の配当性向は56.4%となる予定であります。

なお、第39期に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額121百万円及び1株当たり配当額50円につきましては、2026年6月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

プラザホールディングスの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20201220.8
202110134.3
202210—
202350205.7
20245041.9
20255024.7

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

プラザホールディングスの株主優待

2026年6月提出の有報

(1)優待品の贈呈

①対象株主 / 3月31日現在の100株(1単元)以上所有の株主

②優待券の贈呈 / ・100株以上200株未満 ①グランピングコース 平日素泊まり2名様まで半額ご優待 ②つくるんですウッドパズルコース ウッドパズル(7,500円相当) ③つくるんですミニチュアハウスコース ミニチュアハウス(7,500円相当) ④パレットプラザコース パレットプラザ半額優待券(10,000円分) 上記①~④のコースの中から1つ選択

・200株以上400株未満 ①オリジナルアパレルコース オリジナルアパレル(20,000円相当) ②グランピングコース 平日素泊まり2名様まで無料ご招待 ③つくるんですウッドパズルコース ウッドパズル(15,000円相当) ④つくるんですミニチュアハウスコース ミニチュアハウス(15,000円相当) ⑤パレットプラザコース パレットプラザ半額優待券(20,000円分) 上記①~⑤のコースの中から1つ選択

・400株以上600株未満 上記200株以上400株未満の①~⑤のコースの中 から2つ選択

・600株以上 上記200株以上400株未満の①~⑤のコースの中 から3つ選択

③有効期限 / 9月30日「ご優待カタログ」の返送期限

④贈呈時期及び方法 / 3月31日現在の当社株主名簿に記載または記録されたご住所宛に、「ご優待カタログ」のご案内を定時株主総会終了後に発送。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

プラザホールディングスの大株主(上位10名)

2026年3月末
プラザホールディングスの大株主
順位株主持株比率(%)
1㈱中部写真37.85
2富士フイルム㈱16.53
3ソフトバンク㈱9.07
4㈱日本カストディ銀行(信託口)4.61
5MSIP CLIENT SECURITIES3.80
6大島康広1.26
7キヤノンマーケティングジャパン㈱1.23
8城市浩二1.12
9徳力精工㈱0.98
10プラザクリエイト役員持株会0.70

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は77.20%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円186201190210220222237231207217191176186192
営業利益億円———-11123311234
営業利益率%———-0.70.50.31.01.21.50.50.51.21.81.9
当期利益億円232-8-0-11171-2132
EPS円15.526.515.3-60.5-3.5-4.56.19.857.99.8-84.224.3117.288.7

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高38.6百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益0.7百万円2025年度・逆算
平均年齢43.1歳2025年度
平均勤続年数12.9年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

プラザホールディングスの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率50.0%2025年度業種の中央値 19.2%(サービス業385社)
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異61.9%2025年度業種の中央値 71.4%(サービス業344社)2023:64.5 2024:46.9 2025:61.9
女性役員比率14.3%2019年度業種の中央値 14.3%(サービス業466社)2018:14.3 2019:14.3

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 大島康広
本店の所在地
東京都中央区晴海一丁目8番10号
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / サービス業

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

プラザホールディングスの沿革

  1. 1988年3月フランチャイズ形式による写真店の加盟店の募集及び経営指導を目的として名古屋市熱田区において「株式会社プラザクリエイト」を設立(資本金500万円)
  2. 1995年4月「株式会社プラザクリエイト」(額面50円)と合併し、当社株式(額面50,000円)の額面の変更及び本店所在地を名古屋市千種区に変更
  3. 1996年7月日本証券業協会に株式を店頭登録
  4. 1996年12月米国ピクチャービジョン・インクと合弁で、「フォトネットジャパン株式会社(2000年12月に商号を「ジグノシステムジャパン株式会社」に変更)」を設立(当社出資比率70%)
  5. 1997年6月本社事務所を東京都千代田区へ移転し、本店所在地を同住所に変更
  6. 1997年11月総合写真企業を目指し「オリエンタル写真工業株式会社(2000年6月に商号を「サイバーグラフィックス株式会社」に変更)」、「オリエンタル写真商事株式会社」、「株式会社オリエンタルカラー(1999年7月に商号を「ネットワークラボ株式会社」に変更)」3社の株式を取得
  7. 2004年10月「ジグノシステムジャパン株式会社」は、第三者割当増資の結果、連結子会社から持分法適用関連会社に変更
  8. 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
  9. 2005年8月ネットプリントサービスの拡大を目的に「デジプリ株式会社」の株式を取得
  10. 2006年4月プリントサービスの競争優位を図るため「株式会社55ステーション」の全株式を取得
  11. 2006年4月写真撮影及びプリントサービス事業の領域拡大のためブライダル関連サービスを提供する100%子会社「株式会社プラザハート」を設立
  12. 2007年4月当社の写真関連小売サービス事業を株式会社55ステーションに吸収分割の方法により会社分割するとともに、併せて同社の商号を「株式会社プラザクリエイトイメージング」に変更
  13. 2007年4月100%子会社「株式会社プラザクリエイトモバイリング」を設立し、2007年5月に株式会社エス・エヌ・シーより携帯電話販売事業を譲り受け
  14. 2008年4月「デジプリ株式会社」を吸収合併
沿革の続き(あと19件・2025年まで)
  1. 2008年4月「ジグノシステムジャパン株式会社」の全株式を売却
  2. 2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、株式会社大阪証券取引所JASDAQ市場に上場
  3. 2012年7月本社事務所を東京都中央区へ移転し、本店所在地を同住所に変更
  4. 2013年3月「障害者の雇用の促進等に関する法律」に基づく特例子会社を運営する100%子会社「株式会社プラザクリエイトスタッフサービス」を設立
  5. 2013年7月資本金を1億円に減資(資本金の減少額9億17百万円を「その他資本剰余金」へ振替)
  6. 2013年7月大阪証券取引所と東京証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
  7. 2014年2月NASDAQ上場企業であるVistaprint N.V.(現 Cimpress N.V.)の完全子会社 Vistaprint Distribution B.V.(現 Cimpress Investments B.V.)を割当先として自己株式を第三者割当の方法により処分
  8. 2014年2月ビスタプリントジャパン株式会社(現 シンプレスジャパン株式会社)へ吸収分割による方法で出資し、当社の持分法適用関連会社となる
  9. 2014年4月株式会社プラザクリエイトモバイリング及び株式会社プラザハートを株式会社プラザクリエイトイメージングに吸収分割 株式会社プラザクリエイトイメージングを株式会社プラザクリエイトストアーズに商号変更
  10. 2014年7月株式会社プラザクリエイトモバイリング及び株式会社プラザハートを吸収合併
  11. 2014年10月当社のプリントショップ(フランチャイズを含む)の本部機能とモバイル事業の一次代理店機能を分割し株式会社プラザクリエイトストアーズに吸収分割
  12. 2016年12月NASDAQ上場企業であるCimpress N.V.の完全子会社 Cimpress Investments B.V.との資本提携を解消し、シンプレスジャパン株式会社の全株式を売却
  13. 2017年10月当社の法人事業を株式会社プラザクリエイトストアーズに吸収分割し、同時に当社商号を「株式会社プラザクリエイト本社」に変更、分割承継会社である株式会社プラザクリエイトストアーズの商号を「株式会社プラザクリエイト」に変更
  14. 2017年12月当社の不動産事業を株式会社プラザクリエイト(旧:株式会社プラザクリエイトストアーズ)に吸収分割し、持株会社へ移行
  15. 2021年1月株式会社プラザクリエイトが保有する証明写真ボックス事業を会社分割(新設分割)により新設会社(株式会社フォトプラザ)に承継させたうえで、新設会社の株式を日本オート・フォート株式会社に譲渡
  16. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場へ移行
  17. 2023年6月当社商号を「株式会社プラザクリエイト本社」から「株式会社プラザホールディングス」に変更
  18. 2024年8月「株式会社BY THE PARK」の株式を取得及び簡易株式交換にて完全子会社化
  19. 2025年11月100%子会社「株式会社Rolife Japan」を設立

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YJCG)。会社が書いたとおりに載せています。

サービス業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。

サービス業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AS2T、S100DIKU、S100GCLV、S100IVR3、S100LV8E、S100OM67、S100RA8O、S100TX09、S100W98P、S100YJCG一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

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