表示期間の途中で会計基準が変わっています（2018年度は日本基準、2019年度以降はIFRS）。
2017〜2018年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、インテリアデザイン事業を内製化することにより、内装工事費用を比較的安価に抑えることができ、かつ、より短い期間での開業を可能としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年1月提出）
2025年度の売上収益は194億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2110番目、サービス業542社のうち200番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+15.0%です。平均年間給与は755.2万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち92番目。平均年齢は43.8歳、平均勤続年数は3.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＡＢ＆Ｃｏｍｐａｎｙと同業2社を、ダッシュボードで並べるヒトトヒトホールディングス・ＣＳＳホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ヒトトヒトホールディングス・ＣＳＳホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、純粋持株会社である当社及び連結子会社13社により構成されており、美容室チェーンを全国展開しております。
当社は純粋持株会社として、当社グループの経営戦略の策定、グループ会社の経営指導等を行っており、その対価として経営指導料を得ております。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することになります。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記６．セグメント情報」に掲げるセグメント区分と同一であります。
(1) 直営美容室運営事業
連結子会社である株式会社ロイネス、株式会社Puzzle、株式会社agir、株式会社BELLTREE、株式会社KESHIKI、株式会社est、株式会社Arose、株式会社SENSE、AGU NY, Inc.、J ISLAND Inc.は、それぞれ美容室を直営展開しており、その対価を得ております。
(2) フランチャイズ事業
連結子会社であるB-first株式会社は、Agu.グループ(※)のフランチャイズ本部として、経営指導、事業ノウハウ及び教育研修の提供、プライベートブランド商品の販売、パーマ液やカラー剤等の材料仕入、広告代理業務、採用、経理や管理業務の代行等を行ない、フランチャイズ加盟法人からその対価を得ております。
店舗の運営は各フランチャイズ加盟法人で行われ、フランチャイズ契約により、美容室の経営に関するシステム(サービス・商品・人員の配置方法等)や店舗運営ノウハウ、商標等を使用しております。そのため、フランチャイズ加盟法人店舗においても、当社グループブランドを展開しております。
※ Agu.グループとは、当社グループとそれ以外のフランチャイズ加盟法人全てを含むグループのことであります。
(3) インテリアデザイン事業
連結子会社である株式会社建．LABOは、美容室等の内装デザイン業者としてAgu.グループの美容室の出店及びグループ以外の受注案件に関して、店舗デザインや施工業者のアレンジ等のサービス提供を行ない、その対価を得ております。
当社グループは、インテリアデザイン事業を内製化することにより、内装工事費用を比較的安価に抑えることができ、かつ、より短い期間での開業を可能としております。
＜Agu.グループの特徴＞
(1) 業務委託モデル
Agu.グループは、スタイリストの低賃金及び長時間労働が常態化している正規雇用モデルではなく、スタイリストのライフスタイルに応じて柔軟に働ける業務委託モデルを採用しております。
一般的に、スタイリストは長時間労働に見合わない低賃金を不満として退職することが多いのが実情であります。Agu.グループは各直営・フランチャイズ法人がスタイリストと業務委託契約を結んでおり、報酬体系は完全に売上と連動しております。数多くのお客様を施術しても大きく報酬が変わることのない正規雇用モデルと比べて、業務委託モデルでは売上に応じてスタイリストに還元していることからスタイリストは正規雇用モデルの報酬（平均371万円/年（出所 厚生労働省：令和６年賃金構造基本統計調査））よりも高い報酬（平均410万円/年※）を得ることが可能であります。また、シフトが柔軟であることからスタイリスト自身のライフスタイルに合わせた働き方が実現可能となります。結果として、Agu.グループは、育児中の美容師等の多種多様な人材を確保することが可能となっていると考えております。
また、美容学校の新卒生については正社員のアシスタントとして採用し、卒業後約１年程度でスタイリストデビューし、業務委託への転換を可能とする育成プログラムによりスタイリストの確保を図っております。
※ 2024年11月から2025年10月までの全ての月で報酬を支払っているスタイリストに関する同期間の合計報酬
(2) フランチャイズオーナー制度
Agu.グループは、原則として外部からフランチャイズオーナーを募ることなく、Agu.グループで育ったスタイリストをフランチャイズオーナーに起用する独自のモデルを採用しております。同モデルを採用することにより、帰属意識の高いフランチャイズオーナーを輩出し、離反リスクを低く保ちつつフランチャイズ展開を行うことが可能となっております。また、同じグループ出身であることから、フランチャイズオーナー同士が密にコミュニケーションをとる風土が醸成されており、店舗運営ノウハウ等の共有が行われるとともに、出店立地についてはカニバリゼーションが起きにくい組織形態となっております。さらに、人材採用、マーケティング戦略、資金調達、計数管理や記帳等の様々な面においてフランチャイズ運営法人であるB-first株式会社がフランチャイズオーナーの支援を行っており、Agu.グループに所属し続けるメリットを提供し続けることで離反リスクをさらに低く保っていると考えております。
また、2025年10月末現在39人のフランチャイズオーナーが全国各地に拠点を構えており、関東地方や大都市圏に店舗が集中することなく、日本各地の地方都市にも店舗展開していることもAgu.グループの特徴であります。今後もフランチャイズオーナーの育成を推進し、地方での店舗展開を加速してまいります。
(3) WEB広告による効率的な集客
多くの美容室利用者は、株式会社リクルートが提供する美容検索・予約サイト「HOT PEPPER Beauty」を利用しているため、Agu.グループでは、同サイトを活用したマーケティングに注力しており、社内に専属チームを設置しております。出店地域で上位に露出する最適なプランを周知・徹底し、予約し易いように予約状況を常に把握・コントロールする等「HOT PEPPER Beauty」の効率的な運用ノウハウを蓄積しており、また、連結子会社のB-first株式会社がグループ全体の広告宣伝活動を一括して行うことにより、低コストで高い集客力の実現が可能となっていると考えております。
(4) 地方展開及び空中店舗展開
Agu.グループは、郊外では駐車場完備の広い敷地面積を持つ平屋店舗、都心では賃料の安い空中店舗（※）を中心に店舗展開しており、賃料等の固定費削減分をスタイリストへの報酬還元及びWEB広告費用に充当することにより、高い競争力及び集客力を実現し、出店後短期間における黒字化を可能としていると考えております。
また、フランチャイズオーナー制度により、フランチャイズオーナーと縁がある地域の優良物件や特性等の詳細な情報が入手可能であり、さらに、地方の主たる競合である個人経営店に対しては、「HOT PEPPER Beauty」の露出順位や予約のし易さ等により集客力で優っているため、地方展開に強みを有しております。
※ 空中店舗とは、ビルの２階以上に店舗を構えることを指します。
Agu.グループの一般的な店舗の売上に対する費用等の構成比率は以下のとおりです。
項目 ／ 比率
店舗変動費 ／ 本部ロイヤリティ ／ 5 ／ ％
人件費 ／ 48 ／ ％
原材料費 ／ 5 ／ ％
店舗固定費 ／ 広告宣伝費 ／ 7 ／ ％
地代家賃 ／ 10 ／ ％
その他店舗固定費(注)２ ／ 9 ／ ％
店舗EBITDA ／ その他費用(注)３ ／ 15 ／ ％
店舗営業利益 ／ 2 ／ ％
(注) １．2025年10月期の当社直営店舗における平均数値を基に作成しております。
２．その他店舗固定費は水道光熱費、POS使用料等となっております。
３．その他費用は減価償却費、全社共通費用、経営指導料となっております。
また、Agu.グループの国内における店舗数等の推移は、以下のとおりであります。
① 店舗数
(単位：店)
第４期連結 会計年度末 (2021年 10月31日) ／ 第５期連結 会計年度末 (2022年 10月31日) ／ 第６期連結 会計年度末 (2023年 10月31日) ／ 第７期連結 会計年度末 (2024年 10月31日) ／ 第８期連結 会計年度末 (2025年 10月31日)
直営店舗 ／ 243 ／ 364 ／ 405 ／ 433 ／ 447
フランチャイズ店舗 ／ 417 ／ 428 ／ 519 ／ 596 ／ 653
合計 ／ 660 ／ 792 ／ 924 ／ 1,029 ／ 1,100
② 来店客数
(単位：名)
第６期連結会計年度 (自 2022年11月１日 至 2023年10月31日) ／ 第７期連結会計年度 (自 2023年11月１日 至 2024年10月31日) ／ 第８期連結会計年度 (自 2024年11月１日 至 2025年10月31日)
直営店舗 ／ 2,390,023 ／ 2,468,112 ／ 2,475,532
フランチャイズ店舗 ／ 2,432,418 ／ 2,743,265 ／ 2,985,226
合計 ／ 4,822,441 ／ 5,211,377 ／ 5,460,758
③ 国内店舗当たりスタイリスト数(期中平均)
(単位：名)
第６期連結会計年度 (自 2022年11月１日 至 2023年10月31日) ／ 第７期連結会計年度 (自 2023年11月１日 至 2024年10月31日) ／ 第８期連結会計年度 (自 2024年11月１日 至 2025年10月31日)
直営店舗 ／ 4.8 ／ 4.5 ／ 4.5
フランチャイズ店舗 ／ 4.1 ／ 4.0 ／ 4.1
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年1月提出・S100XHI8）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
持株会社ＡＢ＆Ｃｏｍｐａｎｙは持株会社です（有価証券報告書【事業の内容】の記載）。
株式会社Puzzle議決権 1,238.0%
株式会社ロイネス議決権 777.0%
株式会社BELLTREE議決権 276.0%
株式会社agir議決権 158.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 157億円・利益 -0億円・従業員 180人
売上 18億円・利益 12億円・従業員 44人
売上 18億円・利益 1億円・従業員 39人
連結子会社 16社（有報に社名が載る主な会社は16社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
剰余金の配当については、中長期的な事業発展のための内部留保を確保しつつ、「配当性向50％を基準に算出した額と１株当たり60.00円の高い方」とする方針であります。当期の配当金は2025年12月15日の取締役会で１株当たり60.00円と決議し、配当金の総額は854百万円となりました。
今後も、株主優待も含め総合的な株主還元を行う方針でありますが、次期配当につきましては当期の配当金額と同額の60.00円を見込んでおります。
なお、剰余金の配当の決定機関は、期末配当及び中間配当ともに取締役会であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年1月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2022 | 28.07 | 329.8 |
| 2023 | 28.07 | 35.5 |
| 2024 | 28.07 | 178.8 |
| 2025 | 60 | 296.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
優待制度の内容
①対象となる株主様
毎年10月31日時点の当社株主名簿に記載または記録された当社株式100株（１単元）
以上保有の株主の皆様を対象といたします。
②株主優待の内容
保有株式数 ／ 優待内容 ／ 備考
100株以上200株未満 ／ 7,000円相当の オンラインストア割引券 ／ 10,000円分以上の購入が条件となり、合計購入金額から7,000円分値引きとなります。
200株以上500株未満 ／ 10,000円相当の オンラインストア優待券 ／ －
500株以上600株未満 ／ 20,000円相当の オンラインストア優待券 ／ －
600株以上 ／ 20,000円相当の オンラインストア優待券 もしくは 26,000円相当の オリジナルドライヤー ／ －
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社SunFlower | 7.20 |
| 2 | 株式会社Logotype | 7.20 |
| 3 | 丹内悠佑 | 7.10 |
| 4 | 市瀬一浩 | 3.40 |
| 5 | 株式会社MCC | 3.40 |
| 6 | 株式会社I.M.C | 3.10 |
| 7 | 株式会社Kzグループ | 1.70 |
| 8 | 楽天証券株式会社共有口 | 0.50 |
| 9 | AB&Companyグループ取引先持株会 | 0.30 |
| 10 | 野口洋二 | 0.30 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は34.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | — | — | — | — | — | — | 1 | 87 | 96 | 109 | 126 | 168 | 182 | 194 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | — | 11 | 15 | 14 | 18 | 17 | 16 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | — | 11.5 | 13.9 | 10.8 | 10.7 | 9.6 | 8.4 |
| 当期利益億円 | — | — | — | — | — | — | -2 | 6 | 6 | 9 | 8 | 11 | 11 | 9 |
| EPS円 | — | — | — | — | — | — | -360.2 | 41.7 | 39.7 | 63.9 | 56.1 | 74.4 | 75.7 | 62.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年1月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年1月提出・S100XHI8）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。