2023〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、主力とする家電製品等の製造販売及び新冷却技術FPSC（フリー・ピストン・スターリング・クーラー）とその応用製品の製造・販売等をおこなっております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は90億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2650番目、電気機器225社のうち191番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−6.4%です。平均年間給与は543.8万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち203番目。平均年齢は48.4歳、平均勤続年数は23.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ツインバードと同業2社を、ダッシュボードで並べる東京コスモス電機・エヌエフホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 東京コスモス電機・エヌエフホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ツインバード 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社は、主力とする家電製品等の製造販売及び新冷却技術FPSC（フリー・ピストン・スターリング・クーラー）とその応用製品の製造・販売等をおこなっております。
事業内容は、以下のとおりであります。
製品内容
㈱ツインバード ／ 家電製品事業 ／ 照明器具、調理家電、クリーナー、生活家電、冷蔵庫、洗濯機、 ＡＶ機器、健康理美容機器
FPSC事業 ／ FPSC冷凍冷蔵庫
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y6EN）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、企業価値の向上により株主価値を高めることを経営の重要課題として認識しており、業績を向上させ財務体質の強化を図ることで、安定的かつ持続的な株主還元（配当・自己株式取得）をおこなうことを基本方針としております。配当については、DOE1.5％以上の水準を安定的に確保し、段階的に引き上げることを目指しております。
また、当社は「取締役会の決議により、中間配当をおこなうことができる。」旨を定款に定めており、中間配当及び期末配当の年２回の剰余金の配当をおこなうことを原則としております。これら剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当事業年度の剰余金の配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、中間配当は１株当たり３円を実施し、期末配当は１株当たり10円を、2026年５月27日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。
内部留保資金の使途につきましては、経営体質の一層の充実並びに将来の事業展開に役立てる所存であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 12 | 74.8 |
| 2021 | 15 | 41.3 |
| 2022 | 13 | 245.4 |
| 2023 | 13 | 130.8 |
| 2024 | 13 | — |
| 2025 | 13 | — |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年２月末日現在の当社株主名簿に記載された100株（１単元）以上を保有されている株主様に、ツインバード株主優待特設サイトにて、商品ご購入時にご利用いただける「株主優待クーポン」を贈呈いたします。
株主優待クーポンの贈呈
下記基準に応じて、株主優待クーポンを贈呈いたします。
＜対象＞
毎年２月末日現在の当社株主名簿に記載された100株（１単元）以上を保有されている株主様を対象といたします。なお、「１年超継続して」保有されているかどうかは、基準日の２月末日を含む過去３回の株主名簿に同じ株主番号で連続して100株以上を保有されていることをもって判断いたします。当社では毎年２月末日、及び８月末日に株主名簿を確認いたしますので、株主名簿に同じ株主番号で３回以上連続して記載されるためには、前年２月から継続して保有していただくことが必要となります。
１年以下継続保有者
…2,000円の株主優待クーポン
１年超継続保有者
100株以上 1,000株未満 … 3,000円の株主優待クーポン 1,000株以上 2,000株未満 … 6,000円の株主優待クーポン 2,000株以上 5,000株未満 … 12,000円の株主優待クーポン 5,000株以上 10,000株未満 … 20,000円の株主優待クーポン 10,000株以上 … 30,000円の株主優待クーポン
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ㈱双栄 | 13.38 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 3.92 |
| 3 | ツインバード従業員持株会 | 2.71 |
| 4 | 野水重明 | 2.56 |
| 5 | ㈱日本政策投資銀行 | 2.53 |
| 6 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 2.21 |
| 7 | 野水秀勝 | 1.28 |
| 8 | ㈱第四北越銀行 | 1.00 |
| 9 | 野水御富士 | 0.97 |
| 10 | SCBHK AC EFG BANK HONG KONG BRANCH | 0.92 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は31.48%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 124 | 111 | 134 | 136 | 134 | 132 | 116 | 122 | 125 | 129 | 109 | 103 | 101 | 90 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 5 | 2 | 1 | 2 | 6 | 7 | 0 | 1 | 0 | -9 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.3 | 3.8 | 1.6 | 1.0 | 1.5 | 4.9 | 5.6 | 0.4 | 1.1 | 0.0 | -9.5 |
| 当期利益億円 | 2 | 2 | 3 | 3 | 2 | 1 | 0 | -1 | 2 | 4 | 1 | 1 | -1 | -12 |
| EPS円 | 17.3 | 26.0 | 38.8 | 37.9 | 20.3 | 12.4 | 2.2 | -15.3 | 17.4 | 39.6 | 6.6 | 10.2 | -9.6 | -114.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y6EN）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。