下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は1,697億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち696番目、電気機器225社のうち64番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.9%です。平均年間給与は691.4万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち127番目。平均年齢は45.5歳、平均勤続年数は8.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ニチコンと同業2社を、ダッシュボードで並べるソシオネクスト・マブチモーターと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ソシオネクスト・マブチモーターと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、当社（ニチコン㈱）、子会社25社および関連会社３社により構成されており、その主な事業内容と、主要な会社の当社グループの事業に係る位置付けおよびセグメントとの関連は、次のとおりです。
なお次の２部門は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一です。
（コンデンサ事業）
当事業では、主にアルミ電解コンデンサ、小形リチウムイオン二次電池、パワーエレクトロニクス用フィルムコンデンサおよびxEV用フィルムコンデンサ、変圧器の製造販売等を行っています。
（NECST事業）
当事業では、主に家庭用蓄電システム、V2Hシステム、EV・PHEV用急速充電器、スイッチング電源、機能モジュール、公共・産業用蓄電システム、大形特殊電源および医療用/学術用加速器電源、圧力センサの製造販売等を行っています。
セグメント ／ 主要な製品 ／ 主要な生産会社 ／ 主要な販売会社
コンデンサ事業 ／ アルミ電解コンデンサ 小形リチウムイオン二次電池 パワーエレクトロニクス用フィルムコンデンサ xEV用フィルムコンデンサ 変圧器 ／ ニチコン製箔㈱ ニチコン大野㈱ ニチコン岩手㈱ ニチコン草津㈱ ㈱酉島電機製作所 ニチコン（マレーシア）センディリアン バハッド ニチコン エレクトロニクス（無錫）カンパニー リミテッド ニチコン エレクトロニクス（宿遷）カンパニー リミテッド ／ 当社 ニチコン(アメリカ)コーポレーション ニチコン（オーストリア）ゲー・エム・ベー・ハー ニチコン（香港）リミテッド ニチコン（シンガポール）プライベート リミテッド ニチコン（台湾）カンパニー リミテッド ニチコン（タイランド）カンパニー リミテッド ニチコン エレクトロニクス トレーディング（上海）カンパニー リミテッド ニチコン（マレーシア）センディリアン バハッド ニチコン エレクトロニクス（無錫）カンパニー リミテッド
NECST事業 ／ 家庭用蓄電システム V2Hシステム EV・PHEV用急速充電器 スイッチング電源 機能モジュール 公共・産業用蓄電システム 大型特殊電源 医療用/学術用加速器電源 圧力センサ ／ ニチコン草津㈱ ニチコン亀岡㈱ ニチコンワカサ㈱ ㈱ユタカ電機製作所 日本リニアックス㈱ ニチコン（香港）リミテッド ニチコン（マレーシア）センディリアン バハッド ニチコン エレクトロニクス（無錫）カンパニー リミテッド
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YLMG）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ニチコン（香港）リミテッド議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,027億円・利益 46億円・従業員 3,437人
売上 670億円・利益 19億円・従業員 1,278人
連結子会社 21社（有報に社名が載る主な会社は21社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営の重要課題と認識し、株主還元については、連結配当性向30％を目途に持続的な利益成長に応じて配当を増加させる累進配当(１株当たりの年間配当金の前期実績に応じて、配当の維持または増配を行うこと)を基本とし、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としています。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会としています。
当事業年度の利益配当金につきましては、上記の方針に基づき前事業年度の年間配当35円から２円増配の１株当たり37円（うち中間配当金18円）の配当を実施することを決定しました。
内部留保資金は、既存コア事業の拡大のための設備投資や顧客ニーズに対応する新製品開発のための研究開発投資など、将来の企業価値を高めるための投資に活用してまいります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 25 | 166.9 |
| 2021 | 27 | 28.5 |
| 2022 | 30 | 33.4 |
| 2023 | 33 | 19.2 |
| 2024 | 35 | 23.3 |
| 2025 | 37 | 45.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 13.10 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.10 |
| 3 | ニチコン取引先持株会 | 5.70 |
| 4 | 株式会社京都銀行 | 4.90 |
| 5 | 株式会社みずほ銀行 | 4.00 |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 4.00 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 3.50 |
| 8 | 株式会社三井住友銀行 | 3.30 |
| 9 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 3.00 |
| 10 | ニチコン従業員持株会 | 2.40 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は50.90%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 908 | 1,047 | 1,073 | 1,098 | 1,004 | 1,148 | 1,229 | 1,197 | 1,161 | 1,422 | 1,847 | 1,816 | 1,758 | 1,697 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 48 | 30 | 62 | 55 | 25 | 16 | 64 | 127 | 89 | 52 | 65 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.4 | 3.0 | 5.4 | 4.5 | 2.1 | 1.4 | 4.5 | 6.9 | 4.9 | 3.0 | 3.8 |
| 当期利益億円 | -62 | 32 | 23 | -6 | 26 | -109 | -80 | 28 | 17 | 79 | 78 | 83 | 59 | 63 |
| EPS円 | -87.3 | 44.6 | 31.7 | -8.5 | 37.7 | -156.6 | -114.2 | 40.6 | 24.9 | 115.5 | 114.2 | 120.6 | 86.0 | 94.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YLMG）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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