下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び子会社36社（うち連結子会社35社）で構成されており、自動車電装機器及びライフ・インダストリー機器に使用される小型モーターの製造・販売を主な事業とし、これに付帯する事業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は2,004億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち631番目、電気機器225社のうち60番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.5%です。平均年間給与は764.2万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち83番目。平均年齢は43.3歳、平均勤続年数は15.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
マブチモーターと同業2社を、ダッシュボードで並べる三井ハイテック・浜松ホトニクスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 三井ハイテック・浜松ホトニクスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び子会社36社（うち連結子会社35社）で構成されており、自動車電装機器及びライフ・インダストリー機器に使用される小型モーターの製造・販売を主な事業とし、これに付帯する事業を営んでおります。
主要製品の用途は、次のとおりであります。
区分 ／ 用途
自動車電装機器 ／ [中型モーター] パワーウインドウ、パーキングブレーキ、パワーシート、バルブ、ウインドウウォッシャーポンプ、サンルーフ、シートベルトプリテンショナー、ステアリング位置調整、ドアクローザー、ランバーサポート、駆動系シフトバイワイヤー [小型モーター] ドアミラー、ドアロック、エアコンダンパー、ヘッドライト、グリルシャッター、操作系シフトバイワイヤー、ステアリングロック、ハプティクスデバイス、トランクオープナー、フューエルリッドオープナー、EV充電ケーブルロック、フラッシュドアハンドル
ライフ・インダストリー機器 ／ [健康・医療機器] 歯ブラシ、血圧計、マッサージャー、呼吸療法装置 [家電機器・工具] 理美容関連 ・シェーバー、ヘアードライヤー、脱毛器、バリカン 家電・工具・住設 ・コードレスクリーナー、ロボット掃除機、コーヒーメーカー、電動工具、電気錠 [精密・事務機器] インクジェットプリンター、複写機・複合機（MFP）、レーザープリンター、自動販売機、 フォトプリンター [その他] AGV、AMR、移動体、協調ロボット、自動製氷機、芳香発生器、玩具、模型
当社グループの事業に係る位置づけは、次のとおりであります。
なお、当社グループは、小型モーターの生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア」、「アメリカ」及び「ヨーロッパ」の4つを報告セグメントとしております。当社、マブチモーターオーケン株式会社（マブチオーケン）、マブチオービーギアシステム株式会社（マブチオービーギアシステム）、マブチモーターマイクロテック株式会社（マブチマイクロテック）、株式会社アダチ・プロテクノ及びマブチモーターエンジニアリング株式会社（マブチエンジニアリング）は「日本」セグメント、マブチモーターアメリカコーポレーション（アメリカマブチ）及びマブチモーターメキシコエスエーデシーブイ（メキシコマブチ）は「アメリカ」セグメント、マブチモーターヨーロッパゲーエムベーハー（ヨーロッパマブチ）、マブチモーターポーランドエスペーゾー（ポーランドマブチ）及びマブチモーターエレクトロマグエスエー（マブチエレクトロマグ）は「ヨーロッパ」セグメント、その他の関係会社は「アジア」セグメントに属しております。
［当社］
関係会社へ部品及び生産設備を供給し、関係会社からモーター（以下「製品」という。）を仕入れ、国内及び世界各国へ販売しております。
［関係会社］
（製品製造・販売）
当社及び関係会社または市場から、部品及び生産設備を調達し、製品を生産。当社、関係会社及び地場・近隣市場へ販売しております。その他、部品及び生産設備を生産し、関係会社へ供給しております。
［会社］
華淵電機工業股份有限公司（台湾マブチ）、万宝至馬達（東莞）有限公司（東莞マブチ）、万宝至馬達大連有限公司（大連マブチ）、東莞道ジャオ万宝至馬達有限公司（道ジャオマブチ）、万宝至馬達（江蘇）有限公司（江蘇マブチ）、万宝至馬達（江西）有限公司（江西マブチ）、万宝至馬達瓦房店有限公司（瓦房店マブチ）、マブチモーターベトナムリミテッド（ベトナムマブチ）、マブチモーターダナンリミテッド（ダナンマブチ）、マブチモーターメキシコエスエーデシーブイ（メキシコマブチ）、マブチモーターポーランドエスペーゾー（ポーランドマブチ）、マブチモーターエレクトロマグエスエー（マブチエレクトロマグ）、マブチモーターオーケン株式会社（マブチオーケン）、万宝至応研精工電子（大連）有限公司（マブチオーケン大連）、マブチモーターオーケンベトナムカンパニーリミテッド（マブチオーケンベトナム）、マブチオービーギアシステム株式会社（マブチオービーギアシステム）、万宝至奥美歯輪系統（香港）有限公司（マブチオービー香港）、万宝至奥美歯輪系統（深圳）有限公司（マブチオービー深圳）、奥美工業（深圳）有限公司、宝至奥美歯輪系統（青島）有限公司（マブチオービー青島）、マブチオービーフィリピンインク（マブチオービーフィリピン）、マブチオービーベトナムリミテッド（マブチオービーベトナム）、マブチモーターマイクロテック株式会社（マブチマイクロテック）、株式会社アダチ・プロテクノ（部品及び生産設備製造）
部品及び生産設備を生産し、関係会社へ供給しております。
［会社］
華淵電機工業股份有限公司（台湾マブチ）、萬寶至馬達股份有限公司（高雄マブチ）、万宝至馬達（東莞）有限公司（東莞マブチ）、万宝至馬達大連有限公司（大連マブチ）、マブチモーターベトナムリミテッド（ベトナムマブチ）、万宝至精工部件（江門）有限公司（江門マブチ）、マブチモーターエンジニアリング株式会社（マブチエンジニアリング）
（モーター販売）
当社から製品を仕入れ、それぞれ南・北アメリカ市場、アジア市場、欧州市場へ販売するほか、当社が直接行う輸出販売活動の支援サービスを行っております。
［会社］
萬寶至實業有限公司（香港マブチ）、マブチモーターアメリカコーポレーション（アメリカマブチ）、マブチモーターシンガポールプライベートリミテッド（シンガポールマブチ）、マブチモーターヨーロッパゲーエムベーハー（ヨーロッパマブチ）、マブチモーターコリアカンパニーリミテッド（韓国マブチ）、マブチモータータイランドカンパニーリミテッド（タイマブチ）、マブチモーターインディアプライベートリミテッド（インドマブチ）
（地域統括及びモーター販売）
当該地区でのマーケティング活動及び関係会社の統括管理並びに当社から製品を仕入れ、中国市場へ販売するほか、当社が直接行う輸出販売活動の支援サービスを行っております。
［会社］
万宝至（上海）管理有限公司（マブチモーターチャイナ）
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XUAX）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
マブチモーターヨーロッパゲーエムベーハー（ヨーロッパマブチ）
万宝至（上海）管理有限公司（マブチモーターチャイナ）議決権 100.0%
マブチモーターアメリカコーポレーション（アメリカマブチ）
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 940億円・利益 156億円
売上 462億円・利益 -8億円
売上 359億円・利益 7億円
売上 243億円・利益 99億円
連結子会社 35社（有報に社名が載る主な会社は35社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「財務指標2030年目標売上高3,000億円売上高営業利益率15%以上ROIC（注1）12%以上ROE（注2）10%以上（注）1.ROIC＝（営業利益×（1－実効税率））÷（売掛金＋棚卸資産＋固定資産（投資有価証券を除く）－買掛金）2.2026年実績分よりMVPの算入に追加また、未財務指標の目標は下記の項目となっております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
基本方針
当社は、会社の成長・発展に必要な研究開発並びに設備投資用資金を内部留保によって賄い、財務の健全性を維持しつつ、業績に応じて株主に対する利益還元を積極的に行うことを基本的な方針としております。
この方針の下、継続的、安定的な配当を目的として、純資産配当率を基準とした配当を実施いたします。
具体的には、純資産配当率3.0～4.0％を目安に、キャッシュ・フローや事業環境等を総合的に勘案して配当を決定することとしております。なお、当期、配当の算定基準を一部変更し、前期実績ROE10％未満ないしPBR1倍未満の場合において、純資産配当率4％を基準に配当を行うと共に、純資産配当率4％に相当する金額が配当性向50％を下回る場合、純資産配当率4％を超えて配当性向50％を下限といたします。
自己株式の取得につきましては、株価や経営環境の変化に対する機動的な対応、資本政策及び株主に対する利益還元の一方法として、適宜その実施を検討してまいります。
内部留保資金は、企業価値の増大を図るため、既存事業の一層の強化・深化並びに将来の成長分野への投資に充当することにしております。
当期の配当につきましては、過去最高更新の1株当たり106円となります。すでに中間配当金として1株当たり39円を実施しておりますので、当期末の利益配当金は、1株当たり67円を予定しております。
次期の配当予想は、2026年1月1日に行った1株につき2株の割合による株式分割を反映して、過去最高更新の1株当たり年間56円といたします。なお、株式分割前に換算すると1株当たり年間112円となります。また年間配当金の内訳は、中間配当金として1株当たり28円、期末配当金として1株当たり28円の予定となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 135 | 62.5 |
| 2021 | 115 | 36.7 |
| 2022 | 135 | 67.5 |
| 2023 | 150 | 57.6 |
| 2024 | 76 | 83.7 |
| 2025 | 106 | 33.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
（注）2
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 12.20 |
| 2 | 馬渕 隆一 | 8.10 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.96 |
| 4 | 公益財団法人マブチ国際育英財団 | 4.99 |
| 5 | 有限会社プルミエ | 3.35 |
| 6 | 馬渕 喬 | 3.26 |
| 7 | 馬渕 保 | 3.24 |
| 8 | 株式会社レイ・コーポレーション | 2.83 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.18 |
| 10 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 1.64 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は47.75%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
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| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 853 | 1,084 | 1,225 | 1,431 | 1,407 | 1,469 | 1,431 | 1,318 | 1,164 | 1,346 | 1,567 | 1,787 | 1,962 | 2,004 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 230 | 242 | 241 | 212 | 175 | 129 | 138 | 108 | 155 | 216 | 255 |
| 営業利益率% | — | — | — | 16.0 | 17.2 | 16.4 | 14.8 | 13.3 | 11.1 | 10.3 | 6.9 | 8.7 | 11.0 | 12.7 |
| 当期利益億円 | 64 | 105 | 181 | 185 | 206 | 203 | 229 | 142 | 90 | 143 | 143 | 194 | 128 | 263 |
| EPS円 | 91.1 | 150.1 | 258.0 | 267.0 | 300.7 | 299.7 | 341.2 | 107.0 | 67.8 | 54.2 | 55.2 | 75.3 | 50.5 | 105.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XUAX）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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